mixiユーザー(id:525191)

2018年09月27日09:31

242 view

宗教消滅3〜日本における宗教の衰退

●日本における宗教の衰退

 島田氏は、欧米だけでなく、日本でも宗教が衰退しつつあると見ている。特に新宗教の衰退が、年を追うごとに顕著なものになってきていると指摘する。
 島田氏が依拠するのは、文化庁が発行する『宗教年鑑』である。本書には、各宗教団体が信者数として公称する数値が掲載されている。島田氏は、代表的な新宗教団体における信者の激減を指摘する。PL教団の信者数は、『宗教年鑑』平成2年版では181万2384人となっていたのが、平成26年版では92万2367人と大きく減少した。「この24年間に、PL教団の信者数は、ほぼ半減している」と島田氏は指摘する。ちなみに平成29年版では81万人となっており、27年間に半減以下、約100万人の減少となっている。立正佼成会では、平成2年版から26年版へという同じ期間に、633万6709人から308万9374人とほぼ半減した。これも平成H29年版では272万人であり、27年間に半減以下となった。霊友会では、平成2年版316万5616人から26年版136万9050人へと半分以下に縮小していることを、島田氏は指摘する。
 島田氏は創価学会の研究で知られる。創価学会では、信者数を個人単位ではなく、本尊を受けている世帯を単位として公表している。島田氏は、「その数はずっと827万世帯のまま」であり、「世帯数がここのところ全く増えていない」と言う。「数が増えていないということは、少なくとも、新しい信者を獲得できていないことを意味する」と解説する。
 ここで島田氏は、創価学会の発展の過程と現状について、次のように書いている。
 創価学会の急速な拡大が始まったのは、日本が高度経済成長に突入した1950年代に入ってからである。高度経済成長は産業構造の転換を伴った。第2次産業・第3次産業が発展する都市部では大量の労働力を必要とした。それによって、地方から都市への大規模な労働力の移動が起った。日本の農業は規模が小さく、農地を分割すれば、経営が成り立たないから、次男以下の人間は働き口を求めて都市部へと出ていかざるを得なかった。その典型が集団就職だった。中卒・高卒など学歴が低いと、労働者になっても、労働組合がしっかりと組織されているような職場に入ることができない。未組織の労働者として寄る辺ない生活を送らざるを得なかった。そうした人間たちを吸収していったのが、日蓮系新宗教であり、とりわけ創価学会だった。
 創価学会に入会すれば、都市に出てきたばかりの人間でも、仲間を得ることができた。村での人間関係のネットワークを失って「孤立」している人間が、創価学会に入会すれば、都市部に「新たな人間関係のネットワーク」を見出すことができた。
 また、高度経済成長によって経済格差の拡大が続き、社会的に恵まれない階層が生み出されていった。創価学会はこの階層を信者に取り込んだ。
 2代会長の戸田城聖は、「現世利益」の実現を掲げ、信仰し、折伏を実践すれば、それで「功徳」を得ることができると宣伝し、都市に出てきたばかりで貧しい暮らしを余儀なくされていた人間には強くアピールした。それによって、教団が巨大な組織に発展していった。
 創価学会と同じ日蓮系、法華系の新宗教団体である立正佼成会、霊友会なども同じ時期に、現世利益の実現を掲げて、大量の会員を獲得して、巨大教団へと発展した。
 だが、こうした日本の新宗教が、今や先に事例を挙げたように信者数が激減し、衰退の途をたどっていることを島田氏は強調している。

 次回に続く。

2 0

コメント

mixiユーザー

ログインしてコメントを確認・投稿する

<2018年09月>
日 月 火 水 木 金 土
      1
2345678
9101112131415
16171819202122
23242526272829
30