若者には無縁かもしれないが、親が罹れば否応なく向き合わざるを得ないのが認知症だ(写真とグラフ。グラフは、認知症の年齢階層別の有病率)。
◎2040年予測は前回推計より37%減
厚労省の研究班が8日発表した推計では、認知症患者は2022年から30年には約80万人増え、523万人にのぼる見通しだという。これが団塊ジュニア世代が65歳以上になる2040年には584万人に達する見通しだそうだ(グラフ=MCIは「軽度認知障害」のこと)。
誰しも認知症などにはなりたくないが、これは誰にも罹るものというのが、厄介だ。
ただ厚労省研究班は、重要なことを推計した。前記の30年の523万人の認知症罹患者数は、前回の14年推計に比べて約3割下回った。
さらに2040年の認知症患者は、前回の調査では802万人にのぼると推計されていたが、こちらは37%以上と、さらに下方修正された。
◎高等教育普及が減少の要因
これで思い出したのは、23年1月18日付日記に挙げた東大とスタンフォード大学の研究チームによる22年春の推計である。
この推計によると、直近では上がるが、その後、低下を始め、2043年には今と遜色ない465万人に減るという(23年1月18日付日記:「将来、日本人認知症患者は減る? 高等教育の普及が有病率を抑えるか」
https://plaza.rakuten.co.jp/libpubli2/diary/202301180000/)。
認知症は、高等教育の普及と深い関係があり、教育水準が高まるにつれ認知症は抑えられるという。
おそらく高等教育の普及で、男女を問わず人は文字を通じて生涯にわたって脳に刺激を受け、それが認知症の予防、進行の遅延をもたらすのだろう。
◎アメリカでも将来予測は減少
その傍証として、認知症大国アメリカでのランド研究所による22年11月の最新研究成果がある。それによると、65歳以上の認知症有病率が2000年の12.2%から2016年に8.5%に低下したという。
厚労省研究班の上記の報告は、こうした研究成果を裏付けていないだろうか。厚労省研究班は、単に病気予防や禁煙などの健康意識の変化が、認知症患者の伸びを弱めると予想しているが、もっと教育の効用を強調すべきではないのか。
最近、企業関係者の間で「リカレント教育」が重視されているが、こちらは新しい分野に進むための再教育、という意味がある。しかしそれと関係なく、人はいつまでも学び続けるのがよいのは、認知症予防のためにもなるのだ、
注 容量制限をオーバーしているため、読者の皆様方にまことに申し訳ありませんが、本日記に写真を掲載できません。
写真をご覧になりたい方は、お手数ですが、
https://plaza.rakuten.co.jp/libpubli2/diary/202405140000/をクリックし、楽天ブログに飛んでいただければ、写真を見ることができます。
昨年の今日の日記:「函館の旅(10):ハリストス正教会の聖堂の中でウクライナの勝利を祈る」
https://plaza.rakuten.co.jp/libpubli2/diary/202305140000/
ログインしてコメントを確認・投稿する