ザ・ラストウオー前に「勝負あった!?」

中国漁船は、なぜ尖閣に現れなかったのか？　脅しに踊らされた日本と、カギを握る米大統領選の行方
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=141&from=diary&id=6203242

■第三次世界大戦はどこで起きる?■

世界を破滅させるほどの第三次世界大戦はどこで発生するだろうか。全世界の国際ジャーナリスト達は口が裂けても言わないが、暗黙の了解として、米中戦争と認識している。

信仰している宗教がキリスト教であっても、現実には中東ではなく、極東であることは承知しているのだ。

それを敢えて日本の国際ジャーナリストの落合信彦氏は今から15年以上前に『ザ・ラストウォー』という近未来シミレーション小説を書いた。中国が全世界の厄介者として、チャイナ・リスクをばら蒔き続ける前に事前に潰しておく必要があると判断したアメリカは策謀によって挑発、挑発に乗った中国は韓国と日本の親中派、媚中派をお得意の調略で抱き込み、戦端が開かれる寸前のところで物語は終わっている。

後は読者が考えてくれ、という事なのだろう。

昨今の米中の軋轢や報道を見ると最早大なり小なりの衝突が不可避に見えてしまう。

今回の場合はどうなのだろうか。

■脅されたのはマスコミ達ではないか？■

落合さんがこの作品を世に問うた時と異なるのは、学生も主婦の人達も果ては私のような吹けば飛ぶような、一企業の就職氷河期世代の万年ヒラ社員のボウズの「穀潰し」ですら、マスコミが全く報道しない世界の情報を瞬時に知れる世の中になっている事だ。

日本はスマホは相変わらず世界的に見ても「暴利」と言う程馬鹿っ高いが、光回線は世界有数の安さである。当時EPA(経済企画庁)長官だった堺屋太一氏の功績である。

この差は大きい。

学歴、所属している組織が御ハイソサエティーなところかどうかに問わず、心ある人はなぜ中国の漁船が全く来ないの簡単に調べがつく世の中である。

そう考えると、平均年収で言えば優に800〜1000万円ももらっているマスコミの本社勤務の連中が報じない事の方が奇異にすら見えて来る。寧ろ踊らされたのはマスコミの方なのではないか。

■優先度が低いのではなく、半ばビビリ、ではその理由は?■

この記事では自衛官の幹部がはぐらかしているのか、本音を言いたくないのか定かではないが、「優先度が低い」という言い方をしている。

しかし現実には異なる。

日本のメディアは報じていないが、実は中国の尖閣諸島海域の防空識別圏スレスレに何と8月16日にアメリカの戦略爆撃機のB-1-Bが飛来したというのだ。B-1-Bは「死の鳥」、「死の黒鳥」と東側諸国の間で恐れられたB-52の戦略爆撃機の後継機種である。後継というからには性能も当然アップしており、中国の最新のレーダーの範囲よりもずっと低空で巡行出来、その速度はマッハ(音速)に達するので、ステルス機能が無くても、索敵されにくい。この巡航速度は驚愕もので、爆撃機のレベルを越えている。

しかも爆撃機というからには火器も豊富に搭載しており、実に56トンもある。

もし中国が漁船に人民解放軍を乗せて、漁民に扮して尖閣諸島を上陸するようなことがあれば許さないという意思表示は勿論だが、もし仮に奪われて、突貫で施設を作られたとしても、56トンもの火器を有するB-1-Bが上陸した人民解放軍及び尖閣諸島に築いた施設もろともを撃滅するぞ、という強烈な意思表示の積りであろう。

台湾のメディアは上位のニュースとして報じていたのである。中国語に堪能な方は是非検索して、正確な情報をゲットして心ある人に共有して頂きたい。

さしもの彼我の差を見せつけられた中国は手出しが出来ないのが本当のところではないか。何しろ災害で準備不足なうえ、ただでさえ人民解放軍は機動力が低い。

尖閣事変が起きた際も、わざわざ漁民を使うような小細工をなぜ弄したか窺える。漁民に扮した軍人を投入すれば良いものを漁民にあのような事をやらせた。稼働率が低いからである。

■昔ほどアメリカ民主党はチャイナ寄りにはならない■

ここへ来て中国が起死回生の反撃を試みるとすれば、アメリカ大統領選でバイデン氏を大統領に据えることだ。WHOを傀儡化したように。民主党政権は親中派だから、中国も安泰。めでたしめでたし。

本当にそうか?

