たとえば、東京オリンピックの中止賠償金は生じなかったという事実。いよいよ、ウソで塗り固めた戦前に逆戻りか。

■週刊文春、中づり広告を終了へ　「一つの文化だった」
(朝日新聞デジタル - 08月17日 05:35)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=6631698

テレビ、新聞、ラジオなどのマスコミは信頼できませんし、役にたちません。
たとえば、
東京オリンピックを中止しても、損害金は保険でまかなえるはずだった。
（だから、ＩＯＣから賠償金は請求される心配はなかった）
ということや、
オリンピックの赤字により、東京都の背負う損害は莫大である。コロナ対策を財政面でも圧迫するはずである
ということを報じません。

文春や新潮が頼りになる数少ない紙媒体でした。

「文化」というより、ネットが扱えない人の希望の蜘蛛の糸だったといういい方が正しいです。しかし、ネットを全く扱えない人を切る段階に至ったということでしょう。

そのネットの影響力は大きく、
わかりやすい例を挙げると、
三大新聞に無視されたれいわ新選組が、ほぼ、ネットの力だけで参院選で二議席獲得したことなどが挙げられます。

もはや論文を検索したりするのは、文系理系問わずネットがないとできない状況です。
本文を全てネットにアップしてオープンソースにするのが正しいでしょうね。

さて、文春の中吊りは、かつて、紙の広告である中吊りをきっかけにして、紙の雑誌を買わせるというものでした。
これからはどうなるのでしょうか。
ネットをきっかけにして、紙の雑誌を買わせるというよりも、
ネットをきっかけにして、ネット記事を買わせる…という形が一般的になると思います。

すると、今までのような、雑誌社という企業体が成立するのか…という疑問も生じます。
全て、ジャパンナレッジのようになって、コンテンツの魅力だけで流通する。
雑誌社は査読元と出資者のような形をとると。

そうなる前に、やっておかなければならないルール整備がいろいろあると思います。
いま、それをいろいろと考えています。

たとえば、課金。
富山の薬方式に、あまり見なかった記事の文を割り引けるか。一度ちらっと見た記事と何回も精読した記事の料金の差をつけるのは合理性があるか。

たとえば、査読。
「反米記事を締め出す」などの新たな言論統制にならないようにするには、どうしたらいいか。