日曜日に放映されたNHKの
「脱炭素革命の衝撃」は、実に衝撃的な内容だった。
トランプ大統領のパリ協定からの撤退宣言をあざ笑うかのように、
米国の投資会社は、一気に脱炭素企業に軸足を移し、
企業もそれに呼応するように、
利用するエネルギーを再生可能エネルギーに転換した。
中国の習近平国家首席は先の共産党大会で
「エコ文明」を宣言し、脱炭素社会の実現に舵を切った。
EUの各国は、すでに2030年から50年を目途に、
温室効果ガス排出ゼロ％を公約に掲げている。
日本はどうか、ドイツのボンで開かれたCOP23で、
省エネ技術を売り込んだが、各国からは相手にされず、
逆にまだ19世紀にこだわって、化石燃料依存ですかと、
批判される始末だ。
投資会社は、グリーン産業に目を向けており、
このままでは日本企業は、世界市場から置いて行かれると
番組は警告していた。（続く）
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