いまやほとんどの情報はネット上でつながっており、
日常生活にとって便利さこの上ないように思えるが…。
その気になれば、
どんな情報も手に入れることができる時代となり、
それはつねに危険との隣り合わせにある。
いま、アメリカでは港湾での積み荷の上げ下ろしの管理に、
中国のシステムをつかっているのだが、
このシステムで得られた情報が中国に筒抜けになっていると、
問題になっている。
欧米も日本政府も機密情報を取り扱う政府職員用の公用端末において
中国の動画投稿アプリTikTokの使用を禁止した。
ハッカー集団による企業情報を人質にとるランサム攻撃や、
北朝鮮による暗号資産の抜き取りは2000億円以上にのぼるという。
そして本格化するEV車時代にも、
ハッカー集団は手ぐすねを引いていると自動車業界も
危機感を抱いている。
EVメーカーが送信するソフトウエアに悪意のあるソフトウエアを
仕込むなどの方法はいくらでもあるとされており、
車そのものを乗っ取る可能性もあるという。
ネットワークでつながっている家庭用充電器、公共充電施設などは
ハッカーにとって攻撃対象になることが避けられないだろう。
デジタル時代に横行する犯罪集団へ対応は、
新しい防御を開発すればそれをかいくぐり侵入するという
イタチごっこが永久に続くことになりそうだ。
それはさながら、おさまったかと思ったら
新しいウイルスがまた発生する現象とそっくりではないか。
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