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2021年04月02日10:07

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新日英同盟5〜旧日英同盟の締結と廃棄

●旧日英同盟の締結と廃棄

 日本は、明治維新で近代化を進め、国際社会に参入した。ここで最初に対決することになったのが、シナの大国・清である。戦いは、朝鮮半島を巡るものだった。朝鮮が清の支配下に入れば、日本は直接、清と向き合う。それを避けるために、この戦いは避けられなかった。1895年(明治28年)に日清戦争に勝利した日本は、満州や朝鮮半島に関心を示すロシアに、次の大きな脅威を感じていた。北方の強国ロシアへの対応は、幕末以来の一大課題だった。イギリスもまた東アジアから西アジア、中東に進出しようとしているロシアを警戒した。この地域に多くの植民地と利権を持っていたからである。イギリスは、アフリカ南部で金とダイヤの鉱区権を確保するため、1899年にボーア戦争を開始し、アジアに軍を展開する余裕がなかった。そこでイギリスは長年にわたる「光輝ある孤立(Splendid Isolation)」をやめ、日本を同盟の相手に選んだ。イギリスはロシアに対抗するために、1902年(明治35年)にイギリスの主導で結ばれたのが、日英同盟である。
 当時世界的な覇権国家だった大英帝国が、よりによって有色人種の新興国・日本を同盟の相手に選んだことは、各国を驚かせた。その背景には、北清事変における日本軍の頑健さと軍紀の粛清ぶりに欧米列強が感嘆したことがあった。1899年(明治32年)にシナの華北地域で秘密結社・義和団が「扶清滅洋」という大義を掲げて、武力的な排外運動を行った。清朝は義和団を支持して対外宣戦を布告した。そのため、暴動は一層激化した。そこで、日本・イギリスを含む8カ国の連合軍が出兵して、これを鎮圧した。
 鎮圧は容易ではなかった。義和団と清朝の正規軍は、協力して北京の外国公使館区域を攻撃した。その区域には、列強と日本の居留民ら約1千人と、シナ人の避難民約3千人がいた。その攻防戦で日本軍は最も優れた働きをした。駐在武官・柴五郎は、解放されるまで2ヶ月間の籠城戦を指揮し、その適切で勇敢な行動によって、欧米諸国から高い称賛を受けた。英タイムズ紙は、社説で「公使館区域の救出は日本の力によるものと全世界は感謝している」「日本人ほど男らしく奮闘し、その任務を全うした国民はいない」「日本は欧米の伴侶たるにふさわしい国である」と絶賛した。また日本軍は規律が高く、略奪や強姦を一切しなかった。イギリス公使クロード・マクドナルドは、こうした日本軍の働きを見て、東アジアで組むのは日本だと確信した。騎士道の国・イギリスのジェントルマンが、武士道の国・日本のサムライを認めた。それが、日英同盟の締結につながった。
 19世紀末から米英を中心に発達した学問に、地政学(Geopolitics)がある。地政学は、地理的な条件をもとに政治・外交・軍事・経済にわたる総合的な戦略を立て、それを実行するための政策科学である。米国の海軍将校アルフレッド・セイヤー・マハン、英国の地理学者ハルフォード・マッキンダー、米国の政治学者ニコラス・スパイクマンらが発達させた。
 20世紀初めのロシアは、地政学に特有の概念で言えば、世界島(ワールド・アイランド、ユーラシア大陸とアフリカ大陸)の心臓部(ハートランド)に位置する大陸国家(ランドパワー)である。これに対し、イギリスは、世界島の辺縁部(リムランド)に位置する海洋国家(シーパワー)である。イギリスは、大陸国家ロシアの海洋進出を防ぐために、他の海洋国家との連携を必要とした。そこで目を付けたのが、日本である。当時日英共通の仮想敵国は、ロシアだった。日本もまた辺縁部にあって、アジアで初めて近代化に成功し、急速に海軍力を増強している。日英は、ユーラシア大陸に東と西で近接する島国という類似した地理的な条件を持つ。イギリスは、地政学的な判断に立って、共に大陸国家ロシアに対抗し得る海洋国家として、日本と同盟を結んだ。
 日英同盟は、3次に渡った。1902年(明治35年)締結の第1次日英同盟は、イギリスのシナ(清)における利益及び日本の清・韓両国における利益を擁護し合うこと、一方が第三国と交戦した場合は他方は厳正中立を守ること、一方が2ヵ国以上と交戦する場合は他方は参戦の義務を負うことなどを定めた。
 1904年(明治37年)、日本は遂にロシアと開戦し、翌05年、これに勝利した。有色人種が白色人種に初めて勝った快挙は、被抑圧民族に勇気を与え、世界史の大きな転換点となった。日本が凱歌を上げ得たのは、日英同盟に基づく大英帝国の強力な支援があったからだった。日本銀行総裁の高橋是清は、政府の特命を受けて戦争資金の調達のためにロンドンに行った。そこで、アメリカのユダヤ人資本家であるジェイコブ・シフから、外債の大量購入の申し出を受けた。シフのクーン・ローブ商会は、アメリカにおけるロスチャイルド商会の代理人だった。日本は戦時国債で得た資金でイギリスから戦艦を購入した。日本の最新鋭戦艦6隻はすべてイギリスからの輸入だった。また、イギリスは、持ち前の外交力を使って、バルト海から極東まで回航するバルチック艦隊が、各地の寄港地で食糧や水の補給ができないようにした。また、性能のよい無煙炭の確保が出来ないバルチック艦隊は、スピードが出ず、また黒煙を上げるため位置がわかってしまった。
 日英同盟は1905年(明治39年)8月に改定された。日露戦争終結の前月だった。第2次日英同盟では、日本の朝鮮に対する指導・監理・保護権を承認し、適用範囲をインドに拡大し、攻守同盟へと強化された。日英同盟は1911年(明治44年)に2度目の改定がされた。第3次日英同盟は、ドイツを仮想敵国とする対独同盟の性格を持った。ドイツは、1890年代からイギリスを生産力、技術力、金融力等で上回るようになった。ドイツは、世界島の心臓部近くに位置する大陸国家だが、経済が発展すると海軍を強化し、海洋進出を図った。海洋国家イギリスは、得意の外交力を発揮してロシア・フランス等と同盟を結び、ドイツに対抗した。アジアでは、日英同盟をドイツの包囲に利用した。第1次世界大戦がはじまると、日本は日英同盟を根拠として参戦し、ドイツと戦い、勝利した。
 米国は、日本が日露戦争に勝つと、日本の台頭を警戒するようになった。シナ大陸への進出を目論んでいた米国は、将来日本と戦うことを想定して、早くも1906年から「オレンジ計画」を立て、敵対的な政策を行うようになった。日本が第1次大戦でも活躍すると、米国は日本とイギリスを切り離そうとして、イギリスに働きかけた。その結果、1921年(大正10年)のワシントン会議で日・英・米・仏の四ヵ国条約が結ばれ、これに伴い日英同盟の廃棄が決定された。23年同条約の批准書交換に伴い、日英同盟は21年間の幕を閉じた。四か国条約は、ほとんど形式的なもので、日本は米国によってイギリスから引き離されてしまった。
 1920年代のはじめから、日本と米国の関係は悪化していった。これとともに、日本とイギリスの関係は疎遠になっていった。

 次回に続く。

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