生活保護者の集いコミュの「どうか助けて」困窮者支援のNPO、食品不足で悲痛な訴え

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　「米が足りない」「缶詰が底を尽きた」――。個人や企業などから寄付された食品を生活困窮者に提供しているNPO法人「セカンドハーベスト名古屋」（名古屋市北区）で、こんな悲痛な声が上がっている。新型コロナウイルス感染拡大の影響で食品を求める人が増え、米（玄米）などの供給量が需要に追いついていないのだ。NPO法人は「予想以上に消費が早く、非常事態。どうか助けていただきたい」と支援を呼びかけている。

　愛知県で緊急事態宣言期間が始まる前日の5月11日。レトルト食品や調味料、菓子などあふれんばかりの食品が並ぶ事務所の一角で、ボランティアが一つずつ食品を手に取り、段ボール箱に詰めていた。東海3県の自治体や社会福祉協議会などから、食品を必要とする困窮者がいるとの「依頼書」が毎日ファクスで届く。そこには家族構成やアレルギーの有無などの情報が盛り込まれ、ボランティアたちはそれぞれの家庭に合った食品を選び、段ボール箱に詰めて送る。

　新型コロナの感染拡大を受け、支援を必要とする人たちが急増した。同法人は1箱に約15キロ分の食品を詰めて送付しているが、2019年は約5000箱、20年は約7000箱と増え、今年は3月の時点で既に2000箱を超えている。米は通常1箱に5キロ入れるが、母子家庭や家族の多い家庭には量を増やすなど柔軟に対応してきた。しかし、今年は消費が早く、担当者は「このままだと夏以降持つかどうか」と不安を隠さない。他にも缶詰は在庫の無い状態で、常温保存できるソーセージも足りないという。

　食品を受け取った人たちからは「私にとって命の食品」「生きる希望が少し見えた」などの感謝の声が続々と寄せられている。法人理事の松岡篤史さん（66）は「最悪の場合、買ってでも米を届けるつもりだが、それでは本来の活動の趣旨に反してしまう。多くの寄付のご協力をお願いできたら」と話している。問い合わせは、同法人（052・913・6280）。

「その日の食べ物に困る人も」

　愛知県一宮市で困窮者を支援する「のわみ相談所」では、寄付された食品を週3回無料配布しているが、コロナ禍で訪れる人が急増している。70～80人が行列を作る日もあったという。

　配布があった5月14日には、老若男女さまざまな人が訪れ、職を失ったばかりという外国人もいた。それぞれがエコバッグを持参し、相談所の職員から袋麺やペットボトルのお茶、野菜など5キロほどの食品を受け取っていた。

　代表の三輪憲功さん（74）は「その日に食べる物すら困っている人もいる。新規で訪れる人も絶えることがなく、深刻な状況はまだ続くと思う」と話す。【加藤沙波】