このトピは 
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【アルミ缶】
飲料缶として使われているアルミ缶の事。その99％以上が海外からの輸入である、ボーキサイトを原料としたアルミ新地金から作られている。
アルミ缶は、スチール缶に比べて軽く、柔らかい。ただその分衝撃に弱くへこみやすかった為、主にビールなど炭酸系の飲み物用として使われる事が多かった。炭酸水なら内圧で中から膨らもうとする力が働く為、多少の衝撃でも缶がつぶれたりする事がないからだ。
しかし、窒素を充填する事で炭酸水でなくても内圧がかかるよう技術的に改善された為、最近ではコーヒー缶やお茶缶などとしても使われる様になってきた。
アルミ缶はスチール缶に比べて材料費は高いものの、アルミ再生地金として他のアルミ製品へリサイクルできる率が高い。
そのうえアルミ缶を利用してアルミ再生地金を作る場合、新地金に比べて97％もエネルギーが節約できるという利点がある。
ちなみに１年間に消費されるアルミ缶の量は約27万トン。
そのうち回収されたのは約20万トン。リサイクル材になるのはあくまで回収されたアルミ缶だけで、回収されないアルミ缶の多くは他のゴミと同様、埋め立てに回されてしまう。
飲料缶として使われているアルミ缶の事。その99％以上が海外からの輸入である、ボーキサイトを原料としたアルミ新地金から作られている。
アルミ缶は、スチール缶に比べて軽く、柔らかい。ただその分衝撃に弱くへこみやすかった為、主にビールなど炭酸系の飲み物用として使われる事が多かった。炭酸水なら内圧で中から膨らもうとする力が働く為、多少の衝撃でも缶がつぶれたりする事がないからだ。
しかし、窒素を充填する事で炭酸水でなくても内圧がかかるよう技術的に改善された為、最近ではコーヒー缶やお茶缶などとしても使われる様になってきた。
アルミ缶はスチール缶に比べて材料費は高いものの、アルミ再生地金として他のアルミ製品へリサイクルできる率が高い。
そのうえアルミ缶を利用してアルミ再生地金を作る場合、新地金に比べて97％もエネルギーが節約できるという利点がある。
ちなみに１年間に消費されるアルミ缶の量は約27万トン。
そのうち回収されたのは約20万トン。リサイクル材になるのはあくまで回収されたアルミ缶だけで、回収されないアルミ缶の多くは他のゴミと同様、埋め立てに回されてしまう。
【一般廃棄物】
廃棄物の処理および清掃に関する法律で、産業廃棄物以外の全ての廃棄物として定義されているもの。
具体的には、主に家庭から排出される生ゴミや粗大ゴミ（生活ゴミ）、一般のオフィスや商店から出る紙くず（事業系ゴミ）などだ。
一般廃棄物は各市町村が収集・運搬し、処分する事と定められている為、各市町村は清掃部や清掃局を設置し、一般廃棄物を処理しているのが通常だ。
また下水道が整備されていない地域などで処理が必要な、し尿や家庭雑排水も一般廃棄物に含まれており、市町村の責任のもと処理が行われている。一般廃棄物はここ数年増加の一途をたどっていて、廃棄物の減量が大きな課題となっている。
廃棄物の処理および清掃に関する法律で、産業廃棄物以外の全ての廃棄物として定義されているもの。
具体的には、主に家庭から排出される生ゴミや粗大ゴミ（生活ゴミ）、一般のオフィスや商店から出る紙くず（事業系ゴミ）などだ。
一般廃棄物は各市町村が収集・運搬し、処分する事と定められている為、各市町村は清掃部や清掃局を設置し、一般廃棄物を処理しているのが通常だ。
また下水道が整備されていない地域などで処理が必要な、し尿や家庭雑排水も一般廃棄物に含まれており、市町村の責任のもと処理が行われている。一般廃棄物はここ数年増加の一途をたどっていて、廃棄物の減量が大きな課題となっている。
【医療廃棄物】
医療行為に使用した注射針やガーゼなど、医療機関から排出される廃棄物の事。この場合医療機関とは、病院、診療所、衛星検査所、老人保健施設、助産所、動物診療施設、試験研究機関などのことを指す。
医療廃棄物と他の廃棄物との大きな違いは、感染性がある事である。つまり医療廃棄物の中には感染の恐れのある感染性廃棄物も含まれている。感染の可能性のある病気には、Ｂ型肝炎、結核、エイズ、マラリア、梅毒、ラッサ熱などがあげられる。
こうした感染性廃棄物は、廃棄物処理法では特別管理廃棄物に指定され、排出者が自らの責任で厳重に処理する事になっている。しかし、この処理を不正に行っても処罰規定がない事などから、一般廃棄物と一緒に捨てるなどの不法投棄が後を絶たない。
医療行為に使用した注射針やガーゼなど、医療機関から排出される廃棄物の事。この場合医療機関とは、病院、診療所、衛星検査所、老人保健施設、助産所、動物診療施設、試験研究機関などのことを指す。
