震災とメディア

厳密な調査ではなく私個人の印象論なのだが、今回の震災というのは今日のメディアの長所短所を考えるよい機会だと思うので、感じたことを書き付けておくことにする。読みたい人は眉唾でどうぞ。

まずは利点。海外にいる私には、CNNなどの米国のネットワークニュースと日本の新聞のウェブサイトが震災の主な情報源であったのだが、こうしたメディアのおかげでほぼ時差無しに状況を把握できたと思う。むしろ、日本の新聞だけを読むよりも幅広い視点の報道に接することができたように思う。

しかも、現場から送られてくるショッキングな映像のおかげで、事の重大さが文字で見るだけより実感を持って迫ってくる。加えて、ニュースの合間にその背景や専門家の見立てなどをほぼノンストップで流してくれるので、素人の私でもだいたい何が起きているのかがわかるようになった。

同時に、メディアの報道が必ずしも中立でも客観的でもないという当たり前の事実の重要性に気がつかされることにもなった。

自然災害の報道の例に洩れず、最初に震災の衝撃、そして「ガンバレ日本」という応援やそれを茶化す人のつるし上げ一色になるわけだが、震災のショックが一段落するとやっぱりいろいろと批判的な意見が出てくる。よいことなのだが、なぜかこの批判も一色とはいわないが三色弁当程度である。

私の印象だと、この先陣を切ったのは日本ではなく海外のメディアであった。例えば、CNNは原発事故をカバーするために看板記者を日本に送り込んだのであるが、原発周辺が立ち入り禁止になって、はるばるやってきたのにエラく遠いところ（山形県だったかな？）で事態を見守るしかなくなってしまう。

こういっては何なのだが、ニュースを売る方の立場としては、チェルノブイリみたいに炉心溶融してくれるか、もしくは有志の人々の英雄的な努力で危機が回避されるというのが価値が高いわけだが、結果は長期戦になって危機的な状況が続きながらも大きな展開がないということになる。ニュース不足に困った海外のメディアが、ここではじめて政府の対応に目を向けたようなところがある。

その批判は的を得ているのであるが、何せ遠くから眺めているだけだから一般論で終わってしまう。政府の定例記者会見はフォローしているみたいだが、何が語られたのかろくに言及もされない。東電も記者会見しているはずなのだが、又聞きのニュースみたいものしか出てこない。情報がないという前に、本当に情報を探しているのか不安になる報道ぶりだ。

最近はテレビや新聞はネットに押されて、経費削減のために各国の支局を閉めている。それで、事件が起きてから記者が派遣されることが多い。そのせいで普段から足を使って作り上げた情報網がないし、派遣先の言葉も文化も理解していない人が取材することになる。結局、「わたくし、いま現場に立っています！！」的な報道が増えてくる。それなのに現場に近寄れないというのじゃ、間が持たないのである。

政府は事をなるべく小さく見せたがるのに対して、カネを使って取材するメディアはなるべく事を大きくしたがる。見ている方としては、いやでも最悪のシナリオを想定する。この期待に応えるためには更に事態を大きくしないとならないということになる。政府も悪いが、メディアも自分らの情報収集能力が欠けているのを棚に上げて、自分たちの欲しい情報（つまりニュースになるような情報）が出てこないとダタをこねているようなところがあったような気がするし、間を持たせるために無難な政府批判をしてみましたという印象も拭えない。

この批判を逆輸入する形で日本のメディアも政府批判を始める。といっても、きっと日本のメディアもいろいろ言いたいことがあったのだろうけど、この緊急事態に不謹慎なと言われるのがコワくてタイミングを見計らっていたところに、海外のメディアが口火を切ってくれただけかもしれない。特にメディアでは政治部の記者が一等エラいわけだから、普段だったら三面記事のようなニュースを追いかけるのにうんざりしていた人たちがたくさんいたのかもしれない。

