両者が合意していればとりあえずの問題はないが

■コロナ禍で女性が家事負担増　深まる不平等に「男性は7対3の意識を」専門家が指摘
(AERA dot. - 03月12日 08:05)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=173&from=diary&id=6442859

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社会的に公平とされるラインは一定の目安にはなる。男女問わず、社会制度や所属する組織の影響は少なからず受けてしまうものであり、社会制度や所属組織の風土は個人の力で一朝一夕に変えられるものでもない。簡単に変えられるものであればそもそも問題にならない。より最適な形に変えていく努力は続けるべきだろう。

とはいえ、それぞれの夫婦の形はそれこそ夫婦の数だけある。借金や犯罪歴があろうが両者が合意していれば結婚はできるし、どれだけやさしくお金持ちで美形だろうとも、結婚状態を維持できない場合もありえる。原則的には両者が納得しているのなら、外野がとやかく言うことではないし、さしたる問題はない。

逆に言えば、この記事に挙げられている女性はすでに「不満」を持っているのだから、男性も女性も「解決」に動く必要がある。

記事にあるように男性側が同意して家事の比率を増やすのも解決の一つだろうし、両者のどちらかがそれを許容できないのなら、「離婚」も視野に入れるべきだろう。人生の最終目的は「幸せになること」であり、「結婚（状態の維持）」はあくまでも重要な手段の1つに過ぎない。男女ともに幸せになるためには「一方的」にならないような調整の努力が必要なのだろう。