乳幼児突然死症候群の原因

「乳幼児突然死症候群（ＳＩＤＳ）」赤ちゃんが眠っている間に呼吸停止します。厚生労働省は、慎重な診断を求める通知を医師向けに出すとともに、専門家による研究班を設け、診断基準の統一を行いました。過去、ＳＩＤＳの診断基準は、国としての明確なものがなく、医師の研究グループによりまちまちでした。

国の人口動態統計では、ＳＩＤＳによる死亡が、乳児の死亡の３割を占めていました。死因の解明には解剖が不可欠です。米国やドイツでは診断に解剖を義務付けています。日本では、解剖の必要性についての見解が分かれ、８割は解剖しないで診断を下しています。

対象年齢も米国では1歳未満に限っていますが、日本では２歳未満までと、広くとる医師が多いのです。８歳まで対象にしているケースもあります。厚生労働省は、国際標準にならって解剖を死因判定の前提とし対象年齢を明確にするなど厳密な診断基準を作るべきで、的確な診断が適切な予防策につながるということです。

豪州や北欧では、うつぶせ寝や父母の喫煙など、突然死の危険要因を除く育児法を政府が推進し、発症を８分の１に減らしました。日本でも啓発活動を始めています。母親達がＳＩＤＳへの認識深め、予防に努めるよう周知を図る必要があるのです。

保育所や病院でも、うつぶせ寝への危険性の認識が薄いのです。赤ちゃんの命を守るためには、赤ちゃんの前では喫煙しない事です。乳幼児の体格は１０年前と比べて、小柄になっている事が「乳幼児身体発育調査」でわかりました。

１０年に一度行われる調査で、発育の伸びは、１９８０年をピークにマイナス傾向となっているということです。それは、妊娠中の喫煙が新生児の身長、体重に与える影響が明らかになりました。調査は乳幼児の平均的発育状況を把握する為のもので、母子健康手帳に使用されているそうです。

調査は、全国３０００地区の乳幼児1万人と１３６病院で生まれた４千人を対象に行われました。出生時の平均体重、身長、胸囲のいずれも、全年齢で男女とも、前回より小さめになっていました。戦後急速に伸びてきた発育状況が、前回からマイナスに転じている背景について、厚生労働省は、妊娠中の母親の禁煙率は前回より、１０％の増加でした。

中でも１５歳から１９歳は３４．２％にのぼるなど、未成年を含め年齢が低下するほど喫煙率が高かった。また、タバコを吸わない母親の子供は平均体重が高く、1日１１本以上吸う母親の子供は極端に低く、喫煙本数が子供の体重に影響を与える事が裏付けられました。
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