医療廃棄物と他の廃棄物との大きな違いは、感染性がある事である。つまり医療廃棄物の中には感染の恐れのある感染性廃棄物も含まれている。感染の可能性のある病気には、Ｂ型肝炎、結核、エイズ、マラリア、梅毒、ラッサ熱などがあげられる。
こうした感染性廃棄物は、廃棄物処理法では特別管理廃棄物に指定され、排出者が自らの責任で厳重に処理する事になっている。しかし、この処理を不正に行っても処罰規定がない事などから、一般廃棄物と一緒に捨てるなどの不法投棄が後を絶たない。
【拡大生産者責任】
製造者は製品の性能だけではなく、その製品の生産から廃業まで一貫して責任を負うべきだという考え方のこと。
原材料の選択から生産過程、使用過程、廃業にいたるまですべてのプロセスにおいて、環境への影響に対する責任が含まれることになる。ヨーロッパを中心に広まっている考え方であり、環境にやさしい製品や生産方法の開発・普及、廃棄物のリサイクルや減量化を進めるうえでの戦略として活用されている。
この考え方に従って製造者が製品のリサイクルまで責任を負えば、おのずとリサイクルしやすい製品づくりが期待できることになる。実際、汚染者負担の原則にもかなった新しい枠組みと認識されており、実施のための検討が始まっている。
製造者は製品の性能だけではなく、その製品の生産から廃業まで一貫して責任を負うべきだという考え方のこと。
原材料の選択から生産過程、使用過程、廃業にいたるまですべてのプロセスにおいて、環境への影響に対する責任が含まれることになる。ヨーロッパを中心に広まっている考え方であり、環境にやさしい製品や生産方法の開発・普及、廃棄物のリサイクルや減量化を進めるうえでの戦略として活用されている。
この考え方に従って製造者が製品のリサイクルまで責任を負えば、おのずとリサイクルしやすい製品づくりが期待できることになる。実際、汚染者負担の原則にもかなった新しい枠組みと認識されており、実施のための検討が始まっている。
【下水処理場】
下水の終末処理施設のこと。
下水道法では、下水を最終的に処理して河川やその他の公共の水域、海域に放流するために下水道の施設として設けられている処理施設、およびこれを補完する施設としている。
最近では限られた水資源を大切にするため一度使った水を再利用しようと、こうした下水処理場で通常より手間をかけて浄化処理し、家やビルなどに戻してトイレなどに使う工夫がなされている。
例えば新宿新都心では、近くにある下水処理場で処理した水をいったん水リサイクルセンターの排水池に貯水し、それぞれのビルへポンプで水を送る。ビルではそれぞれの処理水を地下の受水槽で受け、ポンプでビル屋上の高置水槽にくみ上げてトイレ用水として活用している、という具合だ。
下水の終末処理施設のこと。
下水道法では、下水を最終的に処理して河川やその他の公共の水域、海域に放流するために下水道の施設として設けられている処理施設、およびこれを補完する施設としている。
最近では限られた水資源を大切にするため一度使った水を再利用しようと、こうした下水処理場で通常より手間をかけて浄化処理し、家やビルなどに戻してトイレなどに使う工夫がなされている。
例えば新宿新都心では、近くにある下水処理場で処理した水をいったん水リサイクルセンターの排水池に貯水し、それぞれのビルへポンプで水を送る。ビルではそれぞれの処理水を地下の受水槽で受け、ポンプでビル屋上の高置水槽にくみ上げてトイレ用水として活用している、という具合だ。
【古紙の回収・リサイクル】
1999年末の統計でみると、紙の回収率は55.9％。紙、板紙を合わせた古紙リサイクル率は56.1％である。行政の古紙回収が進み、また事業系のゴミ収集が有料化になって、それまで廃棄していたものが回収されるようになったことによって、1996年から1998年にかけて古紙の回収量が急増し、その結果、古紙がだぶついてしまうという古紙余剰問題が起きてしまった。
しかし、この古紙余剰解消に向けて製紙業界では新たに設備投資を行い、古紙の処理技術の革新に力を注いだ。
例えば、最近ではカラー印刷のインキを取り除く脱墨技術も進み、新聞の折り込みチラシも新聞古紙とともに回収出来るようになったのである。もちろんこうした技術や設備は全て省エネ志向型で、再生紙のコストダウンも図られている。また、新聞だけではなく、雑誌古紙の利用も最近は増えている。特に雑誌の真ん中を金属針で閉じてあるものは古紙として使いやすい。雑誌をバーコードで分類し、効率よく回収する方法もとられている。
