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2019年08月01日09:29

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キリスト教232〜生命論的な観点が必要

●生命論的な観点が必要

 同性愛・同性婚につて、私見を述べると、社会には、同性愛者や性同一性障害者、半陰陽者等が存在する。そうした人々も、人間としての権利は尊重されなければならない。しかし、この問題は、権利論ではなく、生命論的な観点から考察されなければならない。
 自然の世界に目を向けてみよう。人間が所属する哺乳類を見ると、犬にしても、猫にしても、雄と雌の違いは明確である。同性愛や同性結婚は、自然の動物には見られない。どの動物も種を維持し、繁栄を図るために、本能に従って懸命に生命活動を行っている。人類は知能が発達し、文化が進んだことによって、こうした生物本来の活動とは違う意識を持ったり、行動をしたりすることが多くなった。だが、いかに人類が宇宙の起源や物質の法則、遺伝子の情報について知識を極めたとしても、生物としての本質は、5千年前も、1万年前も、100万年前も変わっていない。この本質から外れたら、人類は種としては滅亡することになる。
 生物は初め、細胞の分裂によって生命を維持してきた。だが、複雑高度な生命機能を持つようになると、生物の種は雌雄に性を分化することによって、生存と繁栄により有利な能力を獲得した。人類に男女の両性があるのも、生存と繁栄にそれが有利だからである。男女の肉体は、互いに愛し合い、生殖器によって結合し、それによって子孫が誕生するようにできている。性の違いによる愛と生殖の活動が行われなくなれば、人類は100年も経たずに滅亡する。
 男女の性差は、こうした生物学的な基礎に基づき、その発現として社会的・文化的な性差が生み出されてきた。ジェンダーはセックスを基礎としており、その発現として社会的・文化的に発展したものである。性差を生かす文化は、祖先から受け継いだ大切な文化遺産であり、人類の知恵の結晶と言うべきものである。性差の文化は、生得的な部分と後天的な発達が結合したものである。生得的な部分つまり自然の生物学的な根拠を否定すると自然に反し、不自然な状態に陥る。男女差異の文化の中には、男女差別が含まれているケースもある。そうした差別はなくしていかなければならない。しかし、基本的に性差は、人間の生存と繁栄のために必要なものである。
 家族とは、単に男女の性的結合に基づき、子孫を生み育てていく、生命継承・種族維持のための集団である。また家族とは、こうした生命的なつながり、血縁を基にし、人間的な愛情でつながる集団でもある。父・母・子を要素とする家族の間の愛情が、人類の知能を発達させ、それによって文化を豊かなものにしてきた。性差に基づくか家族のあり方を否定する時、青少年はアイデンティティと理想目標を失う。、社会は活力を失い、人類は生存と繁栄の力を失う。
 社会には、同性愛者や性同一性障害者、半陰陽者等が存在する。そうした人々も、人間としての権利は尊重されなければならない。しかし、生命論的な観点から考察するとき、彼らの権利を尊重するあまり、人間の性行動の本質が否定されるようなことになってはならない。
なお、日本においては、同性愛は宗教的タブーとなっていない。神道や仏教では、ユダヤ=キリスト教のように同性愛を神が禁じた宗教上の罪としておらず、死罪に定めてもいない。わが国には、衆道等と呼ばれる男色ないし少年愛の伝統があり、僧侶や武士等の一部にその愛好が見られた。僧侶においては出家者の疑似性愛であり、武士においては家門の繁栄を図りつつの趣味であって、結婚や家族の制度や社会の秩序に影響するようなものではなかった。

●教派を超えた中絶・同性結婚等への反対表明

 先に2009年に、聖公会では同性愛・同性結婚に関する意見の違いから、6月に米国で教会組織が分裂したり、11月には英国国教会の多数の小教会がカトリック教会への移転を検討中と報じられたと書いた。この年11月20日、米国の福音派プロテスタント、カトリック教会、北米聖公会、東方正教会の指導者152名が教派を超えて署名した共同宣言を発表した。宣言の元になった会合がニューヨーク市マンハッタンで行われたことから、マンハッタン宣言と呼ばれる。人工妊娠中絶や同性結婚等に反対する立場からのもので、「キリスト者の良心の呼び掛け」と題されている。
 宣言は、結婚は「生命の創出と繁栄と保護」と「一組の男女間で結ばれる契約」であり、健康、教育、富を維持する制度であるとして同性結婚に反対し、また堕胎は生命の価値を貶めるとして人工妊娠中絶に反対している。そして、人工妊娠中絶・胚性幹細胞研究・安楽死等の容認を余儀なくさせる法制度には従う意思がないこと、また同性結婚については妥協の余地がないことを述べ、宗教団体が開設する病院をはじめとした社会サービス施設が信条に沿わない業務を強要されることに反対を表明している。また、市民的不服従を通じて積極的にこの立場へ参画することを呼びかけている。
 こうした教派を超えた人工妊娠中絶・同性結婚等々への反対意見表明は、その後も繰り返し行われている。2015年11月には、米国の福音派プロテスタントやカトリック教会の主要な団体は、医療保険制度改革法第1557条による非差別規定の改正案が、信教の自由を侵害しかねないとして、共同声明を発表した。
 改正案は医療プログラムや活動における性差別の防止を図るものである。声明は改正案における性差別の定義が、人工妊娠中絶・同性結婚・性自認に関わることに懸念を表明し、改正によって、宗教団体が中絶・同性結婚・性自認について信条に反する行いをするよう義務付けられるのではないかとの懸念を述べている。例えば、中絶の委託や填補、性転換に関わる医療費の支払い、同性愛関係にある人の雇用の是非等である。そして、宗教団体においては、その教義に反する部分の適用を除外されるべきだと主張している。宗教団体が開設する病院をはじめとした社会サービス施設の業務にも関係する主張である。

 次回に続く。

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