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2019年05月19日09:31

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キリスト教200〜戦後日本におけるキリスト教

●戦後日本におけるキリスト教

 大東亜戦争で、日本建国以来かつてない大敗に終わった。わが国は、戦勝国によって占領された。連合国軍総司令部(GHQ)は、日本が再び米国及び世界の脅威にならないようにするという占領政策の目的に従って、日本を弱体化する政策を強行した。日本弱体化の重要なポイントは、天皇の権威を引き下げ、天皇と国民の心情的な結びつきを弱めることにあった。そのために、GHQは1945年(昭和20年)12月、日本政府に神道指令を発した。今日、わが国で一般常識のようになっている国家神道観は、神道指令によって、日本人に植えつけられたものである。
 神道指令は、神国思想は軍国主義や極端な国家主義に連なる危険な要素を持つとして、これを禁止した。GHQは、戦前のわが国の政教体制を「国家神道(State Shinto)」と呼んで危険視した。神道指令は、国家神道を「日本政府の法令によって、宗派神道或は教派神道と区別せられたる神道の一派」「国家神道ないし神社神道として一般に知られたる非宗教的なる国家祭祀として類別せられたる神道の一派」とした。そして、政府・自治体・公務員等による神道の保証、支援、保全、監督並びに弘布を禁止し、国家と神道の分離を図り、神社の国家管理を廃止して、政教分離の徹底的な実施を命じた。
 神道指令は、日本人から奪うべき思想として、神聖な天皇・国民・国土の三つを挙げた。このうちGHQが天皇神聖視の否定を最も重要だと考え、特にその部分だけを取り出した「人間宣言」の渙発を強く求めた。
 GHQの圧力によって、1946年(昭和21年)元旦、昭和天皇は「新日本建設の詔書」を発布された。この詔書が「人間宣言」と宣伝された。だが、日本の天皇は、キリスト教の神(God)とは異なる。津田左右吉は、天皇は「あらひと」つまり「ひと」であり、「かみ」がつくのは「統治者への尊称」であるとした。イエスは、神と子と聖霊の三位一体説において、「神・イエス」として信じられている。イエスの生涯・言行を伝える新約聖書の福音書は、イエスは奇跡を以て人々を救ったことを書いている。イエスは、神の証としての奇跡を起こす力を持つとされている。これに比し、天皇は、決して奇跡によって人々を救済する救世主ではない。天皇は神を祀る者であって、祀られる対象ではない。祈祷の対象ではなく、国家国民が困難に遭遇したときには、天皇が神々に祈る。そのような存在である統治者として、天皇は「あらひとがみ」という尊称で呼ばれてきた。それゆえ、「新日本建設の詔書」を以て「人間宣言」とするのは誤りであり、天皇の権威を引き下げ、天皇と国民の中退を断ち切ろうとする意図をもった宣伝である。
 マッカーサーは、いわゆる国家神道を禁止した上で。日本をキリスト教化することを目指していたと見られる。1945年10月、戦前の宗教団体法が撤廃され、宗教法人令が公布・施行された。それによって、戦時中に統制を受けていたキリスト教の各教派は、一斉に組織の再編に着手し、積極的な布教活動を開始した。
 GHQは、秘密裏に英文で憲法の草案を作成し、日本側に押しつけた。日本国憲法は、GHQの監視と報道統制のもと、1946年11月3日に公布され、47年5月3日に制定された。日本国憲法は、国民に信教の自由を保障した。それによってキリスト教は、神道・仏教等と同じく自由な宗教活動を行えるようになった。また、1951年(昭和26年)4月3日、新憲法のもとで宗教法人法が公布され、即日施行された。これによって、宗教団体は法人格を取得して活動がしやすくなった。こうした環境の整備のもと、海外のキリスト教諸団体が日本に宣教師を派遣して、活発に宣教を展開した。1954〜55年には、現代日本語の口語訳聖書が出版され、日本での布教を容易にした。

●日本におけるキリスト教人口

 第2次世界大戦後、約70年を経て、日本におけるキリスト教人口はどうなったか。
 総務省統計局によると、2013年の日本の総人口は、127,298,000人である。文化調宗務課の宗教統計調査によると、うちキリスト教徒数は2,947,765人である。約300万人であり、総人口の2.3%である。教派別の内訳は、カトリック教会444,719人、プロテスタント諸教派総計243,479人、日本ハリストス正教会9,863人である。異端とされる末日聖徒イエス・キリスト教会が126,856人、エホバの証人が215,966人等とされる。
 ただし、この数字は、どこまで正確かという点で疑問がある。というのは、文化庁宗務課の宗教統計によると、キリスト教徒数の変動が激しすぎる。2000年に1,771,651人、2005年に2,595,397人、2010年に2,773,096人、2013年に2,947,765人とされる。この間に急増・急減が見られる。2005年の2,595,397人から2006年の3,032,239人と1年間で436,842人急増した。ところが、2007年は2,143,710人とされ、1年間で888,529人急減した。2012年には、1,908,479人と、5年間で235,231人減少したことになる。それが2013年には、1年間で1,039,286人急減したというのである。
 ここまで信者が実際に急増や急減を繰り返しているとは、考えられない。報告する側の信者の認定基準や統計の取り方に問題があると考えざるを得ない。
 それゆえ、いったい日本に実際にキリスト教徒がどれだけいるのか、その数が総人口の何パーセントを占めるのかについては、確かな統計がないと言わざるを得ない。一般によく言われるのは、総人口の1%程度、または1%未満という割合である。この割合であれば、現在約1億2千7万人に対して、127万人程度と考えられる。
 戦後日本でキリスト教が浸透している例として顕著なのは、キリスト教系の私立学校、いわゆるミッション・スクールの数が多いことである。文科相の統計によると、全国に小学校から大学まで宗教を背景とした学校が849校ある。そのうち565校がキリスト教系とされる。その割合は66.55%であり、約3分の2がキリスト教系である。
 大学に限っても、カトリック系の大学が20、プロテスタント系の大学が56を数える。すべて西方キリスト教系であり、東方正教会や東方諸教会系の大学は存在しない。知名度の高い大学を挙げると、カトリック系では上智大学(イエズス会)、聖心女子大学(聖心会)、白百合女子大学(シャルトル聖パウロ修道女会)、南山大学(神言会)、聖マリアンナ医科大学など。プロテスタント系では、ルーテル学院大学(ルーテル派)、フェリス女学院大学、国際基督教大学、明治学院大学(以上、改革派・長老派)、同志社大学(会衆派)、関東学院大学、関西学院大学、青山学院大学(以上、メソディスト)、東京女子大学(日本基督教団)、立教大学(聖公会)等である。
 キリスト教系の教育機関で教育を受けた者がみなキリスト教徒になるわけではない。自覚的な信仰を持つのは、ごく一部である。だが、幼稚園、小中学校等でキリスト教の教えを聴いた者は、意識深くにその神観念が植え付けられ、宗教観や世界観に影響を受けるだろう。本人がキリスト教徒だという自覚を持たない者でも、キリスト教的な考え方や価値観を持つようになる。そこに宗教的な教育の効果が指摘されよう。

 次回に続く。

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