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いすみ鉄道友の会コミュのGrokにいすみ鉄道のことを聞いてみた。

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最近、旧Twitter(現X)にGrokというものが実装され、
どうもコレはX版ChatGPTみたいです。
ならば、いすみ鉄道友の会の会員として、聞くことはただひとつ。

【脱線事故を起こしたいすみ鉄道は、今後どうなっていくと思いますか。】

コメント(3)

Grokの回答は以下の通り。

いすみ鉄道の脱線事故後の状況について、今後の見通しを以下にまとめます。

復旧の進捗:
いすみ鉄道は、事故後の点検で全線にわたって枕木の腐食や軌間の広がりが見つかっており、運転再開の見通しが立っていません。11月末の運転再開を目指していましたが、その後も運休が続き、2025年3月までに大多喜−大原間で先行的に運行再開する方向で調整しています。

設備の老朽化と対応:
事故の原因は、枕木の腐食が主な要因とされ、木製からコンクリート製への交換が予定されていましたが、事故はその直前に発生しました。いすみ鉄道では今後、枕木の交換や保線の強化を進める必要があります。

運休の影響と地域への対応:
沿線の高校生の通学や地域住民の生活に大きな影響を与えており、代行バスによる輸送が続けられています。また、地元自治体からの支援が期待されますが、作業の人手不足も課題です。

経営状況:
いすみ鉄道は慢性的な赤字に悩まされており、事故後の復旧費用や今後の安全対策には、さらに大きな負担がかかる見込みです。県や市町からの補助金に依存する形が続いていますが、長期的な経営計画の見直しが求められるでしょう。

今後の戦略:
安全性確保のための設備更新や保線管理を強化する一方で、観光施策などによる収益の安定化も重要です。地域の理解と協力を得ながら、再び観光客を呼び込む取り組みが期待されます。


いすみ鉄道の今後は、安全対策の強化、地域との連携、そして経営基盤の安定化という三つの柱に基づいて進むことが予想されます。ただし、具体的な復旧時期や長期的なビジョンについては、事故後の調査結果や財政状況次第で変動する可能性があります。

以上
この質問、Grokクンには想定外だったらしく、「えっ!?」みたいな感じになり、
しばらく【検索中…】という表示が出ました(笑)

その結果が上記[1]なのですが、[1]の「復旧の進捗」を
はじめとする5つの項目にはいずれも「出典アリ」のマークが付けられていて、
どうもNHKニュースやヤフーニュースから引用されているみたいです。
なので情報が古く、「復旧の進捗」なんか2024年11月8日の
NHKニュースから引っ張ってきてます。

そのため、純粋に私の質問に対するGrokクンの回答は
「いすみ鉄道の今後は~」以降の3行のみなのですが、
どれもあまりに常識的過ぎてツマランッ!!!!!
しかも、最後には
「ただし、具体的な復旧時期や長期的なビジョンについては、事故後の調査結果や
財政状況次第で変動する可能性があります。」
などとぼかした但し書きがあり、そんなのわかっとるわい、と
ツッコミを入れたくなりました。
私はもっとこう、「現・大井川鐡道のアノ方を社長にすべきです」などという
アグレッシブな回答を期待していたんですがね(笑)

ムカついたので、Grokクンに、もう一つ質問をしてみました。
【脱線事故を起こしたいすみ鉄道の古竹社長は、どのような責任を取るべきですか。】
Grokの回答は以下の通り。

いすみ鉄道の古竹孝一社長が脱線事故に対してどのような責任を取るべきかについては、
以下の点を考慮する必要があります。

事故の原因と対策:
事故の原因が枕木の腐食とされていることから、保線の管理体制の見直しや、設備の更新計画の再評価が必要です。古竹社長は、これらの問題点を認識し、具体的な改善策を提示する責任があります。過去の行政指導や点検の結果を踏まえて、安全対策を強化する必要があるとされています。

利用者への対応:
事故により利用者に大きな不便を強いたため、謝罪と補償、代替輸送手段の提供など、直接的な対応が求められます。古竹社長は、利用者に対して誠実な説明と迅速な対応を行うべきです。

経営上の責任:
いすみ鉄道は第三セクターであり、経営が厳しい状況にあります。事故後の対応として、財務状況の透明性を確保し、資金計画を見直すことが重要です。古竹社長は、事故による影響を最小限に抑えるための戦略を策定し、長期的な経営計画に反映させる必要があります。

社会的責任:
地域社会や株主、行政からの信頼回復が求められます。古竹社長は、事故の再発防止に向けた取り組みを公表し、安全運航に対するコミットメントを示すことが重要です。また、事故調査の結果を受け入れ、改善策を実行に移す責任があります。

個人的な責任:
事故の責任をとる形として、古竹社長が辞任する選択肢も考えられます。しかし、これは最終的な判断であり、事故の根本原因を解決し、鉄道の安全運用を確保することが最優先されるべきです。

以上から、古竹社長は以下のような責任を取るべきと考えられます

事故原因の徹底的な調査と公表。
保線と設備管理の改善計画の策定と実行。
利用者への迅速な謝罪と適切な補償。
経営戦略の見直しと長期的な安全対策の強化。
地域社会への説明責任と信頼回復。

ただし、個々の社長の責任の具体的な形は、事故調査の進展や株主、行政の意向などによっても変わる可能性があります。

以上

*ちなみに、事故の原因と対策をはじめとする5項目のうち、
 「個人的な責任」以外の 4項目については、
 出典アリマークがついています。

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