原発反対は、雇用消滅運動ですが。

　日本から工場が消えた要因は人件費でしょうが、とは移転先の国に雇用が発生して、そして日本は？

　地方の人口減少は当然ですよね、就職先が無ければ人口流出は必然に、リモートワークが有るから、、、だ？

　製造工場の従業員数と、リモートワークに散って地元で就労の人数では人数４桁は違うでしょうが、そこは反戦愚民化教育育ちの視点。

　計算能力も乏しい左巻きのイメージ誘導と。

　ですから脱炭素が日本経済を終焉に向かわせるが理解不可の、セクシー発言で更に加速の地獄道。

　その解説が今日放送の虎ノ門ニュース後半の、加藤産業遺産センター所長の中学生でも理解出来る解説から。(リモート期間三週間)

【DHC】2021/12/14(火) 百田尚樹×加藤康子×居島一平【虎ノ門ニュース】" を YouTube で見る https://youtu.be/4xIUKIs83CI

　現在日本の製造業は、同製造産業の諸外国より現在３倍の電気料金負担に、脱炭素は更に電気料金の値上げが必然。

　発電で最も低コストで二酸化炭素排出が些少が原発で、小型化すれば冷却水は風呂桶程度に事故リクスは解消します。

　一方、太陽光発電は不安定な上に、生産主要国の技術では製品開発はおろか、ジェノサイドで成り立って、、、

　広大な設置場所と寿命廃棄まで含めると、最悪な環境汚染発電と言い切れます。

　反戦愚民化教育を軸にしたＮＮＫを伴って、共産が核技術消滅目的で原発反対を掲げてますが、その反戦工作に漬かった年齢層には。

　自宅使用の電気料金が値上がりも、ガソリン料金が値上がりも実は、選挙で投票に自分達が招いた結果だとは聞く耳持たずに。

　脱炭素は更に電気料金を高騰させますが、負担する生産工場が海外移転に至り、、、

　嫉妬が起点の共産思想の定番パターンですね、金持ち憎しで産業潰して雇用消滅。

　その程度の計算能力も無い訳が、反対の実情です。


■パナソニック、テレビ事業を大幅縮小　中国TCLに生産委託
(朝日新聞デジタル - 12月14日 17:34)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=6777129


　さて日本の電池産業は現在世界シェアで、パナソニックの29％に、それ以外は中国と韓国のみで占めるに。

　電池使用製品を中国工場で生産には、中国製電池の使用義務の示唆の一方、日本でも度々スマホが突然発火したニュースが。

　加藤さんの解説では、諸外国では地下駐車場での電気自動車の充電は禁止されていると。

　
　昼休憩のタイミングで、スーパーの立体駐車場を使わせて貰う事が有りますが、そこは充電機が在るんですよね。

　都心部のオフィスビルやタワーマンションは、大概が地下駐車を併設していますが、、、

　もうちょい突っ込むと、アメリカの半導体工場が不明の出火で壊滅した事件が有りましたが、、、、
　

(今日観覧で撮った写真は一枚で、今更失敗に後悔)