(7)江戸時代
徳川家康は、仏教勢力を抑え込むため、寺院諸法度を制定し、寺社奉行を設けて、統制下に置いた。その一方で、キリスト教の伝道によるヨーロッパ諸国の侵入を防ぐため、「排吉支丹文」を布達し、全国的にキリスト教を禁止した。さらに幕府は1639年(寛永16年)から鎖国政策を取った。以後、鎖国体制のもと、日本文明は爛熟期を迎えた。
幕府は、キリシタンの取り締まりと人民の支配に、仏教を利用した。本末制度によって、各寺院を本寺と末寺の上下関係に系列化し、本寺に人事権等の大きな権限を与えて、末寺を支配させた。また、寺檀制度によって、寺院と檀家の関係を固定し、キリシタンの禁制を徹底した。さらに、宗門人別改帳を設けて戸籍の代わりに利用し、寺院を通じて人民を管理した。
仏教は、幕府の政治権力の保護を受けるとともに、檀家の布施・葬儀等による収入によって経済的な保証された。だが、幕府の統治機構に完全に組み込まれため、宗教としての自発的な活力を失った。
そうした中で、仏教と神道・儒教の融合が進み、神・儒・仏の三教を総合した思想が現れた。仏教界では、鈴木正三が、農業は仏行であり、一心不乱に行なえばそれは自らを成仏させるだけでなく、社会を浄化し得るとした。非仏教界では、石田梅岩が神・儒・仏の三教を融合した道徳を説く心学を始めた。また、二宮尊徳は、神・儒・仏のうちから長所だけを取り出して一つにまとめた報徳思想を説いた。彼らの思想は、近代の日本人の常識の一部を形成することになった。
一方、仏教への批判は、江戸時代を通じて繰り返し現れた、儒教の側からは、林羅山等が、神儒融合の立場から仏教を批判した。国学が発達すると、仏教・儒教等の外来思想からの脱却を図る動きが起こった。古学神道・平田神道は、中世以来、神仏習合によって神道と融合していた仏教を排撃した。それらの思想が幕末の動乱期に社会的に大きな影響を与えることになった。
(8)明治・大正時代・昭和戦前期
幕末の日本は、欧米列強の外圧を受け、尊皇攘夷運動から討幕に進み、将軍から天皇に大政が奉還され、明治維新が行われた。以後、日本文明は、発展期に入った。
幕末の危機の中で、神道は民族意識・国家意識を高揚させた。そのため、明治新政府では、当初、神道が影響力を振った。神仏習合によって、神社と寺院の境界が不明瞭になっていたが、明治政府は神仏分離令を出して神社と寺院を区別し、神道を国家の中心とする政策を進めた。すると、民間で廃仏毀釈運動が起こり、多数の寺院が襲撃・破壊された。徳川幕府のもとで民衆を支配してきた寺院への反発が現れたものである。
明治政府は、一時神道の国教化を目指したが、浄土真宗を中心として仏教界が反対し、神道と仏教が協力して国民を教化する方向に転換した。また、明治政府は、神社は非宗教として政府の管理下に置くようになった。この政府管理下に置かれた神社神道を国家神道と呼ぶ。仏教を準国教化した徳川幕府と異なり、明治政府は神道を特別化した。
それに加えて、文明開化によって、欧米の思想やキリスト教が流入した。こうした状況において、仏教界では浄土真宗等で改革運動が起こり、仏教を近代化する取り組みが始まった。欧米との交流が活発になると、欧米の仏教研究とその方法論を学ぶために、僧侶が欧米に留学した。彼らは、インド仏教の原典を読む研究方法を日本にもたらした。原典資料も伝えられた。それによって、仏教に対する新たな理解の道が開かれ、大乗非仏説が現れた。また、維新後、仏教を海外に布教する活動が開始された。ハワイ、北米や朝鮮・台湾等へ日本の仏教が伝道されるようになった。
