◆ピルズベリーの気づきへの道のり
ピルズベリーは、クリントン政権時代の1990年代後半、国防総省とCIAから、中国の米国を欺く能力とそれに該当する行動を調査せよと命じられた。彼は、諜報機関の資料、未発表の書類、中国の反体制派や学者へのインタビュー、中国語で書かれた文献等をもとに研究を行った、やがて見えてきたのは、中国のタカ派が、北京の指導者を通じて米国の政策決定者を操作し、情報や軍事的、技術的、経済的支援を得てきたというシナリオだった。そして、自分や米国の指導層は中国に騙されてきたのではないかという疑いを持つようになった。しかし、はっきりと自分の間違いに気づき、親中派から脱したのは、10年以上後の2013年になってからだった。
ピルズベリーは、2015年に刊行した著書に次のように書いた。
「これらのタカ派は、毛沢東以降の指導者の耳に、ある計画を吹き込んだ。それは、『過去100年に及ぶ屈辱に復讐すべく、中国共産党革命100周年にあたる2049年までに、世界の経済・軍事・政治のリーダーの地位をアメリカから奪取する』というものだ。この計画は『100年マラソン』と呼ばれるようになった。共産党の指導者は、アメリカとの関係が始まった時から、この計画を推し進めてきたのだ」と。
しかし、こうした見方を確信して公表するに至るまでに、10年以上がかかった。
この間、国防総省の顧問になっていたピルズベリーは、2006年に米紙ウォール・ストリート・ジャーナルで、「私の使命は、国防総省が『パンダ・ハガー』にならないようにすることだ」と述べ、「中国政府はアメリカを避けられない敵と見なし、相応の計画を練っている。だから、わたしたちは警戒を怠ってはならない」と警告した。これに対し、中国共産党の指導層は、激怒した。ピルズベリーは、今まで交流のあった中国の政治家・学者・軍人等との交流を断ち切られ、中国行きのビザも、なかなか出なくなった。だが、「2009年になっても、同僚たちと私は、中国人はアメリカ人と同じような考え方をすると思い込んでいた」とピルズベリーは書いている。
◆リーマン・ショックで中国は対外姿勢を一変
米国の大統領は、2000年(平成12年)1月、ブッシュ子に替わった。政権幹部には、ネオコンと呼ばれる新保守主義者が多く入った。2001年(平成13年)9月11日にアメリカ同時多発テロ事件が起こり、これをきっかけに米国は同年アフガニスタンに侵攻し、2003年にはイラク戦争を始めた。
この間、中国では2002年(平成14年)に江沢民に替わって、胡錦涛が国家主席となった。中国が急速な経済発展と軍拡を続ける中で、2008年(平成10年)に米国発のリーマン・ショックが起こった。第2次世界大戦後、最大の世界的な経済危機だった。米国経済が大打撃を受けたのを見て、共産中国の指導層は、米国の回復不可能な衰退がついに始まったと確信した。それとともに、中国の対外的な姿勢は一変した。
戦略家のエドワード・ルトワックは、韜光養晦を旨とした��小平の時代から2008年(平成20年)までの中国の対外方針を「平和的台頭」と呼んでいる。2008年にリーマン・ショックで資本主義が危機に陥ると、中国はもう米国は終わりだと見て、翌2009年(平成21年)から「対外強硬路線」に転じたとルトワックは指摘している。
この時の中国の対外姿勢の変化は、まさにいよいよ巨獣が牙をむいたという感じだった。だが、それでもなおピルズベリーは自分の間違いにはっきり気づくことが出来ず、親中派から脱するまでにさらに数年を要したのである。よくぞそこまで騙されたものである。
2010年(平成22年)に中国は、1968年(昭和43年)以来GDPで世界第2位だった日本を抜いた。その後、中国は、経済成長の勢いを増した。米国の衰退と中国の台頭は、もはや覆い隠せない構図となった。
次回に続く。
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