コロナ禍で付加価値を考える

新型コロナウイルスの流行による世界的パンデミックが、多くの会社にとってマイナス要因だったのは間違いありません。直接的には人々の移動や行動が制限されたことが企業活動の妨げになったわけですが、私は、最大の問題は、人々の「マインドの変化」だと思っています。

未知のウイルスは治療法もわからず、収束に時間がかかっています。それなのに、政府は在庫処分として国民に命の危険にさらされるワクチン接種を進めるだけです。６兆円もワクチンを購入してしまったわけですから政治も的確な対応ができず、国からは何としても国民を守るという力強いメッセージがまるで伝わってきませんでした。

ワクチン接種による予防効果や副作用の評価についても、厳格な科学的評価が行ない、その結果を公表して貰いたいものです。大規模な臨床試験により、新型コロナワクチンの接種が進むと必ず感染者が増加します。ずーとそれを繰り返してきたことです。

そういう状況下に長い間、置かれたら、誰だって不安が募り、たとえお金があっても将来のために手を付けずにおこうという気になります。新型コロナ対策に政府が支給した特別定額給付金の7割が貯蓄に回されたのも、将来の経済不安が理由でしょう。

バブル崩壊以降、長らくデフレが続き、人々の消費に対する意欲が低下しているところに、今回のコロナ禍の到来で、ますますマインドが委縮してしまったのです。人々が不要不急の消費に対し後ろ向きになってしまっているのですから会社の経営が厳しいのは当然です。

だからといって嘆いていても、状況は一向に改善しません。コロナ禍もいずれ落ち着き、正常な経済活動ができるようになる日は必ず来ます。だが、いまだに日本人はマスクをしています。ＷＨＯがマスクには感染予防効果はないと発表しました。

続いて厚労省も同じ見解を示しました。ＷＨＯも厚労省もこの見解を正式に否定する発表はしていないでしょう。肯定も否定もしない態度を貫いているのです。それでも、政府とマスメディアはマスクの着用を押し付け、人々はそれを何の疑いもなく受け入れているのです。

その中でも、「この企業を応援したい」「この商品やサービスを使いたい」とひとりでも多くの人から言ってもらえるよう、しっかりと準備をしておくことが大切です。それが今、企業のやるべきことだと私は思います。