しかしここ10年程のアメリカの政界を見ていると、強ちそうとも言い切れなくなって来た。実際、民主党・共和党両党の議員から連名で法案を提出する事例が増えてきているのである。アメリカの議員は法案の提出の際、自分の名を冠する事で出来る。

これはかなりインテンシティーを上げる意味で良いことではないかと思う。何しろ自分の名がアメリカの歴史に刻まれるのだ。

それにトランプ政権、ヒラリー候補もまた夫・ビルの時代は親中だったのが、支持層自体が必ずしもチャイナ寄りではないのだ。実際、ヒラリーの時代になると、

「自分たちの職を奪ったのはどこだ?　チャイナだ!!」

という声が高まっている。幾ら民主党自体が親中派だったとしても、有権者自体が最早親中とは言い切れない以上、民意を無視してチャイナ寄りになるのは難しいのではないだろうか。

という事で、仮にバイデン大統領が誕生しても我々が思っているほどチャイナべったりにはならない可能性が高い。

日本のメディアはどこも反トランプ寄りに傾いている。だからトランプ大統領は不利で、バイデン候補が有利に見える。

尤も日本のメディアのアメリカの情報のソースは専らニューヨークタイムズ、ワシントンポストに相変わらず偏っている。どちらの新聞も民主党よりだ。という事で、知らず知らずのうちに反トランプの論調になる。しかしアメリカ本国では失言の多いトランプ氏ではあるが、決して日本ほど反トランプではない。バイデン候補の人種差別に直結しかねない発言を取り上げたり、記者会見にしても決まった人間しか呼ばない。こうした姿勢も批判されている。意外と報道にバランスが取れているのだ。

弁護士のケント・ギルバート氏は

「バイデン候補は認知症の兆しがあるのではないか。記者会見をしている地名を平気で忘れるし、人の名も時々忘れる。果たしてディベートは大丈夫か。トランプ大統領はディベートのルールなど無視して言いたい放題、やりたい放題、自由奔放だ。ディベートからすれば明らかに失格なのだが、大衆の受けは非常に良かったのだ。バイデン候補は辞退すべきではないのか。」

と実務能力に疑義を呈している。

■最新鋭SLRC砲を導入すれば改憲の必要なし■

ここまでお読み頂いた方に見逃せない情報を共有したい。アメリカは2月にSLRC砲という超長距離大砲の開発の目途が立ったという話である。

何しろ射程距離が凄い。何と1,600〜2,500kmに達するというのだ。しかも国防総省は設置の候補地として、台湾、沖縄を挙げているのだという。

しかし射程距離が半端ではない。この距離通りならば何と九州に設置すれば、ソウルは勿論、平壌、北京にも届く。尖閣諸島に設置すれば、中南海の主要都市はどこにでも届くのだ。河野防衛大臣があすこまで決まっていながら、イージス・アショア導入を白紙撤回した理由が分かる。イージス・アショアよりもSLRC砲の方が憲法第9条に更に抵触しにくい。軍事専門家の間では大砲は防備のための兵器と見做されているからだ。勿論ご本人がSLRC砲を導入すると決めたかどうかは現時点ではよく分からない。しかし少なくともイージス・アショアの代替の戦力のかさ上げの目途がつき、候補に入れたからでないだろうか。

横須賀港を根拠地とするアメリカの原子力空母・ロナルド・レーガンは現在、九州と台湾の間の海域のどこかで作戦を展開しているのは間違いない。必要とあらばB-1-Bを波状的にいつでも繰り出す事が可能である。何時中国を締め上げるのか機を窺っているはずだ。
勝負あったというべき展開である。

但しその前にアメリカは日本の政治家たちに「踏み絵」を突き付けて来るだろう。

日本のマスコミは絶対に言わないが、最早中国共産党の幹部は実質アメリカへの入国を無期限で禁止されている。日本の共産党員、陰では中国べったりの公明党員にも中国との関係を絶たない限り、同様の措置をアメリカが取る可能性が高い。その要請に利権ブローカー化している日本の政治屋共が応じられるだろうか。こいつはなかなかの見物である。やるならば早くやってくれた方が良い。その方が日本の政治屋が早く政治家に転身出来る可能性が高いからだ。

心ある方で英語が達者な方は是非アメリカ大使館のホームページにある「お問合せ、ご意見」の欄に日本の親中派議員も中国共産党幹部と同様の待遇を日米関係の為に期待しますと書いて配信して欲しいものである。