母は９０代半ば、長い間寝たきり在宅介護だった父を看取り一人暮らし。
元来頑健な人で家事全般OK、頭もクリアで、父なきあと断捨離にも成功、こじんまりした生活を楽しんでいる。
が、コロナ禍で胃がんの手術をした前後から足腰が急速に衰え、杖を突き、立ったりしゃがんだりが難しくなった。
介護認定を受け、「お風呂掃除と洗濯だけでも」とヘルパーを頼もうとしたが、「コロナ以降の人材不足」を理由に断られた。
母の介護度だと週２〜３回はヘルパーを頼めるはずなのだが、代わりに勧められたのが「機能回復」で、週２回リハビリ施設に通っている。
９０過ぎると実のところ「腰・ひざや筋肉の強化」は難しく、「現状維持のためのリハビリ」だ。
娘の私がサポートできれば良いのだが、実のところ「寝返り打つのも困難」な寝たきり状態からなんとか脱出し、只今リハビリ真っ最中の杖つき障害者で、話し相手はつとまるが、体が動かせない。
「お母さん、いよいよ体が動けなくなるまでには私なんとか回復するから、介護できるようリハビリ頑張るから！」
なのだが、もしダメだったらいったいどうなっちゃうのか、ものすごく不安である。
友人の父親が、県境越またいですぐ隣の市に住んでいる。
妻が認知症で施設に入ってから「男の料理」に目覚め、離れて暮らす娘二人のサポートもある。
年齢・介護度・自己負担分を賄える財力は母と同じ。
妻の死後受けているサポートは
「週３回家事一切のヘルパー、週２回ディサービスで食事・入浴・レクリエーション」
残りの２日娘が訪問、というもので、１週間完全に埋まる。
自治体レベルとしては、「人口・財政・人口構成」それほど差はないと思う。
となると
「一人暮らしの高齢者・女性は『家事全般できる』はず」
「一人暮らしの高齢者・男性は『家事全般できない』はず」
という指針の線引でもあるのだろうか？
まあ、首都圏の隣接区でもこの格差なのだから、地方に行くほど問題は深刻だと思う。
ニセコは「コロナ後のバブル」なわけだが、介護報酬の一律方針では、地方の小さな事業所は「やっていけなくなって当たり前」だろう。
今、地域ごとに実情を洗い直して、細かくテコ入れしないと、「介護保険制度」そのものが崩壊してしまうのではないだろうか？
介護保険料を納めても、格差の壁のせいで高齢者が必要なサポートを受けられない、となると、「取るだけ取っといて、いざとなったら放ったらかし」が日本という国のやり方、ということになる。
ハッキリ言います。
戦後の大混乱期を生き延びたジジババは、いざとなったら恐ろしく強いんで、這いつくばってでも「革命」起こすわよ（笑）
「国をお動かし遊ばすお偉い上級国民のみなさま」は、とにかく重いお神輿をトットと持ち上げて動きなさい。
でなきゃ、首洗って待っててね♪
■“ニセコバブル”の裏で起きていた介護危機 高い賃金の業種に働き手が流れ…人手不足なのに「訪問介護」基本報酬引き下げで全国から悲鳴 ヘルパーが来なくなる日も？【news23】
(TBS NEWS DIG - 03月15日 13:41)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=266&from=diary&id=7788272
ログインしてコメントを確認・投稿する