知識と判断

９月１１日同時多発テロ後に、拘束したテロ容疑者を訊問するときにどこまでが合法として許されるかという問題が持ち上がった。特に注目されたのはウォーターボーディング、つまり顔に布をかけてその上から水を注ぎ、溺れているような感覚を与える手法であったのだが、こうした手法が「拷問」ではなくて合法的な「訊問」であると判断するための線引きが求められたわけだ。

何人かの法学者が委託されてその線引きを行った司法省の内部メモがあるのであるが、後にそれが批判の対象になる。結局、「拷問」に法的なお墨付きを与えることになったのではないかという批判だ。それで調査委員会が設置されたのであるが、結論は「誤った判断」であったが「職業倫理に反した行為」とは言えないというものであったように記憶している。つまり、確かに怪しげな判断だけど政権の意向に添うために意図的に法を歪めて解釈したとは言えないということである。

メモを執筆した法学者の言い分はこうである。我々に求められたのは「拷問が合法か否か」ではなくて（そうであれば答えは否に決まっている）、「どこまでが合法な訊問でどこからが拷問か」という問いに対する答えである。当時はテロの再発の懸念も高く、未然にテロ行為を防ぐために容疑者から迅速に情報を得る必要に迫られていた。残念ながら既存の法律では合法な訊問と拷問の境界線は明確ではない。我々としては、そうした制約の中で、プロとして最大限の理のかなった判断を下したつもりだ。

米国の法律を知り尽くし有名大学の法科大学院で教鞭をとる高名な法学者でも、その知識は今までに経験したことのない問題に対する解答を用意していてはくれなかったわけである。結局、彼らの結論を批判する人も弁護する人も「知識」ではなく「判断」という要素に注目せざるを得なかったわけだ。

学校で答えのある問いばかりを習わされた我々は、問題に直面するとすぐに「正しい答え」を探そうとするし、それは「知識（しばしば「科学的」という限定付き）」の中に見いだせると考えがちである。

でも、どうも意思決定の要素は知識だけではないようで、判断力というどうにもつかみどころないやっかいなものが交じっている。意思決定においては、正しい答えを既存の知識から見つけ出そうとするだけでは不十分で、最後はどこに線引きをするかという判断を自らが下さなければならないのである。つまり、決定というのは狭い意味での知性だけではなくて判断にかかわる倫理的資質も含むのである。

それでも、無知な人が当てずっぽうに判断するよりは、知識を持っている人の方がよい結論が出やすいと言えそうであるが、話はそう簡単でもない。一つの問いにひとつだけ正しい答えがあって、その正しい答えの体系が知識であるというのが学校で刷り込まれる幻想の一つなのであるが、現実にはそんな普遍的な知識は存在しない。我々が現実に直面する問題には解答集がないのである。

存在するのは異なる知識の体系であり、一つの問いにいろんな答えが可能なだけじゃなくて、そもそも何が正当な問い、つまり「問題」なのかという点についても意見が分かれる。しかも、今ある知識が今後浮上してくるあらゆる問題に対する答えをあらかじめ用意しているとも限らない。極論を言えば、問題の一つ一つは個別的で唯一無比なのであり、我々はそれを類推によって分類することによってしか体系的な知識の対象にすることはできない。

結局、その場その場の状況においていろいろな知識を類推を使って援用しながら、最後はさまざまな答えの中で何をとって何を捨てるかの「判断」が要求されるわけだ。どんな知識をどのような問題に適用するのかという「判断」は、その知識自体では説明できないのである。

そう考えると、自分が正しいと信じている知識にだけ頼って判断してしまう人は、当てずっぽうで判断する無知な人と大差ないどころか、より誤った判断を下す可能性が高いかもしれない。偏った知識しかもたない人たち（自分はそうじゃないと思う人がいたら、是非知らせてください）が誤った類推で自分たちの知識を適用してはいけないところにまで適用してしまうのがコワいわけだ。

知識というものが判断の材料を提供するのは、それが正しい一つの答えを与えてくれるからじゃなくて、たくさんの答えを比較考量する機会を与えてくれるからである。一人でたくさんの知識を抱えている人もいるのであるが、現実的には様々な知識を持った人たちがそれぞれの視点を持ち寄ることによって、よりバランスのとれた判断が可能になるのだと思う。どのような判断がよい判断であるかというのも難しいのであるが、少なくともどうせ答えが出ないからとヤケになったものや、逆にとっくに答えは出ていると決めつけるようなものではないとは言えそうである。

判断の余地が知識の蓄積によって小さくなっていくのであれば、政治というのもゆくゆくは必要なくなるはずである。経済問題は経済学者に、福祉問題は福祉の専門家、国防問題は軍事専門家に任せていればよいはずである。でも、むしろ知識の専門化、細分化というものがあるゆえにますます判断というものが重要になっているとすれば、科学は政治にとって代わることができないのである。

誰が「正しい答え」を持っているのかではなくて、「正しい答え」がないところでどのように判断をくだすべきかというのが政治につきまとう問いだとすると、「知らない」というのは判断を拒否する理由にならないし、逆に「オマエは無知だから」と判断力を否定される根拠にもならないわけだ。むしろ、あいわたらない知識しかもたないからこそ、多くの人と共に判断をくだす政治というものが必要とされるのである。