Unbelievable

「実に興味深い」とガリレオ先生が言うのかどうかは知らないが
どこからが犯罪でどこからがセーフなのか
或いは（例えば）インスタグラムは、不特定の相手から
メッセージを受け取れる設定にしていれば
それは自らも織り込み済みで、気に入るメッセージは受け取るが
気に入らないものは拒む、
或いは知らない人からのメッセージは受け付けない、という事が
著名人の場合は絶対に必要なのではないか

名誉棄損に相当する言葉を投げかければ、それは名誉棄損であろうから
そこからは逃れられないし、罪を問う事もできる、というのは
当たり前というか「そのまま」の話である
では、例えば
ある人が「１００人から悪いメッセージを送られた」事を
気に病んで自殺したとしたら、１００人に均等に罪に問うことが出来るとでも
言うのだろうか
そうではないと思うのだ。

「死ね」「殺す」と言ってしまうと殺害予告に相当するのは当然であろう
「しばく」なら暴行予告か
しかし「番組から去って欲しい」
「自分勝手なことを止めて欲しい」と言われるだけなのに
本人がとてもネガティブに受け止めていたとしたら？

それらに対して「止めて欲しい」と意思表示をしていなかったら？

しかも批判が相当であると言える言動を本人がしていたのだとしたら
先の日記にも書いたが
石田純一や山田孝之には何を言っても許されるのだろうか
或いは
木下優樹菜に対して「フォローを辞める」と通告する行為が
木下本人にとってネガティブに響いていたら
有名人であるメリットを活かしてやりたい放題やった結果だから
その「やっちまった」時のデメリットをどう受け止めるのかは
法律としてはどう裁くのか、をもっと議論したいのだが

あちらは許せて、こちらは（死んだから）許せない、とかの
結果論ではもう納得できないのである。
さて寝る前にもう一曲。
シャウト部分の力強い「オオオゥ」が印象的な
お洒落なロック。
ＥＭＦで
Unbelievable



■木村花さんへの誹謗中傷　アカウント削除も証拠隠滅は不可能…名誉棄損罪や脅迫罪に　小川泰平氏が指摘
(まいどなニュース - 05月24日 15:00)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=262&from=diary&id=6093662

　プロレスラーの木村花さん(22)が２３日に死去した背景に、ＳＮＳで匿名の誹謗中傷を受けていたことが報じられている。死因など詳細は調査中とされているが、ネット上の中傷が木村さんの死と関連していると指摘されていることを受け、元神奈川県警刑事で犯罪ジャーナリストの小川泰平氏は２４日、当サイトの取材に対し、アカウントを削除しても証拠隠滅は不可能であり、刑法上、名誉棄損罪や脅迫罪などに当たる可能性は否定できないと指摘。一方で、弁護士費用など経費的に動きが取れない被害者がいるなどの問題点も明かした。

　木村さんは動画配信サービス・ネットフリックスで配信中のリアリティ恋愛番組「テラスハウス」の最新シーズン「ＴＯＫＹＯ　２０１９−２０２０」(昨年１０月スタート)に出演していた。今年３月に配信された第３８話で、共演している男性とプロレス用衣装の洗濯について口論する様子が流されて以降、木村さんのＳＮＳには同番組関連とみられる、誹謗中傷と取れるメッセージが大量に寄せられた。

　木村さんはインスタグラムで自身の手首を切ったとみられる画像とともに「毎日１００件近く率直な意見。傷ついたのは否定できなかったから。死ね、気持ち悪い、消えろ、今までずっと私が１番私に思ってました」と思いを吐露。死の直前には「愛してる、楽しく長生きしてね。ごめんね」「さようなら」と意味深なメッセージをつづっていた。

　小川氏は「木村さんは番組において『ヒール役』であり、中傷した人たちにとってはストレス発散のはけ口だったのでしょうが、それにしても限度がある。個人の人格を否定し、誹謗中傷する行為は刑法上、名誉棄損罪に当たり、言動によっては脅迫罪になることもあります」と指摘。さらに「番組出演が仕事である場合、それ(中傷行為)によって放送や配信がストップしたり、プロレスラーである彼女が出場している興行ができなくなった場合は業務妨害になります。また民事上の損害賠償を負うことにもなります」と付け加えた。

　ＳＮＳで木村さんに対して「消えろ」などと匿名で誹謗中傷をしていた人たちが、木村さん死去の報道後、アカウントを消し始めている。書き込んだ人たちにとって「証拠隠滅」となり、捜査の対象から免れるのだろうか。

　小川氏は「いくらアカウントを削除しても、どういう者が、どのような内容を書いたかは、警察の捜査で裏付けされます」と、削除しても逃げきれないことを説明。さらに「被害に遭った側は、書かれてある内容を証拠として保存することです。スクリーンショットや、画面を写真で撮るなりして、その証拠を警察に届けること。そして、削除依頼をすること。直接、削除依頼することができればよいが、多くは弁護士に依頼することになるでしょう」としたうえで、「会社組織にしているユーチューバーなどのように『業』にしている人と違い、個人で情報発信している人には、弁護士に依頼することが経費的に難しい場合も多い。ネット犯罪を専門とする弁護士への費用は最低でも数十万円になることもある。その点も日本の社会問題になっている」と指摘した。

　小川氏は「ＳNSは情報を共有することができ、良い面もあるが、その半面、直接、誹謗中傷されるなどのリスクがあります。ネット社会では悪口が日常茶飯事になっていて、有名人には『有名税』だから我慢しろという声もありますが、ダイレクトメールに個人攻撃のメッセージを送る者もいる。『みんなが書いているから自分も何を書いても大丈夫』と気持ちが大きくなってアピールの場になってる。一度、SNSに誹謗中傷が書き込まれると、誹謗中傷が連鎖して歯止めがきかなくなることもよくある」と警鐘を鳴らした。