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★地球温暖化ストップ★コミュの【エコ関連の新製品や新技術などに関する用語解説】

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地球温暖化に関する用語を5つに分けて説明しますexclamation
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【エコ関連の新製品や新技術などに関する用語解説】ですexclamation

コメント(27)

【遺伝子】

親から子へと受け継がれていく生物の様々な情報を遺伝といい、その遺伝を担う基本単位の事。
ひとつの生物を形成する為に必要な1セットの遺伝子をゲノムという。人間は父と母から一つずつ、計2ゲノム持っている。遺伝子の本体は一部の微生物を除き、DNAであり、遺伝情報はこのDNAの塩素配列によって決められる。
【遺伝子組み換え技術】

他の生物および人工的に作り出したDNAを導入して、生物を遺伝的に改変する事。
遺伝子組み換えは、1973年アメリカのスタンフォード大学において初めて行われた。安全性と生命論理で大きな波紋を投げかけ、今日に至っている。
【遺伝子組み換え作物】

遺伝子組み換え技術によって作り出された作物の事。
作物に遺伝子組み換え技術が使われる基本的な目的は、病気や害虫、天候の変化(冷害や干ばつなど)に強い品種を作り出すことにある。さらに除草剤に対する抵抗性をも高める技術も使われていて、それによる収穫量のアップが目的の作物もある。
2000年6月現在、日本では除草剤耐性大豆や種など7作物と29品種、遺伝子組み換え体利用食品添加物が3種類認可されている。
しかしこうした遺伝子組み換え技術によって生み出された作物やそこから作られる食品(遺伝子組み換え食品という)が、人間に与える影響については今だ未知数で、安全か危険かについても論議が分かれている。
そのため消費者には遺伝子組み換え作物及び食品に対する不信感が根強い事に加えて、表示が行われてこなかった事に対する批判が強まり、日本でも2001年4月から表示が行われる事になった。
【インダストリアルエコロジー】

ある産業からの廃棄物を他の産業の原料として利用する事を強調する概念のこと。
このアイディアを最初に実施したのはデンマークのカロンボルという町。石油精製所〜石炭火力発電所〜医療・酸素製造工場の連携を実現した。
【エコ・グッズ】

環境保護やゴミの削減に直接的に、あるいは間接的に関係する商品の事。
水質汚濁削減、大気汚染防止、ゴミ・廃棄物の減少など、様々な分野で沢山の商品が生まれている。ひとつのブームといえる現象だが、本当にエコロジーに貢献している商品か否かは、消費者がしっかりとした目でチェックしなければならない。
【エコ効率】

資源の循環型アウトプット・インプットの連鎖を通して、投入原料・エネルギーあたりの付加価値の累計を高める事に着眼した考え方のこと。
もともと個々の企業レベルに焦点をあてたボトムアップ型の革新思想だ。
【エコ・シティ】

環境共生都市のこと。
様々な都市機能の中で排出された廃熱を効率的に利用して、熱エネルギーのリサイクルを総合的に確立したり、ゴミゼロを目指すなど、環境を重視した都市のこと。今後、都市計画の一部には必ず何らかのエコ・シティの考え方が取り入れられていくことになりそうだ。
【エコ・スクール】

環境負荷を抑えた校舎および各種施設の設計から、その運営まで、環境保護を意識し、さらに環境教育にも取り組む学校のこと。
教育現場のエコロジー意識の向上とそれに伴う環境づくりをめざしたもので、エコロジー社会実現のためのひとつの核となる事業として今後の展開が注目されている。
【エコ・ツーリズム】

国際環境計画(UNEP)が、経済発展と環境保全の融合を進めるために打ち出した新しい考え方のこと。
エコ・デザインを推進するための指標が8つの項目に分かれている。
(1)新しい製品開発へのコンセプトづくり
(2)環境負荷の少ない原料の選択
(3)原料の使用量の削減
(4)最適な生産技術の利用
(5)流通の効率化
(6)製品使用時での環境負荷の削減
(7)製品寿命の延長
(8)廃棄時の最適なシステムづくり

このエコ・デザインを成功させる為には、製品開発と環境保全といった、これまで相反すると考えられてきた二つの考え方を連携融合させていくことが必要である。
国際標準化機構(ISO)では、1998年からエコ・デザイン支援のための工業規格「製品規格に環境側面を導入するための指針」をスタートさせている。
↑のお題間違えましたたらーっ(汗)
【エコ・デザイン】ですあせあせ(飛び散る汗)

【エコ・ツーリズム】

これまでのような大規模リゾートや観光施設を利用した観光ではなく、環境や地域の人々の生活や文化に配慮した観光のこと。
ありのままの自然を体験することを目的にした観光など、キャンプやハイキングなど環境負荷が少ない方法を用いていることが多い。
地域の文化を尊重し、その利益を地域住民の生活向上や自然保護のバックアップに利用するなど、観光のための開発、地元住民との摩擦などを避けるのが特徴だ。
【エコ・ドライブ】

