ジャニーズ問題をメディアが自戒をこめて
総懺悔状態になっている。
調査委委員会が、メディアが性加害について
報道しなかったことが被害拡大につながったと
きびしく指摘した事への対応だろう。
だが、どうしても理解できないのは、
2004年の最高裁で、ジャニー氏の性加害を
認定したにも関わらず、ほとんどのメディアが
“噂”レベルという意識しか持たなかったことだ。
NHKがクローズアップで詳しく解説していたが、
ジャニーズ事務所のタレント起用について、
性加害認定を重視していなかったようだ。
メディア全体に共通するのは、
なにか具体的な犯罪として警察が動く事もなかったので、
と言い訳じみた発言をしていたのが気になった。
この背景に共通しているのは人権軽視の姿勢だ。
タレントであろうとそうでなかろうとも
性的な被害をうけたときに、メディアが鋭敏になるべきなのは
人権意識だと私は思っている。
その点、日本はなぜか人権について鈍感だ。
これは男尊女卑、家長主義で女性が蔑視されてきた歴史が
いまでも根底にあり、とりわけ女性の性被害については
被害者の責任を問うケースがいまでもある。
性的な犯罪の被害者は男女を問わず人格を壊されるほど
重い傷を負う重大な人権侵害だが、
そこに思いを馳せることがメディアの責務だといえる。
そこに思いを馳せることができないのは、
メディアの人権意識が低いからだとしかいいようがない。
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