島の地政学

かつて海は島々の生活を「世界」から隔て守る役割を果たした。島々の生活が無事平穏であったわけではないし、むしろ天災の脅威はより大きかったのだが、外来者による征服のリスクを減じてくれたことは日本列島に限らない。

しかし、技術の進歩により海が防護壁から通路になると、島の地政学上の地位は一変する。広い海洋のシーレーンをつなぐ点として、島は大国にとって無視できない戦略上の意味を持つようになる。

太平洋の島々の一部は、一応１７世紀にはスペイン帝国の統治下に入るのであるが、人口も資源も限られ、貿易ルートからも外れていたため、ほぼ無視されてきた。

これが１９世紀後半になると、太平洋の覇権をめぐる大国間の国際政治に巻き込まれることになる。

まずは米西戦争により米国がフィリピンとグアムを獲得する。その直後に残りの島はスペインがドイツに売却する。このドイツ領のうち赤道以北の島々を、日本が第一次世界大戦に乗じてに占領する。大戦終了後には、国際連盟の委任統治領として、日本が受託国となる。そうして、伝統的な海洋帝国でありオーストラリアなどの太平洋自治領を持つ英帝国に加えて、新たに台頭した太平洋国家である米国と日本との覇権争いに巻き込まれていく。

太平洋戦争の舞台はまさにこの太平洋に浮かぶ島々であった。フィリピンとグアムから追い出された米国は、日本帝国軍の守る島を一つ一つ攻略して行かねばならなかった。その最先端に沖縄があったわけである。

戦後、米国は占領した島々の処理に戸惑う。大戦の大義として植民地主義を批判し、領土非併合を唱えた米国にとって、露骨な併合は難しい。しかし、海軍を中心として大きな犠牲を払って占領した島々を手放すことに対する抵抗感は強く、合併を主張する。この島々が敵対的な国の手に落ちれば、米国は再び大量の血と弾薬でこれを取りかえさなければならない。米国の世論もそのような事態を許す雰囲気ではなかった。

苦肉の策として、国連戦略信託統治地域なんてものを作り上げ、事実上米国の統治下に置き、軍事基地化が進む。政治家にとっては太平洋諸島と沖縄は別問題であったであろうが、軍事専門家にとってはおそらくこの島々は一つの連なりとして同様の戦略的意義を有していたと思われる。周知のごとく、沖縄は１９７２年に返還されるが、その軍事化は存続する。

しかし、１９９０年代に入ると、米国は国連信託統治下にあった島々の独立を許す。１９９０年にはミクロネシア連邦とマーシャル諸島共和国が誕生し、１９９４年にはパラオ共和国が独立する（北マリアナ諸島は米国自治地域として残った）。理由はいろいろあるが、恐らくひとつには、太平洋の島々での激戦を記憶するものが少なくなり、主権にこだわらなくなったことがあろう。日本が軍事大国化して米国の覇権に挑戦することも、現状では考えにくい。

２０００年代になると、この新しい地政学は沖縄の地位にも影響を与えるようになる。在外米軍再編の流れのなかで、米国は日本駐留にそれほどこだわらなくなり、むしろ日本が極東安全保障に積極的に貢献することを求めるようになる。自分たちでできることは自分たちでやってくれということだ。

言ってみれば、太平洋戦争で日本が失った米国の信頼を取り戻したということであるが、日本にとってはちょっと厄介な話にもなっている。自主防衛、自主外交というのは日本の保守にとっては悲願であったわけだが、米軍が撤退した後に残された国防の穴を日本が埋めなければならない。今までの米軍頼りは通用しなくなる。

しかし、これをするためにはすっかり平和ボケしている国民の了解を取り付けないとならない。まず金がいるが、財政難で防衛費を大幅に増やすことは難しい。また岸内閣退陣以来封印していた防衛問題というものを持ち出すことになるので、下手にやると政権が不安定化する。我々を信頼してもらってうれしいが、あまりにも早く米軍に撤退してもらっても困るというような状況が生まれたわけだ。こうなると、米国にも沖縄にももう少し我慢してもらうしかないという中途半端な態度にならざるをえない。

かつては「世界史」の潮流からは取り残された代りに、島々は独自の文化を保存し、また育んできた。今日ではその多くが軍事基地化されるに至っている。大国間の駆け引きにおいて、余計に割を食うような地位を強いられることになっているのである。

グローバリゼーションによってもっとも大きな生活の変化を被ったのは、実はこうした島々の生活であった。