毎度この程度の調査でニュースとして挙げる勇気に驚きますが、結論から言うと敢えてそういう物件に住むのは抵抗はあります。
業者側から言えば取引上重要事項の説明について１回居住契約を挟めば不利益な説明から免れることができますので、よほど話題になった物件でなければ避けることは困難です。
特に公営住宅などはそんな事お構いなしに次回の募集に含まれますし、賃料への優遇もありません。所詮賃貸というのはそういうもので、民間賃貸についても多少のコスト面の揺らぎはあっても気になるようであれば借り換えればすむことで、フレキシブルに動ける分メリットがあります。
逆に購入の場合は事故物件にぶち当たった場合の損失は深刻なものがあります。自身の知りうる範囲での話ですが、実際どんな手を尽くしても不思議な現象から逃れられず、最終的にお祓いにすがらざるをえなかった物件はありました。リフォームしてもダメ。更地にして新築してもダメ。そんな例もあることから購入こそ気を付けなければならないのかな？と思ったりします。
コロナ渦で都心の賃料は軒並み下落。それに比べ賃貸住宅物件が意外に下がらないのは多くの物件の家賃設定が貸主の返済モデルに縛られているからで、供給過剰の現状と併せ今後は値引き合戦になることも予想されます。
敢えてここでいう「事故物件」に的を絞らずとも良質な物件に安く住むことが可能になるかもしれません。
■「事故物件に住んでもいい」約3割 サンプル数が少ないものの…“収入別”でみると意外な結果に
(まいどなニュース - 02月16日 19:00)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=262&from=diary&id=6414957
ログインしてコメントを確認・投稿する