300人委員会=Olympians=穢貴族コミュの「ＦＲＢ」という世界最高の犯罪会社

ワーテロルローの戦い（１８１５年）で、ナポレオンは連合国に敗北しました。
この情報をいち早く、入手したネイサン・マイヤー・ロスチャイルドは、「ナポレオン軍が勝利した」というメッセージを伝書鳩に付けて、ロンドン証券取引所に放ちました。

同取引所は、ナポレオンが勝ったという情報から、誰もがすべて自分の株を捨て値で売り出しました。株価は数分で９０％も下落。

ロスチャイルドは、彼だけが事実を知っていて、売りに出た株を全部、買いまくりました。
その日、取引が終わったときには、彼は同取引所に上場されている株、全体の６２％を所有していた。

翌朝、ロンドンは、事実を知りました。ナポレオンは敗北していた。
とき既に遅し、昨日、破産したイギリスの名門は、すべて、ロスチャイルドの言いなりになるしかなったのです。
それが今日まで継続しています。

株というものは、このように「情報」で、「上げ下げ」するものです。
そういうように「偽装」されているのです。

「情報」を作り、それを流布して、株価を変動させる。
自分で「情報」を作るのですから、株価は自由自在です。

これによって、特定の者に「富の集中」が実行されました。
「偽装」の完成です。

あとは、「特定の者」の蛇口の捻り加減で「上げ下げ」していきます。
蛇口を開けて、お金が入り込むと、株価は高くなり、
蛇口を閉めて、お金が入らなくなると、株価は安くなるだけです。

最近、ＮＨＫの職員が、報道記事から、株の「インサイダー取引」をして、３名で１０６万円の利益を得たという「情報」がマスコミで騒がれています。

いつものごとく、「こそ泥」が捕まり、「大泥棒」は「こそ泥」を非難するだけで、常に安泰です。

さて、ＦＲＢは、人類誕生以来、世界最大・最高の「大泥棒」であり、犯罪組織です。

１９１３年１２月、クリスマスで浮き足立っているとき、ひとつの法律案がアメリカ合衆国（ＵＳＡ）議会を通過し、ウッドロー・ウィルソン大統領が署名して法律となりました。

この法律は、実質「中央銀行設立法」でしたが、議会に提出されたときは、
二人の議員の名前を付けた「グラス・オーウェン法」という名称でした。

この法律に基づき、ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）というＵＳＡの中央銀行が設立されました。

新設されたＦＲＢは、政府機関ではなく、１００％民間の株式会社です。
ＵＳＡ政府は、一株も所持していません。
つまり、政府・議会・大統領からの管理・統制は、何一つできないし、会計監査もありません。

こんな民間会社がＵＳＡドルの通貨発行権を握ってしまったのです。

日本の円の通貨発行権は、日本の中央銀行である株式会社日本銀行にあり、
その株６０％を日本の財務省が持っています。
ですから、今のところ、日本政府の管理下にあります。

ここで、ＦＲＢの実態を見てみます。

1、ＵＳＡ財務省は、ＦＲＢからの指示でＵＳＡドル紙幣を印刷・発行します。

2、このドル紙幣の所有権は、ＦＲＢにあります。

3、ＵＳＡ政府は、ＦＲＢからドル紙幣を購入します。

4、ＦＲＢは、このドル紙幣で、財務省発行のＵＳＡ国債を購入します。

5、ドル紙幣の購入代金、当国債の利息は、ＵＳＡ国民が払う連邦所得税で賄われます。

これは「犯罪」です。
ＦＲＢは、準備金など無く、元手ゼロで、巨万の富を「合法的」に取得しているのです。
ＵＳＡ国民の税金で発行された「ドル紙幣」を、タダで取得します。
それを政府に売っています。
「取得」ではなく「収奪」していると言ったほうが適切です。

仮にも現在、ＵＳＡドルは世界の基軸通貨です。

合衆国連邦憲法の第一章第八条五項には、
「合衆国議会は貨幣発行権、貨幣価値決定権ならびに外国貨幣の価値決定権を有する」との規定があります。

まさに連邦憲法違反です。

実際、裁判で「ＦＲＢは、連邦憲法違反である」と勝訴したＵＳＡ国民が数多くいて、この人たちは連邦所得税の支払いが免除されています。

その後、１９７１年「ニクソン・ショック」で、ＵＳＡドルは、「金」に換えることができなくなりました。
つまり、ＦＲＢは「金」から開放され、何の束縛もなくなり、ＵＳＡドル紙幣を「自社の利益目的」で自由に印刷させることができます。

