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2017年09月06日18:54

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大腸がんから生還した学者が語る「日米がん格差」の衝撃


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ラエリアン・ムーブメント
未来を恐れない人々へ : http://www.rael.org

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■大腸がんから生還した学者が語る「日米がん格差」の衝撃

キレイな病院にいい医者、充実の保険制度。日本の医療は安心だ――。そうした思い込みが治療の選択肢を狭め、寿命を縮めることもある。米国のがん治療の「常識」から、日本の問題点を明らかにする。

医療の質の「バラつき」が問題
「日本の医療は世界でもトップレベルだから、どの病院でも高いクオリティのがん検査や治療を受けられると考えている人が多いと思いますが、それは誤った認識です。

様々なデータを読み解くと、アメリカのがん治療に比べて、日本のがん治療には大きな弱点があることがわかってきます」

こう指摘するのは、国際医療経済学者のアキよしかわ氏だ。アキ氏の著書『日米がん格差「医療の質」と「コスト」の経済学』は、日米のがん治療について、ビッグデータを用いて分析し、その差異と問題点を浮き彫りにした画期的な一冊である。

アキ氏は日米の医療現場に精通し、その経験から患者のQOL(生活の質)を上げるための研究を進めてきた。

アキ氏自身、'14年にステージ3Bの大腸がんと診断され、闘病生活を送ってきた「がんサバイバー」の一人だ。

日米のがん治療の違いを身をもって体験していくうちに、日本の医療の問題に気付く。それは、受けられる医療の「質」に大きなバラつきがあることだ。

「私が患った大腸がんの場合、切除のセオリーとしては開腹手術と腹腔鏡手術の2つがあります。身体への負担を考え、腹腔鏡手術を希望する人は多いですが、どこでも腹腔鏡手術を受けられるわけではありません。

'15年に日本のがん専門医の研究会で発表されたデータでは、大腸がんの手術で100%の割合で腹腔鏡手術を選択している病院がある一方で、50%、20%、なかにはほとんどすべて開腹手術を採る病院もありました。

部位やステージによって選択肢が変わりますが、前出のデータは症例数が多いがん拠点病院が集まる研究会のデータです。このことは、日本には腹腔鏡手術ができる医師がまだ少ないという可能性を示唆しています。医師の絶対数が少なければ、それだけ腕のある医師も他国に比べて少なくなってしまう。

このことは、患者が選べる医師や治療の幅が狭まっていることを意味します」(アキ氏)

日本は国民皆保険制度のおかげで、重粒子線治療などの先進医療以外であれば1〜3割負担でがん医療を受けることができる。また、費用がかさんでも高額療養費制度によって月9万円程度で済む場合がほとんどだ。

一方で米国の医療費は民間の保険会社頼りで、一回の手術で300万円を超えることもあるが、そのぶん良質な医師や病院を選ぶことができる。

目で見る日米「がん格差」

このことを端的に示すのが、下図の日米を比較した「術後アウトカムのバラつき」に関する研究をまとめたものだ。アウトカムとは、医療が提供された後の結果・成果のことで、「医療の質」を評価する上で最も重要な指標である。

「5つの手術方法について、『術後死亡率』『術後合併症』『救命の失敗』『医療費』という4つの観点から医療の質のバラつきの大きさをそれぞれ示したのが下図です。

横軸の右に行くほどバラつきが大きいことになり、米国では医療費のバラつきが大きいが、医療の質のバラつきは日本のほうが大きいことがわかります」

「標準医療」を追求する米国
結果的にアキ氏は日本のがん研有明病院で腹腔鏡手術を受け、無事に回復へと向かうことになった。だが自身の経験と研究を比較し、手術後の病院生活にも「バラつき」があると実感したという。

「まず、入院中に使われる抗生剤の種類が各病院でだいぶ違います。もちろんどれもエビデンスのある抗生剤ではあるのですが、なかにはがん治療の必要度以上に細菌を殺すものを使う病院もあります。そのぶん高額で、無駄なコストがかかっているのです。

また、手術を受けたあと、私は術後2日目から流動食を食べ、徐々に固形物へ移行していきました。ところが他の病院と比較すると、術後、食事へ移行するまでの日数はかなりバラバラです。

平均は2.8日ですが、なかには6日以上食事ができない病院もある。米国ではこれほどまでの差はありません」(アキ氏)

では、なぜアメリカの医療は日本と比べて病院間の差が少ないのか。アキ氏はその一因に「ガイドラインが徹底されている」ことを挙げる。

十分患者と情報共有しないまま…
「米国では各病院で受けられる医療の質の差を減らすために、細かいガイドラインの制定と遵守を徹底しています。日本にはそれがないため、医師の経験と力量に左右されてしまいがちです。

おまけに日本のがん治療では外科の力が強い一面があり、最初に総合的な治療方針を話し合う腫瘍内科医も少ない状態です。だから、十分な情報を患者と共有しないまま『切る』という選択肢を採ってしまうことがままあります」

徹底した標準医療を追求するアメリカと、医者の見立て次第ですべてが決まる日本。ただし、そのままアメリカのガイドラインを「直輸入」するだけでは根本的解決にはならないとアキ氏は語る。

「同じ場所にできたがんでも、日米で診断名が異なることがあります。

私は最初に日本で『直腸がん』と診断され、知り合いの米国の医師に治療法を相談すると放射線治療を勧められました。その後日米の医師で協議してもらった結果、実は欧米では『S状結腸がん』と診断される部位に腫瘍があることが分かったのです。

米国のガイドラインではS状結腸がんでは抗がん剤治療がセオリーで、治療法が異なってきます。日本にガイドラインを持ち込むときは、これらのことを考慮するべきです」

米国の医療技術が日本を凌駕しているわけではない。ただ、「大きな病院ならどこで受けても同じ」と思い込んで治療を受けると、より適切な方法があるのに、その選択肢を最初から消してしまうことがあるのだ。

「日本ではがんになったというと、それだけで絶望の淵に沈んだような暗いイメージが付きまといます。一方のアメリカでは、乗り越えるべき『チャレンジ』として前向きに受け取る人が多い。

放射線治療や腫瘍内科など、アメリカ人には外科手術以外にも多くの選択肢があり、またそれを選ぶときに十分な情報を患者に提供する環境が整っている。この点は、日本がアメリカから学ぶべきところです」(アキ氏)

【元記事】
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170906-00052708-gendaibiz-bus_all&p=1

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日本政府が「核兵器禁止条約」に
積極的に参加し批准するよう求めるため、
ここにご署名ください。
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このオンライン署名は10月31日(火)締め切り後に、
内閣総理大臣宛てに提出されます。

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