自動車を運転する際の急発進や空ふかし、アイドリングなど減らし、排気ガスを少しでも減らそうと行われている運転方法のこと。
欧米では、踏切など一定時間以上停止する場合はエンジンをストップさせる運動を進めている国も多い。日本では、いまだアイドリングさせながら駐車しているドライバーも多く、環境意識がまだまだ育っていないようだ。
【エコ・ビジネス】

環境への負荷が少ない商品・サービスや、環境保全に資する技術やシステムを提供してくれる産業のこと。地球規模の環境問題への対応や、より快適暮らしを実現するために進められる開発が、エコ・ビジネスともいえる。
財団法人環境調査センターの「エコビジネス研究会」では、次の4種類に分類して環境関連産業を総合的にとらえ、発展させていこうとしている。
(1)公害対策型エコ・ビジネス
(2)環境保全型エコ・ビジネス
(3)環境創造・維持管理型エコ・ビジネス
(4)情報型エコ・ビジネス
また環境問題に関わる企業とその事業をいう場合もある。1960年代末、公害問題発生にともない公害防止産業が始まり、それに廃棄物処理業者が加わってエコ・ビジネスが形成されてきた。
地球環境問題が登場してからは多くの企業が環境保護に関わる事業を始め、一大産業分野となっている。「地球に優しい」という言葉がブームになり、環境庁の手によって環境保護に役立つ商品につけられるエコ・が考案された。

【エコ・ファンド】

環境負荷の少ない製品を作っている企業や環境に対する配慮が確立されている企業の株式に投資を行う投資信託のこと。環境ファンドとも呼ばれる。
近年、グリーン・インベスターと呼ばれる、投資先を選択する際に環境問題を重視する投資家が増えており、株式投資のひとつの新しいスタイルとなっている。
こうした現状をふまえて、内外の証券会社や銀行、生保・損保などの金融機関では、環境保全に積極的な企業の株式だけを集めた投資信託(ファンド)を増やしている。
【エコ・マーク】

環境への負荷が少なく、環境の改善に役立つ、まさに環境にやさしいエコロジカルな製品であることを証明するマークのこと。
100%古紙のトイレットペーパーや、三角コーナーの濾紙、廃木材再生品、再生パルプ使用印刷用紙、フロン回収装置など、環境面から好ましいと判断された製品に付いている。
現在のところ約3000を超える商品が認定されている。マークの認定は環境庁の監督下のもと、日本環境協会が1989年から実施している。認定を受けるためには、認定の申請を行い審査を受ける必要がある。
このようなマークはドイツ、北欧、カナダ、フランス、韓国、EC、オランダなどでも導入されており、OECDでも議論されている。
【エコ・マテリアル】

地球環境に与える影響の少ない原材料のこと。
ライフサイクル・アセスメントなどの考え方の普及から、様々な製品の原材料に関しても、できるかぎり環境負荷を少なくすることが求められている。
そうした動きの中で、生分解性プラスチックや低環境負荷型塗料、無溶剤型接着剤などのエコ・マテリアルが生まれている。
現在、再生しやすく、低コストで、高寿命、高機能の自然素材の開発が世界中で進められている。日本でも科学技術庁が中心となり、産学官共同によるエコ・マテリアル開発プロジェクトが1993 年より始められている。
【エコ・マネー】

環境保全や環境美化などのボランティア活動を一定の貨幣価値に置き換え、使用できるようにしたもの。欧米で失業対策の一貫として始まった。
例えばひとつの環境美化活動を1エコとして、1エコ100円と換算することで一定の場所で使用できるというシステム。今後、全国のボランティア団体を起点に広がっていくと思われる。
【エコ・ミュージアム】

地域の自然や生活をそのまま保存して、これを自然の博物館としていこうというもの。エコロジーとミュージアムを合わせて作られた言葉だ。
従来の箱ものの博物館のあり方を見直し、環境保全と環境負荷の少ない博物館のあり方を示唆している。地域の生活を破壊せずに活性化する手法のひとつとして注目されている。
【エコロジー】

生態学と訳され、生物やそれを取り巻く環境に関する研究を行う学問のこと。
一般的には、自然環境と調和して生きるための様々な営みのことを総称して、エコロジーと表現している。あまり明確な定義はない。
1960年代後半から欧米で始まった自然保護運動をエコロジー運動といい、活動している人達をエコロジストと呼ぶ。最近では、単なる自然保護にとどまらず、反原発、安全食品やリサイクルの推進ほか活動範囲は拡大しており、政治的な活動も少なくない。
【ESCO】

工場や事務所などに対して、省エネルギーの効率的利用を推進させ、それによって削減されたエネルギー費用を報酬とするビジネスのこと。ESCOはエネルギー・サービス・カンパニー(Energy Service Company)の略。
ESCOはアメリカで生まれたビジネスで、日本ではまだ本格的には運営されていないが、電気事業に関する規制緩和などにより注目されつつある。
新しい資源を使うことなく省エネルギーを推進でき、ライフスタイルの変革にもつながるESCOの事業化は、新エネルギーの開発よりも身近といえる。
【オーガニック食品】

