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2021年07月28日10:06

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仏教187〜日本仏教は「葬式仏教」を脱せられるか

#日本仏教は「葬式仏教」を脱せられるか
 葬式仏教とは、葬儀と法事、墓の管理を中心とし、信仰が形骸化した現代の仏教を批判して使われる言葉である。
 この言葉が、いつ頃、誰によって使われ出したのかは、不明である。日本史学者・圭室諦成(たまむろ・たいじょう)が1963年(昭和38年)に出版した『葬式仏教』で、一般に知られるようになったとされる。
 本来の仏教は、解脱や救済を求める宗教であり、弔事の儀礼を重視する教えではない。だが、現代の日本においては、葬式や墓のために寺があり、僧侶がいるという状態になっている。
 家族や親族が死んだ後に、遺体をどうするか。遺体は、ただの物体ではない。何らかの儀式を行い、遺体を処理しなければならない。これは、遺族や社会にとって、重要な課題である。日本では、それを主に仏教が担うようになっている。
 キリスト教では、原則は土葬である。この慣習は、最後の審判における身体を伴う復活の思想による。しかし、19世紀頃から国によって、火葬が増えてきている。イスラーム教も復活を信じて土葬を行う。火葬は地獄に堕ちた者に対して、神が下す処罰だと考えられている。
 インドでは、一般に墓を作らない。ブラーフマナ文献以後についてみると、インド人は人里離れた静かな場所で遺体を火葬にし、骨をそこに埋葬した。墓を建てる風習はなかった。ヒンドゥー教では、火葬後に遺灰を川に流すのが、普通になった。釈迦の時代の仏教の教団では、出家者は葬儀に関与せず、葬儀は在家信者に任された。もともと仏教の僧侶は、葬式を行なわなかったのである。
 インドからシナへ仏教が伝来した際、葬儀の方法も伝わったが、シナ人は先祖からの葬送儀礼を重んじ、特に火葬は、遺体を大切に扱うシナでは、なかなか広まらなかった。インドに学んだ玄奘でさえ、火葬ではなかった。仏式の葬儀が民衆に普及したのは、宋代以降と見られる。それは仏教が民衆に広がる過程で、儒教に典型的な先祖供養の信仰と習合し、仏教が儒教化したからである。シナでは、遺体を土葬にし、墓を造る。また、死者の魂の依り代として「木主(もくしゅ)」「神主(しんしゅ)」等と呼ばれる祭具を用いる。この祭具が、仏教の位牌の原型と考えられる。
 古代日本では、死者に対し、土俗的・神道的な儀式を行って土葬にした。仏教が日本に伝来した飛鳥時代には、仏教は学問的なものとして摂取され、当初、僧侶は葬儀を行っていなかった。7世紀半ばに入唐し、玄奘に師事した法相宗の道昭は、遺言で自身を火葬にさせた。これが日本における火葬の最初とされる。8世紀には、持統・文武等の天皇や上皇が火葬にされたという記録がある。平安時代には、貴族の間で、葬式が寺院で行われ、僧侶が読経・念仏し、墓に卒塔婆を立てるなど、仏教の影響が強くなった。鎌倉時代には、平安時代末期に現れた浄土信仰が、浄土宗を通じて民衆に広まった。それまでは、死者はやがて祖霊となり近傍で見守っているという素朴な来世観だったが、極楽・地獄を想定する仏教の来世観が普及し、来世での救済のために葬礼の儀式が重んじられるようになった。曹洞宗では、雲水(遍歴修行僧)の生活を支えるために、在家信者の葬儀を行うようになった。亡くなった在家信者を形の上で出家したことにして葬儀をするために、出家の証である戒名を授けるという方法が確立された。戒名は、日本独自のものである。他に仏教が広まった地域には、この制度はない。曹洞宗における葬儀の方法は他の宗派にも広がり、庶民の間でも仏式の葬儀が行われる例が増えていった。シナでも宋代以降、儒教化した仏教の葬儀が普及しており、その方式が禅宗を通じて日本に伝わり、摂取された。
 仏教が今日の葬式仏教へと変化し出したのは、徳川幕府が定めた寺檀制度による。寺檀制度によって、民衆は寺院に登録され、必ず仏式の葬儀を行わなくてはならなくなった。戒名も授けられた。これによって、葬儀は仏式という慣習が確立した。寺院は、幕府の保護のもと、固定した檀家の葬儀や法事を営むことで安定した収入が得られるようになった。だが、その反面、信者を獲得するために布教をする必要がなくなったわけで、信仰の形骸化は避けられなかった。
 明治政府は、神仏分離令を出して神道と仏教を分離し、僧侶に対して「肉食妻帯勝手たるべし」という布告をした。それによって戒律が大きく崩れ、妻帯が普及した。また、僧職が世襲となり、住職の子供が寺を継ぐことが一般化した。
 明治政府は、寺檀制度を廃止した。各家は特定の寺院の檀家であることを強制されなくなった。だが、江戸時代からの寺院と信徒の関係は、明治以降も続いた。そこに寺院の世襲制度が加わったことが、仏教が葬式仏教と呼ばれるような状態になった主な原因と考えられる。
 もう一つ、これに関連することとして、明治政府が二度にわたって、上知令を出したことがある。寺領の多くを召し上げられた寺院は、経済基盤が危うくなった。そのため、葬儀や戒名、法事の布施に収入を依存するしかなくなった。さらに、大東亜戦争で、戦火で多くの寺院が罹災し、檀信徒が離散して、経済的に打撃を受けた。また、敗戦後、GHQによる農地改革で、それまで寺院が小作に出して収益を得ていた土地を奪われ、経済基盤が縮小した。そのため、仏教はますます葬式仏教としての性格を強くしていったと見られる。
 さて、今日の日本社会では、葬儀を簡略化したり、経費を節減したり、墓所を簡素化する風潮がある。地方では過疎化の進展のため、地域の住民だけでは葬儀をできなくなっている地域が現れている。都市部では、核家族化と少子高齢化によって、高齢者のみの世帯、単身世帯等が増え、葬儀や墓に対する意識が変化している。それが、葬儀の簡略化や経費節減、墓所の簡素化の主な理由である。また、社会的に世俗化・脱宗教化が進み、僧侶を呼ばない葬儀や、特定の宗教の儀礼を行わない非宗教的な葬儀が、非常識ではなくなってきている。そのため、「葬式仏教」では経営が成り立たない寺院が出てきているという。ただし、こういう傾向があるものの、日本における葬儀の主流が仏式であることは、今日も変わっていない。
 仏教界では、葬式仏教という批判を受け止めて反省し、自らのあり方を改めようとする活動が行われている。いじめ、不登校、引きこもり、うつ病、自殺、介護、独居等の問題や人々の心の悩みへの取り組みが見られる。果たして仏教界が葬式仏教と呼ばれるような状態を脱し得るかどうかは、日本において仏教が今後、存続できるかどうかに関わってくる問題だろう。悩み苦しむ人々を実際に救う力がなければ、単なる心の支えや気休めに過ぎない。それが仏教の実態であり、だからこそ葬式仏教になったのであり、根本的なところに課題があることを認識しなければならないだろう。

 次回に続く。

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