ＵＳＡの「双子の赤字」の構造的理由がここにあります。

国家の通貨発行権を握る者こそ、国家権力の実効支配者です。

このＦＲＢの株主こそ「国際金融資本」です。
輩の代理人が、この法律案を秘密裏に企画・作成し、提出の際、ふたりの議員の名を被せただけです。
まさに、輩はＵＳＡ国家を収奪、支配し、世界を統治しています。

事実、ＵＳＡ大統領は、輩のポチに過ぎません。
輩、「死の商人」のセールスマンのメッセンジャーボーイです。

大統領は、ＵＳＡ及びＵＳＡ国民に対してではなく、輩に忠誠を誓っています。
輩に逆らうと「リンカーン」「ケネディ」になるだけです。

「死の商人」に忠実なＵＳＡこそ「テロ国家」「超ならず者国家」「超圧制国家」であり、自国の大統領選挙さえマトモに運営できない「非・民主主義国家」ではあります。

「死の商人」国際金融資本」に支配され、国家権力を収奪されている国、その名はＵＳＡです。　　　　

歴代のＵＳＡ大統領は、輩の傀儡であり、１９１３年当時の大統領・ウィルソンも同様で、輩から資金提供を受けていた操り人形に過ぎません。

彼は、死を前にして、次のように言い残しています。
「私は、一番不幸な人間だ、知らず知らずの間に自国を破壊してしまった」

しかし、一番不幸なのは、ＵＳＡ国民です。

６６年前、ＵＳＡは日本に真珠湾攻撃を誘発させ、この攻撃作戦をハワイ（真珠湾司令部）に知らせることなく、多くのＵＳＡ国民（多くは兵士）が犠牲になりました。

ＵＳＡ（を実行支配している輩）は、これを「大義名分」として国民を鼓舞させ、戦争（と言う商行為）に突入していきました。

６年前、ＵＳＡ（を実効支配している輩）は、「９．１１同時テロ」を実行し、アルカイダを犯人と決め付けて「テロ撲滅キャンペーン」という「軍事産業製品拡販セール」を開始しました。
その犠牲となったのは、約２７００名のＵＳＡ国民（国籍はＵＳＡでない人もいました）。

大統領を始めとするＵＳＡ政府は、輩の傀儡政権ですから、国民に対してではなく、輩に忠誠を誓っています。
ですから、「輩の商売のため」であれば「平気でＵＳＡ国民を殺します」。

さて、輩はアルカイダなどという架空の組織をでっち上げ、輩の手下であるオサマ・ビンラディンをその首謀者として追求し「拡販セール」を展開していきます。

すなわち、アフガニスタン、イラクへのＵＳＡの不法な攻撃、国家テロの実行です。
それぞれの攻撃は、ＵＳＡの厖大な軍事費が増え続けるだけで、ＵＳＡの国益を損ねているのは自明ですが、その軍事費用がソックリ、輩の売り上げとなるのですから、その厖大な利益に、輩は笑いが止まりません。

日本もＵＳＡ国債を購入する（発行額の約４０％）形で、ＵＳＡの軍事費となり、輩の利益に大いに貢献（？）しています。

更には、「テロ対策特別措置法」なる法案をでっち上げ、自衛隊を海外派遣（事実上は派兵）させ、インド洋で、公衆便所のように、売春婦のごとく、「誰でも使用できる」無料給油所を設置しています。

こんなものは「国際貢献」ではなく、輩の利益にしかならないものであり、直ちに止めるべきです。

ここで「新・テロ対策特別措置法」の提案をします。
「北朝鮮の国家テロ」により、日本国内から拉致され、北朝鮮で監禁されている日本人を救出させる目的で、北朝鮮に自衛隊を派遣するための臨時立法です。

これを成案として、日本が実行しますと、世界各国から「日本国は独立国」として認められます。
その理由は、北朝鮮は平壌にあるイギリス大使館を窓口にして輩の支配下にあるからです。
つまり、ＵＳＡも北朝鮮も「同じ穴の狢」に過ぎません。

ですから、上記を断行することで、ＵＳＡや北朝鮮などを実効支配している輩から「独立」することができます。

これは「日露戦争」で日本が勝利したこと以上の「国際貢献」になります。
「輩」からの独立こそ、各国国民の悲願だからです。

日本に、これを実現させる政治家の台頭を期待しています。

ＵＳＡも日本に倣い、ＵＳＡ議会が「ＦＲＢは、ＵＳＡ連邦違反である」との議決を採択し、これに大統領が署名するだけで「独立」することができます。

















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