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2018年11月02日08:40

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キリスト教114〜国際連盟の失敗と中東紛争の醸成

●国際連盟の失敗と中東紛争の醸成
 
 第1次世界大戦後の混乱を収拾するため、1919年1月から連合国によるパリ講和会議が開かれた。
 1919年6月にヴェルサイユ条約が締結された。戦勝国の英仏は、敗戦国ドイツに対して、徹底的な報復を行う過酷な方策を打ち出した。キリスト教的な愛も寛容もそこにはなかった。ドイツは、不利な条約を結ばざるを得ず、ヴェルサイユ体制と呼ばれる戦後国際秩序が形成された。
 講和条約により、ドイツは海外の全植民地を失った。また軍備を制限され、ラインラントの一部は大戦後も連合軍によって占領された。さらに1320億マルクという巨額の賠償金を課せられた。こうした厳しい条件を強いられたドイツ人は、英仏に恨みを抱いた。報復は、復讐を招く。それがナチスの台頭となる。キリスト教は、愛と赦しを説く。しかし、同じ教えを信奉する国々が、互いに憎み、争い、世界を闘争に引き込んでいく。
 パリ講和会議では、国際連盟が設立された。ウィルソン米大統領が打ち出したもので、国際平和の維持と多方面にわたる国際協力を目的とし、紛争処理手続や主権侵犯国に対する制裁行動等を規定した。国際連盟は、ヨーロッパが世界大戦の主要舞台となり、キリスト教の諸国・諸民族が殺戮・破壊を繰り広げた大戦争の後に、平和維持のための機関として作られた。だが、提唱国のアメリカは、議会の反対で加盟しなかった。また、連盟は軍事力を持たなかった。こうしたことなどによって、戦後世界の秩序維持にはほとんど役立たず、むしろ新たな大戦の原因になった。 
 第1次世界大戦の結果、最も大きな問題を抱えるようになった地域が、中東である。今日に至る深刻な情勢を生み出したのは、イギリスである。イギリスは大戦でユダヤ人とアラブ人の協力を得るため、双方にパレスチナでの国家建設を認めた。
 イギリスは、オスマン帝国を後方からかく乱するためにアラブの民族運動を利用しようとして、フサイン・マクマホン協定を結んで、アラブ国家の独立を約束した。イギリスはまたロスチャイルド家からの資金援助を期待して、ロスチャイルド家の要望に応え、1917年にパレスチナにユダヤ人が国家を建設することを支持するバルフォア宣言を発表した。
 イギリス経済で圧倒的な力を持つロスチャイルド家は、シオニズムを後援し、パレスチナにユダヤ人国家を建設するよう、イギリス政府に働きかけた。それが、後にイスラエルの建国という形で実現することになる。この過程で重要な作用をしたものが、このバルフォア宣言である。
 バルフォア宣言を発した上で、イギリスは、フランスとの間で中東地域を分割統治するサイクス・ピコ協定という密約を結んでいた。それゆえ、イギリスは三枚舌外交を行っていたのである。
 イギリスは第1次大戦後、アラブ人、ユダヤ人との約束を反故にし、旧オスマン帝国のアラブ諸地域を、フランスと共に分割した。国際連盟の委任統治領という形ではあるが、パレスチナ、イラクはイギリスが、シリアはフランスが、事実上の植民地とした。これに対し、アラブ人の反発が強まり、イギリスは徐々に自治・独立を認めることとなる。イギリスの委任統治領となったパレスチナに世界各地からユダヤ人が入植し始めると先住のアラブ人の間に対立・抗争が起こるようになった。その原因を作ったのは、キリスト教国イギリスの利己的外交である。

●イギリスと第2次世界大戦

 1929年アメリカ発の世界恐慌が起った。大恐慌の影響は、イギリスをはじめ、欧米諸国から世界に及んだ。
 世界恐慌後、植民地や従属国を多く持つイギリスは、1932年保護関税政策を始め、さらにイギリス連邦内に特恵制度を取って、スターリング・ブロックを設定した。フランスもこれに対抗して、植民地を基盤として、自国中心のフラン・ブロックを形成し、域外からの輸入品に高い関税をかける等の措置を講じた。アメリカは、33年からニューディール政策を実施するとともに、関税引き上げなど保護主義的な政策を行い、ラテン・アメリカ諸国との外交を強化し、通商の拡大に努めた。資本主義列強が取ったこうした経済政策を、ブロック経済という。
 排他的な経済圏の成立は、第1次世界大戦で植民地を失ったドイツや、もともと経済基盤の弱い日本、イタリア等の経済を一層悪化させるものとなった。これらの国々では、危機を打開しようとして、排外的なナショナリズムや全体主義が台頭する。
 こうして、第1次世界大戦後、戦勝国によって築かれた国際社会の秩序は、世界恐慌によって大きく動揺した。各国は自衛と生存のために、自己本位の政策を推し進めた。その結果、アメリカ、イギリス、フランス等の「持てる国」とドイツ、イタリア、日本等の「持たざる国」との対立が深まっていった。
 1939年9月1日、ナチス・ドイツのポーランド侵攻によって、第2次世界大戦の火ぶたが切られた。この時、ソ連も独自に東部ポーランドを占領した。9月3日、イギリス、フランスが対独参戦を宣言した。またしてもキリスト教国同士の戦いが世界を巻き込む大戦争となった。40年春、ドイツがパリを占領し、北仏はドイツの占領下に置かれた。この間にイタリアも参戦した。41年6月、ドイツはソ連に侵攻した。これに対し、イギリスはソ連と同盟を結び、アメリカはソ連への援助を開始した。英米は大西洋憲章を発表して、反ファシズム体制を打ち出した。日本が参戦したのは、その後の41年12月であり、真珠湾攻撃を受けたアメリカはこれをきっかけとして日独伊に宣戦した。
 日本の参戦までの段階を見ると、第2次世界大戦の前半は、イギリス、フランス対ドイツ、イタリアというキリスト教国同士の戦いを中心に展開された。ドイツがソ連に侵攻すると、キリスト教国のイギリスが無神論の国、ソ連と同盟を結んで、キリスト教国のドイツと戦うこことになった。この後、英の側にソ米が加わり、独伊の側に日本が加わった。大戦の後半は、連合国対枢軸国の戦いとなったが、基本的にはキリスト教国同士の戦いが続けられた。連合国は、キリスト教国が無神論の国と組んだところに、世界的なキリスト教史において民が世ない点がある。連合国は、自らをファシズム対するデモクラシー(民主主義)諸国と称した。ここには、キリスト教徒としてのつながりより、国家間の力関係による打算的連合が見られる。
 この大戦においても、イギリスは、宗教的にはキリスト教内の国教会と非国教会諸派との差異を抱えつつ、政治的なナショナリズムで国民を統合して、総力戦を戦った。だが、結果として、海外の多くの植民地を失うことになった。そして、大英帝国の沈降が深まり、アメリカとソ連に世界的な覇権を奪われることになった。

 次回に続く。

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