松山恵『都市空間の明治維新』（ちくま新書、2019年）を読む

　松山恵『都市空間の明治維新』（ちくま新書、2019年）読了。

　明治維新後、江戸が東京へと変わるなかで都市として何が起きていたのかを実証的に明らかにした本である。

　ここで前提となるのは、明治政府が東京の「首都化」を進めるにあたって、皇居（旧江戸城）の内堀（神田川）と隅田川を境界とする領域を「内郭」として、政府主導の都市開発を推進しようとした、ということであろう。
　この付近は、日本橋や銀座といった町人地を除き、多くが大名や旗本の屋敷が並ぶ武家地であった。その武家地を明治政府は接収し、官庁街、京都からやって来た公家、顕官の住まいに変えていった。現在でも、霞が関から永田町、半蔵門に至るエリアは特に、官公庁と各国大使館が集中しているけれども、そのルーツは明治初年の「首都化」にあったといえる。

　一方、同じ東京でも「外郭」とされた周縁は、接収など行わず、武家地の所有権はそのまま維持された。旧藩邸には東京定住を義務づけられた旧大名（華族）たちや、旧幕臣たちが暮らすところとなる。ただし、旧幕臣の多くは徳川宗家とともに静岡に移住したり、帰農したりしており、明治政府の下級官吏として東京に残ったのは二割程度に過ぎない。当然のことながら、武家地は空き家だらけとなっていた。
　これを受けて政府は、「外郭」の荒廃を防ぐことと、東京の人口を減らすことを目的として、武家地を桑、茶畑に転用するなどして、そこから収益を上げる計画も進めていたようである。

　上述したように、政府は「内郭」において都市開発を主導し、官公庁や顕官の住居建設だけでなく、神社の建立、大火で焼けた町人地において大規模な煉瓦街建設を計画するなど、「首都化」を推し進めていた。
　けれども、煉瓦街建設にしても、桑や茶畑の転用にしても、政策としては失敗に終わる。煉瓦街は建設予算の枯渇と使い勝手の悪さから、畑の転用も武家地としてこれを行うことがそもそも無理だったことによる。明治初年は依然として身分制社会が生きており、武家地で町人や農民が住居を構え、商売や農業をすることは認められていなかったからである。

　明治政府が「内郭」と「外郭」で行った都市づくりは、「首都化」において表裏の関係にあった。けれども先の事例はそれがスムーズに行われたわけではなかったことを示す。江戸から東京への「首都化」は、実際のところ、紆余曲折やさまざまな混乱を引き起こしたのである。


　この本の後半は、東京で暮らす人びとに視点を移している。「首都化」で混乱するなか、彼らがどう立ち振る舞ったのかを以下、見ていこう。

　「内郭」の武家地は多くが政府によって接収されたものの、「外郭」は少し事情が異なった。旧幕臣、町人、旧大名家は、それぞれの事情から、あるいは絡み合う利害から武家地に変化をもたらしていくのである。

　たとえば、維新前から薩長と関係があった町人のなかには、権益の付与や追認など、早くから有利な立場が保証された。ただ、政府が軌道に乗っていくにしたがって、そうした既得権益は奪われていく。
　これに対して政府に仕えた旧幕臣は、より利便性の高い武家地への転居や所有権の確保を希望していた。また、旧大名家も経済基盤が失われていくなかで、東京定住を義務づけられていたから、旧藩邸の用地を活用することで新たな糧を見出そうとしていた。

　町人たちはそこに目をつけ、形式的には禁じられている武家地への進出を進めていく。土地や建物への需要が高まれば、旧幕臣や旧大名家も賃貸料、土地の売買で潤うことになる。そうした流れのなかで、武家地も変化し、身分制もなし崩し的になくなっていった。


　この本の特に後半部分については、横山百合子『江戸東京の明治維新』（岩波新書、2018年）がより詳細な検討を加えている。
https://mixi.jp/view_diary.pl?id=1968237230&owner_id=2502883
　そこでは、もともと明治政府も身分制を維持することを前提に政策を進めていたにもかかわらず、都市部で引き起こされた矛盾に対応せざるを得なくなり、その解体に向かうことになったことを明らかにしている。
　ここでも、「近代化」が自明のことだったわけではなく、社会にさまざまな矛盾を抱えたなかで選ばれたものだったということが分かる。

　江戸から東京への都市の変遷、その社会史については、この二冊を踏まえることで、より多面的な理解を得られる。そこに通じるのは、明治社会というのは国家権力でも制御できない動きが確かにあること、そこに単純な「近代化」の物語へと落とし込むことの危うさであろう。

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