1999年末の統計でみると、紙の回収率は55.9％。紙、板紙を合わせた古紙リサイクル率は56.1％である。行政の古紙回収が進み、また事業系のゴミ収集が有料化になって、それまで廃棄していたものが回収されるようになったことによって、1996年から1998年にかけて古紙の回収量が急増し、その結果、古紙がだぶついてしまうという古紙余剰問題が起きてしまった。
しかし、この古紙余剰解消に向けて製紙業界では新たに設備投資を行い、古紙の処理技術の革新に力を注いだ。
例えば、最近ではカラー印刷のインキを取り除く脱墨技術も進み、新聞の折り込みチラシも新聞古紙とともに回収出来るようになったのである。もちろんこうした技術や設備は全て省エネ志向型で、再生紙のコストダウンも図られている。また、新聞だけではなく、雑誌古紙の利用も最近は増えている。特に雑誌の真ん中を金属針で閉じてあるものは古紙として使いやすい。雑誌をバーコードで分類し、効率よく回収する方法もとられている。
【ゴミ】
一般の辞書で引くと、「ゴミとは、塵、あくた、ほこり。土や砂、紙切れな台所のくずなど汚いもの」となっているが、実際に現在私たちが直面しているゴミはもっと複雑で多様化している。
例えば、家庭から排出されるゴミだけでも、生ゴミや紙くず、ほこりといった燃えるものばかりではなく、プラスチック容器やペットボトル、空きビンやガラス、缶などといった燃えないものもあるし、また家具や家電といった大型のものまで多岐にわたっている。
家電や家具など、ほかの人から見ればまだまだ活用できるものであっても、その所有者が不要だと考え処分することを決定すれば、それはすでにゴミである。ゴミの中身は社会環境や時代の変化、経済状態、個人の意識などによって、その都度変わっていくものになりつつある。
一般の辞書で引くと、「ゴミとは、塵、あくた、ほこり。土や砂、紙切れな台所のくずなど汚いもの」となっているが、実際に現在私たちが直面しているゴミはもっと複雑で多様化している。
例えば、家庭から排出されるゴミだけでも、生ゴミや紙くず、ほこりといった燃えるものばかりではなく、プラスチック容器やペットボトル、空きビンやガラス、缶などといった燃えないものもあるし、また家具や家電といった大型のものまで多岐にわたっている。
家電や家具など、ほかの人から見ればまだまだ活用できるものであっても、その所有者が不要だと考え処分することを決定すれば、それはすでにゴミである。ゴミの中身は社会環境や時代の変化、経済状態、個人の意識などによって、その都度変わっていくものになりつつある。
【ゴミ回収の有料化】
以前はテレビや冷蔵庫、洗濯機、エアコンといった電化製品などは、買い替えのときに下取りしてもらうことができた。しかし、最近は捨てる側が代金を支払い、粗大ゴミとして処分してもらうようになってきた。さらに事業系ゴミに関しても、有料化を実施する自治体が増えているのが現状だ。
ゴミ回収を有料化することの大きな目的は、人件費やゴミ処理費用の高騰への対応であるが、それ以上に有料化によってゴミを出す人の意識に変化が芽生え、少しでもゴミの量を減らすことができればという願いがあった。
当初は確かにゴミの量が減ったものの、時間とともにゴミはもとの量に戻ってしまったという自治体が多い。また粗大ゴミを有料化したことで、ほんのわずかな料金を支払うことを面倒がって、粗大ゴミを野山や田畑へ不法投棄する例も増えている。
以前はテレビや冷蔵庫、洗濯機、エアコンといった電化製品などは、買い替えのときに下取りしてもらうことができた。しかし、最近は捨てる側が代金を支払い、粗大ゴミとして処分してもらうようになってきた。さらに事業系ゴミに関しても、有料化を実施する自治体が増えているのが現状だ。
ゴミ回収を有料化することの大きな目的は、人件費やゴミ処理費用の高騰への対応であるが、それ以上に有料化によってゴミを出す人の意識に変化が芽生え、少しでもゴミの量を減らすことができればという願いがあった。
当初は確かにゴミの量が減ったものの、時間とともにゴミはもとの量に戻ってしまったという自治体が多い。また粗大ゴミを有料化したことで、ほんのわずかな料金を支払うことを面倒がって、粗大ゴミを野山や田畑へ不法投棄する例も増えている。
【再生資源の利用促進法】
大量生産･大量消費、しかも使い捨て。自然の循環系の中で分解することが困難な不要物を大量に排出していることが、地球規模での深刻な環境問題、資源･エネルギー問題につながっている。
こうした流れに歯止めをかけるべく、生産･流通･消費の各段階で廃棄物の抑制を行い、リユース(再使用)、リサイクル(再生利用)を進める循環型の社会を築いていく必要がある。そこで1991年4月に制定されたのがこの「再生資源利用促進法」だ。
