マタニティマークの認知度いまいち「反感」も　　　

「子どもの声は騒音か否か」というのとそっくり。
当たりまえのことなのに反感を持たれる理由は何だろう。
ここは冷静に考えたい。
　
そもそも自分が不自由や苦境にあることを示して助けてください…というのは日本の文化になじまないと思う。気遣いをさせまいと包み隠すことが礼儀であり美徳。多くの人は特別な人にしか話さない。　
　
　
贈り物をするとき「つまらないものですが」「お気に召すか分かりませんが」と心からへりくだるのが日本の伝統。「これ高かったんだぜ！」「最高にうまいんだから！」と誇示して渡すのが欧米風か。若い頃は圧倒的に後者だった私。最近は違う。歳をとると保守的になっていくというよりも…先人たちの残した文化の偉大さに気づかされる今日この頃だ。

■認知度いまいち「反感」も　マタニティマークの妊婦にとっての意味は？
(THE PAGE - 12月05日 15:01)
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認知度いまいち「反感」も　マタニティマークの妊婦にとっての意味は？ 495
2015年12月05日 15:01 THE PAGE
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写真
[写真]妊婦にやさしい環境づくりを目的に道入された「マタニティマーク」（厚生労働省ホームページかた転載）
　妊産婦にやさしい環境づくりを推進するためにはじまった「マタニティマーク」ですが、その趣旨とは裏腹に、「反感を持たれそう」「身の危険を感じる」などのネガティブな理由で所持しない動きもあります。マークは9年前に導入されましたが、認知度もいまいち。マタニティマークは妊産婦にとってどういう意味を持つのでしょうか。

外見だけでは分からない妊娠初期
「いま、妊娠5か月ですが、マタニティマークはつけていません。独身時代に電車に座っていたらマタニティマークをつけた女性が、座るのが当たり前みたいな態度でイスに突っ込んできて、腕を痛めたことがありました。それでいいイメージを持てなくて、つけなくてもいいかなと思ったんです」（32歳）

　朝日新聞の10月17日付け朝刊で、「マタニティーマーク10年、世間の反感に自粛する妊婦も」という記事が発表されました。マタニティマークは、ほとんどの自治体で妊娠届を出す際に手渡されますが、冒頭のようにそれを所持しない妊産婦もいるようです。

　ヘルスケア関連のウェブサービスを運営するプラスアールが行った「マタニティマークに関する調査2014」によると、マタニティマークを外すときがあるという問いに対して、33.1％が「ある」と答えたのです。

　マタニティマークは2006年3月に厚生労働省が定めました。交通機関だけではなく、職場、飲食店などの場で、妊婦にやさしい環境づくりを推進する目的です。

「妊娠初期（妊娠4週〜15週）は、赤ちゃんの成長はもちろん、お母さんの健康を維持するためにもとても大切な時期です。しかし、外見からは見分けがつかないため、『電車で席に座れない』、『たばこの煙が気になる』など妊婦さんにはさまざまな苦労があります。妊産婦さんの中には、急に体調が悪くなる方もいます。そのような方が、体調が急に悪くなって倒れてしまったとき、ほかにも災害が発生したときに、妊産婦であることを知ってもらう必要があります。そうして妊産婦さんにやさしい環境をつくっていこうというものです」（厚生労働省雇用均等・児童家庭局　母子保健課）

　認知度も53.6％（知っていた45.6％、言葉だけは知っていた8.0％）にとどまっています（平成26年度「母子保健に関する世論調査」内閣府）。さらに男性の認知度は41.4％（31.2％、10.2％）、女性は63.8％（57.6％、6.2％）と男女で大きな差があることもわかりました。

　厚労省のほか、全国の自治体や鉄道事業者などが妊婦にキーホルダーなどのグッズ類の配布やポスターでの告知といった普及活動を行ってきましたが、浸透がいま一歩という感が否めません。

優先されて当たり前とアピール？
　反感の中身は公共交通機関の座席の譲り合いに対する意見が多数です。ネット上でも「妊婦は満員電車に乗るな」「妊婦だから優先されて当たり前だということをアピールしているように感じる」といった意見が多く見受けられました。

　本来であれば、マタニティマーク＝妊産婦＝気遣いをする対象という連想を想定したのに、マタニティマーク＝妊産婦＝座席を譲る対象という連想にねじれてしまったのが、「反感」につながったといえるでしょう。

「マタニティマークに関するご指摘のような話や事例について、そのような事案があることは聞いたことはありますが、直接把握はしておりません。国民の皆様にマタニティマークの意味をお伝えし正しく理解していただくことで、普及を図っていくことができると考えています」（同）

　認知度を高めていくには、さらなる広報が必要となりますが、それとともに広報の効果も経年で調べていく必要があるでしょう。しかし「認知率の経年変化についての資料はございません」（厚生労働省雇用均等・児童家庭局　母子保健課）とのこと。

本当に助けが必要な場合もある
　しかし、本当に大変なのに「助けて」と言えない人がいるのも事実です。もしマタニティマークがあれば、無理な我慢をせずに、席を譲られ体調を回復できたかもしれないというケースもあるでしょう。もちろん「優先席へのフリーパス」という考えを持つ人が一定数いるのも確かです。しかし、そのために、制度をなくすとか、すべてが悪用していると考えるのも早計でしょう。

　席をゆずるだけが、「妊産婦にやさしい環境づくり」はありません。もし、身近に妊産婦がいたら、どうしたらいいか話し合ってみるのもいいかもしれません。

（ライター・宇城健弘）