化学肥料や農薬を使わずに有機農業によって栽培された作物、およびこれを使って作られた食品のこと。オーガニックとは完全な有機のことを指し、有機食品ともいわれる。
1999年7月に開かれたコーデックス委員会で、有機農産物の国際規格が決まり、有機農産物は作付け前3年間は無農薬・無化学肥料の作物、加工食品は有機農産物以外の原料が5%以下、遺伝子組み換え作物や放射線照射作物は含まれないことになった。
【オルターナティブ・テクノロジー】

産業社会の基幹をなしている現代技術が資源浪費型であり、環境破壊型であるのに対して、そうではないもうひとつの技術利用のあり方を目指した運動のこと。
中央管理型ではなく分散型、単一のものではなく多様なもの、専門家のものでなくより民衆的なもの、化石燃料多消費型ではなく再生できるエネルギー資源利用型、自然を支配するのではなく環境との共存、そういった技術の体系化を目標にしている。
【SPF豚】

豚がかかりやすい、豚赤痢、萎縮性鼻炎、流行性肺炎、トキソプラズマ、オーエスキー病の菌を持たないように飼育された豚のこと。正式には特定病原菌不在豚といい、無菌豚、清浄豚とも呼ばれる。
豚の養産にとって最大の問題である5大病原菌の対策として進められている飼育方法で、クリーンなイメージから消費者の人気も高い。
死亡率が低く、飼育期間も一般の豚よりも短いというメリットもあるが、コスト面で高くなるというデメリットもある。
【仮想評価法(CVM)】

一般市場では取り引きできない価値、例えば環境保全のために使った資金などを、もしそれを取り引きした場合に生まれる金額で評価しようとするやり方のこと。
環境保全や自然景観の維持にどれだけの金額を使う意識があるかなどをアンケート方式で調べ、それを価値基準としていく。
【家電リサイクル法】

2001年4月から施行された法律で、家電製品の適正な処理と資源の有効活用がその大きな目的となっている。正式には、特定家庭用機器再商品化法という。
埋め立て処分場の不足を背景に、メーカー(輸入業者を含む)、販売店、消費者、自治体の連携によって、資源の再利用を図ることを目的にしている。当面、この法律に基づいてリサイクルの対象となるのはテレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの4品目。
一方、この法律ができた為に、この4品目の不法投棄が後を絶たない。
【環境汚染賠償責任保険(EIL保険)】

企業が引き起こした環境汚染などによって、周辺住民に健康被害をもたらしたりした場合に、その賠償責任を負担し補償する保険のこと。
環境汚染に対する賠償額は膨大になることが確実で、今後必要性が増してくると予想される。
当然、保険会社は加入する会社の環境に対する取り組みや汚染防止対策が十分になされているか調査を行い、リスクマネジメントがしっかりできている企業のみが加入できることになる。
【環境会計】

環境保全に対する費用や、それを行った結果生み出される資源などの節約効果を金額で示す会計手法のこと。
1995年にアメリカ環境保護局が環境会計に関する提案を行ったのが最初、国際的な規格はまだできていないが、環境配慮に積極的な欧米の企業は独自の環境会計基準を打ち出している。
1999年に環境庁が環境コストを把握するための指針をまとめ、日本でも徐々に環境会計を導入する企業が増えている。今後、この環境会計が企業評価のひとつの指標になることが予想される。
【環境教育】

地球の環境を守っていくには、一人ひとりが自然環境に対してしっかりとした理解と深い関心を持つことが大切であり、これを普及啓蒙していくために行われるさまざまな教育システムの総称。
小中学生を対象とした「こどもエコクラブ」の発足や、環境にやさしい生活のための資料の配付、自然公園などを利用して行われる自然とふれあう運動など、環境庁や文部省をはじめとして、各自治体でもいろいろな活動が始められている。
【環境装置産業】

水質汚濁や大気汚染など環境保護を促進する製品や装置を開発する企業のこと。
例えば、オゾン層の破壊につながるため全廃が進められているフロンの代替物質を製造したり、自動車用の排ガス抑制装置を製造することなどが、その例といえる。
これまで、こうした環境保護に関する支出は企業にとって重荷にしかならなかったが、環境問題に対する国際的な感心の高まりから、企業も環境問保護の視点をビジネス経営に導入せざるをえなくなっている。
最近では逆に環境会計、ISO14000シリーズ、ライフサイクル・アセスメントなど様々な動きの中で、環境保護に積極的な姿勢を見せることが国際社会で企業が生き残るための不可欠な条件となっている。
こうした背景から環境装置産業も一躍注目される分野となっている。この数年日本では経済状況の停滞などで伸び悩む傾向にはあるが、これからの時代に必要不可欠な産業である。

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