廃棄物を廃棄するのではなく、再生資源にして原材料として利用することによって、資源の有効活用を図り、廃棄物の発生を抑制し、環境を保全していこうというのが大きな目的だ。通称「リサイクル法」と呼ばれている。
この法律は、
再生資源の利用促進に関する基本方針、
関係者の責務、
事業者に対する個別の措置、
という３つの柱から成っている。
再生資源の利用促進に関する基本方針
基本方針は、再生資源の利用を総合的かつ計画的に推進していくために、主務大臣(通商産業大臣、建設大臣、農林水産大臣、大蔵大臣、厚生大臣、運輸大臣、環境庁長官)が策定し、公表する。
関係者の責務
国や地方公共団体、事業者、消費者のそれぞれが社会的責任を分担しつつ、お互いに協力しあいながら、再生資源の有効活用を促進していくために、各関係者のそれぞれの一般的な責務を定めている。
事業者に対する個別の措置
事業者に対しては、特定業種、指定製品、指定副産物の種類ごとに具体的に、かつ細かな個別の措置が設定されている。
大量生産･大量消費、しかも使い捨て。自然の循環系の中で分解することが困難な不要物を大量に排出していることが、地球規模での深刻な環境問題、資源･エネルギー問題につながっている。
こうした流れに歯止めをかけるべく、生産･流通･消費の各段階で廃棄物の抑制を行い、リユース(再使用)、リサイクル(再生利用)を進める循環型の社会を築いていく必要がある。そこで1991年4月に制定されたのがこの「再生資源利用促進法」だ。
廃棄物を廃棄するのではなく、再生資源にして原材料として利用することによって、資源の有効活用を図り、廃棄物の発生を抑制し、環境を保全していこうというのが大きな目的だ。通称「リサイクル法」と呼ばれている。
この法律は、
再生資源の利用促進に関する基本方針、
関係者の責務、
事業者に対する個別の措置、
という３つの柱から成っている。
再生資源の利用促進に関する基本方針
基本方針は、再生資源の利用を総合的かつ計画的に推進していくために、主務大臣(通商産業大臣、建設大臣、農林水産大臣、大蔵大臣、厚生大臣、運輸大臣、環境庁長官)が策定し、公表する。
関係者の責務
国や地方公共団体、事業者、消費者のそれぞれが社会的責任を分担しつつ、お互いに協力しあいながら、再生資源の有効活用を促進していくために、各関係者のそれぞれの一般的な責務を定めている。
事業者に対する個別の措置
事業者に対しては、特定業種、指定製品、指定副産物の種類ごとに具体的に、かつ細かな個別の措置が設定されている。
1970年に制定された廃棄物処理法によって廃棄物は一般廃棄物と産業廃棄物に分類されているが、一般廃棄物が主に家庭から排出される生ゴミや粗大ゴミ、オフィスから排出される紙くずなどであるのに対して、産業廃棄物な各企業の事業活動にともなって、工場などから排出される燃えがら、汚泥、廃プラスチックなど19種類の廃棄物のことである。
原則として排出した者が責任をもって処理しなければならず、種類ごとに処分のための基準が定められている。ちなみに東京の産業廃棄物総排出量は、一般廃棄物の約5.5倍もの量にのぼっている。
排出量を種類別にみると、汚泥が最も多く、次いで建設廃材で、この２種類で全体の約90％を占めているのが現状だ。汚泥は上下水道事業と土木建設によるものがほとんどで脱水・焼却などの中間処理で減量化を行い、埋め立て処分されている。
再利用の方法としては、埋め立て資材への利用、焼却灰からタイルやレンガへの再生が行われている。
建設廃材の大部分はコンクリートと廃アスファルトで、その約60％が再利用されている。主にコンクリート片は道路や鉄道線路の路盤材料に、廃アルファルトはアルファルトとコンクリートの再生資源にリサイクルされている。
原則として排出した者が責任をもって処理しなければならず、種類ごとに処分のための基準が定められている。ちなみに東京の産業廃棄物総排出量は、一般廃棄物の約5.5倍もの量にのぼっている。
排出量を種類別にみると、汚泥が最も多く、次いで建設廃材で、この２種類で全体の約90％を占めているのが現状だ。汚泥は上下水道事業と土木建設によるものがほとんどで脱水・焼却などの中間処理で減量化を行い、埋め立て処分されている。
再利用の方法としては、埋め立て資材への利用、焼却灰からタイルやレンガへの再生が行われている。
建設廃材の大部分はコンクリートと廃アスファルトで、その約60％が再利用されている。主にコンクリート片は道路や鉄道線路の路盤材料に、廃アルファルトはアルファルトとコンクリートの再生資源にリサイクルされている。
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