私の知るかぎり、日本のメディアの先陣を切ったのは産経新聞さんである。あの菅首相による東電「恫喝」事件である。普段から民主党に厳しく電力業界に優しい産経さんという点を差し引いても、私にはどうも及び腰で撤退を考えているような東電に首相が腹をくくるようにせまったことが「恫喝」「東電への責任転嫁」になってしまう論理が呑み込めなかった。

この事件の後、いろいろと政府の対応のまずさが指摘され批判の声も高まってくる。まさに権力者を監視するマスメディアの真骨頂なのであるが、同時にまたおなじみの政党批判や首相／閣僚の器論に批判が収斂していく。せっかくの批判が深められることなく、「民主党の危機管理能力の欠如」とか「首相の指導力が見えない」というわかったようなわからんような話におさまってしまうわけである。

もちろん、こうした批判にはそれなりの根拠があるわけだが、その根拠について議論が深められずに、結論の部分だけが増幅されてそれだけが言論空間を占拠するようになるのだ。そのうち、まるで民主党や菅首相がいなければ問題はないみたいな話になってくる。もちろん、全く冷静な分析がないわけではないが、目につきやすいところには置かれてなくて、意識的に探さないと見つからない。それで、自分でついた嘘に騙されてしまう人が増えるのも今日のメディアの問題点だと思う。

例えば、政府の情報公開がお粗末だったという批判。今回の事件に限った話ではないし、その通りなのだと思う。でも、私が恐れるのは、唯一現場を知っている東電がおろおろしている状況で、政府だろうが専門家だろうが確固とした情報など持ち合わせていないのじゃないだろうかということだ。つまり、「政府は何かを隠している」「専門家の意見が汲み取られていない」という程度の問題ではなく、原発の危機管理が一民間企業におんぶに抱っこであったというより重大な問題が、その時の政権や首相の批判で終わってしまわないだろうかということである。

もう一例挙げれば、今回の原発事故がこれだけの規模になったのは狭い場所に６つも原子炉が集中していたからという批判。一個でも大変なのに、チェルノブイリ６個分の危機に追われることになった。さらに、使用済みの燃料がろくに隔離もされずに保管されている。これを突き詰めると、いわゆるNIMBY(Not In My Back Yard)問題というものに突き当たる。原発にも燃料処理施設にも賛成だけどオラの裏庭はやめといてね、という奴である。それで、すでに原発を受け入れた自治体にさらにカネを積んで隣接する場所に新しい炉を建設して、持って行くところのない使用済み燃料を炉を納めた建物内に保管することになったらしい。つまり、政府や東電だけではなく、地方の自治体をカネで釣って原発を作り、電力だけを当然の如く消費している我々の責任が浮上してくるわけだ。原発事故が田舎の農家に被害を与えているのは偶然ではないのであり、かわいそうとか政府や東電が補償しろと言って済むほど我々も第三者ではないのである。政府に厳しくて国民には優しいだけのメディアではよろしくないと思う。

ソーシャル・メディアについては書く余白がなくなってしまったが、やはり功罪があったと思う。連絡が取れない知り合いの消息を確認したり、被災者に弔意や連帯を表明したりと役に立った一方で、やはり流言飛語の温床という問題がつきまとうし、マスメディアで作られた言説が増幅再生産される場にもなっている。

メディアなどいらないというには、我々は自分の生活圏の外で起きていることを知る為にはメディアに頼らざるを得ない。しかも、メディアの技術の発達のおかげで、遠くの出来事についてもより早くまた臨場感をもつ形で情報を得られる。他方で、メディアにはメディアの事情もあって、我々の必要とする情報を探さなくても向こうが届けてくれるというわけにはいかない。しかも、メディア批判をしているつもりが、実はメディアによって作られた言説を文脈から切り離して増幅しているだけだったりする。

今回の震災報道の経験をもとに、こうした長所短所を持つメディアにどのように付き合っていくかをまた考えてみるのもよいと思う。