さもありなん

さもありなんと思う
日本の女性の全体的な傾向として
不平等に基づく権利を放棄しないというか
放棄できない人が余りにも多く
闘う姿勢が出来る人と出来ない人の落差が極端だ
まぁこれは美学でもあるんだけれども
「弱い」という事に対して「ケアする」のが
社会的にワンセットになっているから
「弱くても良い」んだよね。

もちろん、僕は女性が弱いとは思っていないけれども
「女性は弱い→優遇される→そのメリットだけは受け取る」
構図は固定されているのに
「女性だけど弱くない」という本音は生き残ってる
それに強い人ばかりじゃない。という問題もある。

本当は平等であるべきだし
それに基づいて色々と区分けすれば良いのに
女性自身が自分たちが優遇される事に対して嫌悪感を示さないんだから
どうしようもないじゃないか

レディーファーストなんて、逆差別なんだよね
三つ指ついて後ろに下がる必要も無ければ、
わざわざ前に出してもらう必要も無いだろう？
平等ってそういう事なんじゃないか

経済的格差が解消されるには
もう少し時間はかかるかも知れないが
雇用機会均等法が施行されて３０年になるのかな
当時、社会進出した女性たちはどのくらい頑張ってると思う？
大卒なら５０代前半かな
キャリアウーマンのハシリだった人たちも
現役の人はすっかり減ったんじゃないかな
だって、男性と違って
クラブの後輩を会社に引き込んだりさ
後続に道を譲ったりさ
そういうのしないもんね。我が道を行くだけなんだから
そこの部分が女性自身が皆に公平というか
（それは良い事なのかもしれないけど）
後に続く女性に道を開かない部分があって
停滞している感はあるよね

本当なら、
既に女子大学なる存在も「どうか」と思って欲しい
だって、男子大学があっても良いんだけど無いだろう？

最近の話題だと
どこぞの医科大学が性別偏向した合格者を出した
というニュースが記憶に新しいところだが
医学部は国家資格に基づいた職業訓練的学部でもあるので
男女で需要が違うケースも出てくるだろう
そういう時は性別で募集人員出せばいいだけで
その中身を公開でしなかったことが問題だ。

別に何人でも女性の医学生を目指して貰っても良いんだけれども
力仕事や体力勝負の職場で女性の求人が高まるかというと
それは今後もあまり変わらない
女性だって体力がある人はたくさん居るけれども
総体的に体力づくりに積極的ではないでしょう？

これは働く側の職業選択にも通ずる話。
同じ医師免許を取得しても
過酷で開業しても利益が薄いと言われている
産科を目指す人は少ないと聞く
況してや、女性の産科医はたくさん居た方が良いに決まっているのに
女性の成り手は少ないままらしい

これが改まると
産みやすい世の中は実現するかもしれないけれど
そうはならないのが日本の社会の傾向と言えるだろうか

女性議員の数だって、積極的に女性に投票すれば良いだけなのに
本当に当選しにくいじゃない
ルール上は機会は均等だと思うけどね（実際には均等じゃないけれども）
政治の世界で「女性の住みよい社会」を声高に目指したら
女性の票は集まっても男性の票は集まりにくいんじゃないかなぁ
ここは男女問わず全体のメリットを追求しつつ
取組みの中に女性のための活動を混ぜていくのが
賢明というか妥当な選挙運動だと思うんだけど
それをやる人が通っているのを見た事がないんだなぁ

僕は男性が男性らしく、女性が女性らしくあろうとする社会には
性別によるギャップはあった方が心地よく過ごせる社会になると
思っているのだけれども
経済的格差とか政治的格差は無くしたいとも思っているので
男性だけのルール、女性だけのルールを
少しずつ取り払って行けば良いのかな、と。

それには女性（全体）の積極的な闘う姿勢？
特に父親や母親が息子より娘を甘やかす構図みたいなのを
改めていくのも必要かなと
もちろん、男性同様に
勝負に負けたら惨めな部分も出てくると思うけどね
そういうの女性の中だけじゃなくて
男子も交えてガチで争ったら。。。

当然、女子便所の掃除に男子清掃員も入る事にはなると思うけどな(笑)

男も女もみっともない世の中になりそうやけどなぁ


■男女平等度、日本またＧ７最下位　１位は１０年連続同じ
(朝日新聞デジタル - 12月18日 08:34)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=5423511
　世界の政財界の指導者が集うダボス会議の主催で知られる世界経済フォーラム（ＷＥＦ）が１８日に発表した２０１８年の男女格差（ジェンダーギャップ）報告書によると、男女平等度で日本は１４９カ国中１１０位だった。昨年の１１４位から３年ぶりに順位を上げたが、主要７カ国（Ｇ７）では引き続き、最下位だった。１位はアイスランドで「男女平等の最も進んだ国」の地位を１０年連続で保った。

　報告書は経済、教育、健康、政治の４分野１４項目でどれだけ格差が縮まったかを指数化し、国別に順位をつける。１００％を完全な平等とすると、今回、世界の格差は平均で６８・０％。日本は前年の６５・７％から６６・２％に改善した。

　日本は、女性の国会議員数が依然として少ないことが響き、女性の意思決定への参加をはかる政治分野で、前年の１２３位から二つ順位を下げた。経済分野では、労働人口における女性の比率や男女間の所得格差などすべての項目で指数は改善されたものの、調査対象の国が増えた影響もあって、順位は前年の１１４位から三つ下がった。