●日露戦争とユダヤ人
英米に続いて、次に20世紀前半のロシアについて書く。20世紀の初頭、ロシアが当事者となった世界史的な事件が起こった。日露戦争である。新興国の日本と欧米列強の一角であるロシアが激突したのである。その結果、アジアで初めて近代化を成し遂げたわが国が、ロシアを打ち破った。これは15世紀末以降、白人種が有色人種を支配してきた歴史を止め、さらに逆転させる動きの始まりとなった。
日本は、幕末に欧米列強の圧力によって開国を余儀なくされ、白人種の植民地支配を避けるため、明治維新を成し遂げて、幕藩体制を廃止し、中央集権国家を建設した。その後、急速に近代化の道を歩み、資本主義的な重工業化を進めた。そうした日本が参入したのが、帝国主義諸国がしのぎを削る争闘の世界だった。
当時、東アジアでは、ロシアが朝鮮半島に触手を伸ばしていた。朝鮮半島は、日本にとって、死活にかかわる地域だった。1904年(明治37年)2月、その帰属をめぐって日本とロシアが激突した。世界各国の予想を覆して、奇跡的に日本が勝った。
日露戦争での日本の勝利の要因はいろいろあるが、ここで強調したいのは、戦争継続のための資金に不足するわが国にとって、ユダヤ人資本家の協力を得たことが大きかったことである。
日本銀行総裁の高橋是清は、政府の特命を受けて戦争資金の調達のためにロンドンに行った。そこで、アメリカのユダヤ人資本家であるクーン・ローブ商会のジェイコブ・シフから、外債の大量購入の申し出を受けた。2億ドルという巨額の融資だった。戦費全体の4分の1弱に上った。シフは、ユダヤ教改革派の信者で、在米ユダヤ人社会のリーダーの一人だった。クーン・ローブ商会は今日のゴールドマン・サックス社に匹敵する金融業界の大手だった。シフの背後には、ロスチャイルド家がいた。クーン・ローブ商会は、アメリカにおけるロスチャイルド商会の代理人だったからである。世界に張り巡らされた彼らの情報網は、日本政府及び高橋の資金調達の動きを明確に把握していたのだろう。
日本は、シフのおかげで大量の国債を売ることができ、その金でイギリスから戦艦を購入した。日本の最新鋭戦艦6隻はすべてイギリスからの輸入だった。イギリスは当時、世界一の造船王国で、戦艦三笠は1200万円で購入した。今日の金額で約300億円と推算される。その三笠が旗艦となり、東郷平八郎の指揮によって、ロシアのバルチック艦隊を撃破した。
終戦の翌年、わが国はシフ夫妻を国賓待遇で日本に招き、皇居の午餐会で明治天皇が勲二等を授けた。
シフやその背後にいるロスチャイルド家が日本を支援したのは、ユダヤ人としての目的があった。帝政ロシアでは、ユダヤ人が激しい迫害を受けていた。欧米のユダヤ人資本家たちは、ロシアと戦う日本を支援してロマノフ朝に打撃を与えようと考えたのである。
当時、日本はイギリスと同盟を結んでいた。世界最強の大英帝国が、アジアの新興国と同盟を結ぶというのは、画期的なことだった。日本は日露戦争において、同盟国のイギリスの支援を受けた。その支援がなければ、日本一国の実力だけで、大国ロシアを打ち負かすことはできなかった。また、日英同盟時代のイギリスの政策は、ロスチャイルド家の意向と切り離せない。イギリス王室とロスチャイルド家の利害は、ほぼ一致していた。日露戦争は、そうしたイギリスとの同盟を支えとして展開され、わが国は元寇以来の存亡の危機に勝利したのである。その背後には、ユダヤ人資本家の意思が働いていた。
日本に敗れたロシアでは、ロマノフ朝の衰退が進んでいった。国内は混乱の度を増し、1917年の10月革命に結果することになる。一方、わが国の指導層は、シフの支援を通じて、欧米のユダヤ人資本家の実力の大きさを理解した。日本政府は、1930年代末にナチス・ドイツと関係を深めていった時期にも、オトポール事件ではナチスの意思に逆らってユダヤ人難民を救援した。そこには、シフへの恩義を忘れなかったということだけでなく、英米を中心とするユダヤ人社会を敵にしないという政治的・経済的な判断があったと思われる。だが、わが国は、指導層がアドルフ・ヒトラーに幻惑され、戦略的な判断力を失って、独と同盟を結んで英米を敵にする最悪の政策を選択してしまった。
次回に続く。
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