これまたイタい

「靖国」に出演 刀作りと聞き
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=457557&media_id=2

これはまたイタいニュースだな。国会議員が電話した後に出演者が急に態度を変える。弁論の府に属する国会議員たる者が言論の自由に鈍感なのは嘆かわしい。

なんて言うと、またヘタレ左翼の自由ボケだって言われそうなので、もうちょっと冷静に二点考えてみた。ひとつは、この出演拒否によって「表現の自由」という争点は重要ではなくなるのかという点、もうひとつは国会議員が個人的に電話をしたのは妥当かどうかという点である。

あらかじめ断っておくけど、私はこの映画に限らず、内容が政治的に右寄りだろうが左寄りだろうが、「愛国的」だろうが「売国的」だろうが、これからも民主国家に生きたい人たちは表現の自由を侵害しようとする圧力を感じたら、とりあえず懸念の声を上げるべきという立場である。

第一に、刀匠が自分のインタビューと映像を映画で使って欲しくないという以上、法的にはそれを強制することはできない。でも、この映画の上映が「表現の自由」という公の価値に関わっていると考えるならば、市民として刀匠に道義的、政治的立場から決断を翻意するように働きかけることはできよう。

それにはまず刀匠が自分の発言や映像を削除してほしいと考えた根拠が何かというのが大事だと思う。大まかに３つの可能性が考えられる。

（１）自分の発言や映像が自分の真意を歪めるような形で編集されており、鑑賞者に誤解を与える恐れがある。もしくは、撮影後に自分の考えが大きく変わっており、映画の中の発言は公にしたくなくなった。

（２）自分の発言や映像はそのまま使われているが、それが使われる文脈に問題があり、真意が歪められる可能性がある。

（３）自分の発言や映像自体は自分の真意を表している。でも、映画自体が特定の政治的なメッセージを持っていることに気づいた、もしくは政治問題化してしまったので、一切関係したくない。

（１）の場合であれば、削除の要求は妥当である。

（２）の場合は、誤解を生むような箇所だけを削除したり編集し直す事も可能ではないか。

（３）の場合は、一市民として政治を避けずにそれに積極的に参加する勇気を持って欲しいと思う。当人には気の毒ではあるが、この映画は既に政治問題化しており、それに関係したくないという決断自体が政治的な影響を持つ。もし映画の内容に不満であれば、上映を危うくするような決断を下して争点を曖昧にしてしまうのではなく、上映を許した上でどこに不満があるのかを公にして欲しい。

第二に、国会議員が刀匠に個人的に電話をかけたという点。圧力かけるようなことは言っていないということだし、別に違法なことをした訳ではないが、再び道義的、政治的な見地から次のような批判が可能だと思う。

（１）国会議員から電話がかかってくれば誰でもビビる。上記で刀匠が翻意した理由が（３）だとすれば、こういう電話がかかって来て欲しくないというのも、削除を求める理由になったのかもしれない。

（２）仮に、本当に最初からいやだったけどノーと言えなかったところに、国会議員の後ろ盾を得て心強く思ったとしても、それで弱者を守った国会議員がエラいということは自動的にはならない。問題は電話をした動機だと思う。

まず、国会議員（有村治子参議院議員）が映画の内容に同意できず、その上映を阻止する思惑で電話をしたのであれば、刀匠の意図に関わらず国会議員の行為は「表現の自由」を侵害することに目的があると判断されても仕方がない。有村参院議員のホームページを見ても、ママさん政治家ということが強調されているだけで政治スタンスははっきりしないのであるが、「挑戦する保守」とか「国家の尊厳」とか書いてあるので、映画の内容自体を問題視していたという可能性は否定できない。

もし、有村議員が、映画の内容ではなく、自分の本意に反してその発言や映像を濫用されることに対して懸念を抱いているのであれば、この映画の件のみならず電話をかける相手は週刊誌とかもっと沢山いそうだ。それに、国会議員としては、個人的に不透明な形で個別の案件に介入するのではなく、その問題を国会なりメディアなりを通じて公に提起するべきではないか。

以上が私のとりあえずの意見。

ついでに予想される批判にあらかじめ答えておく。

（１）「表現の自由」が侵害されたというけど、何の違法行為もない。

民主主義で「表現の自由」というのは全ての法律の上位にある価値なので、違法行為がないというだけで、自由が制限されていないということにはならない。そうでないと、我々は自分たちが作ったはずの法律の僕になってしまって、法律の目をかいくぐって自由を束縛しようという企みに対応できなくなってしまう。

（２）表現の自由は絶対的なものではない。

それはその通りであるが、『靖国』を見せたい人、見たい人の権利と、それを見せたくない人の権利（見たくない人は見なければいいのでその権利は侵害されない）を比べて、どちらが優先されるべきかは議論の余地はないような気がする。もしあるというのであれば、その人に説明責任があると思う。

右左に関わらず自分の意見を公にする権利があると思う人たちは、「表現の自由」は守るべきだと言うか、自分たちには自由が適用されるが、ある人たちには適用されないというしかない。後者をおおっぴらに認める人はいないけど、もしそうであるなら誰に対して適用されないのか、また『靖国』がどうしてそれにひっかかるのか明らかにすべきである。