Fabio Petito とPavlos Hatzpoulos の Religion in International Relations: A Return from Exile を読み始める。今はやりの宗教と国際関係を扱った本の一つ。昨日は編者による序章と、Scott Thomas の"Taking Religious and Cultural Pluralism Seriously: The Resurgence of Religion and the Transformation of International Society"を読了。
序章は、国際関係という分野自体が宗教を駆逐することによって成り立った経緯を説明し、その宗教が再び(?)国際関係に影響を及ぼすようになった今日、国際関係論自体を根底から見直す必要があると主張する。それは単に宗教を一つの変数として加えるだけではなく、対話の相手として認めるという社会科学の方法論自体を見直すことも意味する。
トーマスは、個人がプライベートな領域で抱いている信条という今日的な意味での宗教の意味は近代の発明であるとする。近代以前における宗教は信条や考えではなく、信者の共同体を指す概念であった。もともと、religious というのは修道院などにこもってキリスト教的徳を実践する生活する人々を指す単語で、教区の司祭や一般の信者とは区別されていたらしい。
ヨーロッパのカトリックと新教徒の間で戦われた宗教戦争は、信仰をめぐるものであると同時に、共同体の定義を巡る争いであった。この意味では、今日のエスニシティやネーションの意味をめぐる争いに近い。つまり、神学論争ではなく、誰がどこの共同体に所属するのか、それを決める権威を誰が持つのかというグループの帰属や集団のアイデンティティをめぐる争いである。
三十年戦争を終わらせたウェストファリアの平和は封建社会から近代国際関係へ移行を標すとされるものであるが、この宗教戦争の原因になったとされる宗教をまずは国有化することによって中和する。つまり、ローマ法王と神聖ローマ帝国皇帝の権威を否定し、各国の君主が自分の領土の宗教を決めることができることになった。領土における主権が認められたわけだ。
さらに、国内では、宗教が私的な領域に押し込められる。特に、宗教を良心の問題とした新教では信仰と共同生活における実践が切り離されてしまい、宗教は公的な意味を失う傾向があった(イギリスやスウェーデンでは国教会によるキリスト教の国有化が起きて、宗教が政治に従属するようになる)。
つまり、宗教が国際政治からは二重の意味で隔離されることにより、初めて主権国家からなる国際関係というものが成り立ったわけで、国際関係論には反宗教の遺伝子が初めから組み込まれている。しかしながら、ヨーロッパの外においては、この政治と宗教の分離という考えは馴染み難く、西洋の影響を受けたエリートを除いては、信仰と実践というのが分かちがたくつながっている。だから、世界で民主化が進むと、むしろ近代国家によって私的な領域に押し込められていた宗教が政治の世界に進出してくることになる。近代化が進めば世は世俗化して、宗教は遅かれ早かれ消えてなくなると思っていた社会科学者は、この事態を全く予想しておらず、いま慌てて宗教の勉強をし直すことを強いられたわけだ。
トーマスは、こうした問題にいち早く気づいていたのは、米国ではなくイギリス学派の国際関係論であると指摘する。イギリス学派の国際社会という概念は、社会への帰属意識とそれを裏づけする文化という面を重視する。だから、脱植民地化により国際関係が非西洋諸国に広がる際に、いかに同じ文化を共有しない人々を国際社会に組み込むかという問いが生じる。国際関係を一つの客観的なシステムとする米国主流の国際関係論には出てこない発想である。
実は仕事の関係で宗教と国際関係のものはいくつか読んでいるのだが、このトーマスの論文は最近国際関係論から遠ざかりがちの私に今一度文化多様性と国際政治の関係を考える機会を与えてくれた。この本の出版が2003年だから、ちょうど私が大学院に戻った頃にこんな議論がなされていたのだ。私もそのころイギリス学派に注目していて、日本の国際社会への編入に関する論文で文化と国際政治の問題を書こうとして結局書けなかった。これをもう少し早く読んでいればと悔やまれる。やはりよき師や同学の士に恵まれるか否かで、学者の人生も大きく違ってくる。
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