近代化の進展の中で、西洋哲学を学んだ西田幾多郎、和辻哲郎等が、仏教や儒教の思想を背景とした哲学的思索を行い、独創的な哲学を創造するようになった。近代化によって個人としての自我の意識が発達すると、近代的自我の苦悩からの救いを仏教に求める者が現れた。大正時代には、倉田百三が親鸞を主題とする文学作品を書き、若い世代に強い影響を与え、宗教文学ブームが起こった。そこにおける仏教の学びは、近代人の精神生活の支えを求めるという傾向を現した。
日本は明治時代後半から帝国主義時代の世界に参入した。その時代環境で国家的な危機が募ると、日蓮の思想に基づいて行動する者たちが現れた。田中智学は、国柱会を設立して超国家主義的な活動を行い、北一輝は国家改造理論を構築して、青年将校等に思想的な影響を与えた。
明治・大正の時代の政府管理の神社神道は、狭義の国家神道だったが、大正末期、浄土真宗を信仰する加藤玄智が広義の国家神道論を唱え、誤った主張をして、海外に誤解を広げることになった。
昭和戦前期にシナ大陸に進出したわが国は、シナ事変と大東亜戦争を戦った。国家的・民族的な危機において、政府は国家神道による国民の団結を図った。仏教界も戦争に協力し、国民の精神的な支えとなった。
(9)昭和戦後期と平成・令和時代
大東亜戦争の敗戦後、日本を占領したGHQは、神道指令によっていわゆる国家神道を禁止した。また、占領下に制定された日本国憲法は、信教の自由を保障しており、仏教は神道・キリスト教等と同じく自由な宗教活動を行えるようになった。
敗戦後、「神々のラッシュアワー」と呼ばれるほど多数の新宗教団体が誕生したが、仏教系の団体では日蓮系・法華経信仰の教団が多く現れ、急速に多数の信者を獲得した。創価学会、霊友会、立正佼成会等である。とりわけ創価学会は、新宗教最大の教団となり、政治に進出し、社会的に大きな影響を与える団体となった。その他、真言宗系、天台宗系の団体や、仏教の影響を受けた諸宗教混交系の団体も出現した。
大戦後、欧米諸国を中心に東洋宗教への関心が高まり、仏教は知識人の教養の一部となった。とりわけ禅は欧米でブームを生み出した。その流行に乗じて、仏教系新宗教団体の中には、海外に積極的な布教活動を行い、多くの信徒を獲得しているものもある。
1960年代から仏教に関する研究が一段と進み、インドにおける仏教の発生期から展開や各地への伝道の過程等が、新たな資料をもとに詳細に明らかにされてきている。それによって、仏教に対する理解が是正されつつある。だが、既成の宗派や仏教系新宗教団体は、自らの教義に固執し、宗派・団体間の対立・不和が続いている。
既成の仏教教団は、総じて信仰の慣習化・形骸化が進み、葬式・法事・墓苑による寺院経営が中心となり、葬式仏教と呼ばれる傾向を強めている。また、有名寺院では、建物や仏像等を観光資源とする観光業としての側面が目立っている。また、仏教の教えが解脱や救済に導くものというより、多少宗教色のある人生哲学や日常的な生き方の指針として説かれることが多くなっている。座禅や写経が解脱や救済を目指す修行の手段ではなく、自己開発やリラクゼーションの方法として行われている傾向もある。
20世紀末から、世界的に先進国では、近代化に伴う世俗化が勢いを増し、人々の宗教離れが進んでいる。日本では、法華経系を含む新宗教の衰退が目立つが、既成の仏教や神道も衰退を見せている。既成の仏教宗派では、家族葬・直葬など簡略な葬儀を求める人が増え、寺院は収入が減少し、経営の危機が生じている。
21世紀において、人類は核戦争と地球環境破壊によって、存亡の危機にある。同時にまた人類が新しい文明へと飛躍すべき時にあり、人類は精神的な向上を求められている。そうした重要な時期にあって、仏教は人類に確かな指針と実証の裏付けのある救済の道を示すことができていない。それは、仏教の法と力の限界によるものである。
次回に続く。
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