東亜連盟は、石原将軍の世界恒久平和の理想を実現する目的達成のための実践運動であり、また石原将軍の生涯をかけた歴史的大事業です。すなわち東亜連盟は満州建国の結果、必然的に生まれた東亜民族の覚醒による東亜の統合を完成し、王道文化の基礎の上に、世界的普遍を有す大東亜社会を建設し、東洋の真の姿を顕現せんとするものです。
昭和七年三月一日、満州国が成立し、同年九月十五日、日本が満州国を承認したのですが、昭和九年三月九日に満州国の協和会が、東亜連盟の構想を始めて発表しました。現在は大東亜戦争の日本の敗戦により、満州はソ連・中共の支配下にあります。
満州建国の理想はまことに遠大なものであり、もしこれが順調に発達したとすれば、今日の世界に大きな示唆を与えるものがあったでしょう。東亜連盟は王道を基調とし、東亜の諸国が相通じて協力し、これを妨げるあらゆる欧米の圧力を排除しようとするものです。
東亜連盟の結成条件の基礎は、国防の共同、経済の一体化、政治の独立の三点にあります。国防の共同は、東亜連盟結成の基礎条件のきわめて大切な要素です。今日、北大西洋条約など集団による防衛態勢ができていますが、東亜連盟はすでにこの型態を主張していた。
国防共同の目的は、東亜諸民族を西欧の重圧から解放しようとするものです。経済の一体化も連盟の重要施策たることは当然で、これによって欧米資本主義の侵略を防止し、連盟諸国民全体の利益を増進せんがために、日満支三国の経済を相互依存の靭帯をもって緊密に結合し、これを合理化して発展せしめようとするものです。
それで連盟内において物資の自給自足をはかり、対外依存度を最小限度に止め、東亜解放戦における有利なる態勢を整えようとするものです。当時、東洋諸国の経済は日本を除くほかは、植民地または半植民地経済で、完全にイギリスを中心とする欧米帝国主義の手によって操られていました。
資源の開発も、生産力の拡充も、貿易増大それが東洋諸民族の福利厚生を増すものでなく、全く欧米白色人のためでした。そして東亜連盟経済建設要項として掲げられているものは、
一 満支経済を単一体に融合し、合理化すること。
二 総合的国防経済を確立すること。
三 東亜諸国民全体の利益を基調とすること。
四 欧米資本主義の侵略を防止すること。
五 満支経済に内在する封建的矛盾を是正すること。
六 満州国および支那に近代的経済体制を確立すること。
七 東亜全地域を連盟の外郭と見做し、連盟との経済的相互依存関係を強化すること。
であり、その具体的計画が立てられていたのです。
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