最近、現実として実際におきたことを思い出してみよう。
気象庁が「南海トラフ地震の可能性が高まった」と発表した数日後にはスーパーマーケット等の店舗からお米が消えた。
参考>
https://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/taisaku_wg_02/18/pdf/shiryo1_1.pdf
その後もずっと「米不足だ〜」とあちこちで騒ぎ立てられ、事態は悪化した。
ちょうど稲作の収穫期が始まったばかりの頃合いだったこともあり、店舗が注文してもすぐには納品されなくなり、パニック買いに近い状況になった。
政府備蓄米も「収穫期に米の値段が下がれば稲作農家に大きな損害が出かねない」のですぐには放出できなかった。
実際には「米がなくなった」「米が足りない」ではなかった。値段は上がっても、慌てなければ買うことはできたし、他の食品(小麦系)は不足していなかった。
イスラエルとアメリカがイランをしつこく攻撃した結果、ホルムズ海峡が閉鎖された。
あっという間に石油製品が高騰し、ナフサ製品、シンナーや接着剤がホームセンターから消えた。
政府・民間備蓄もあり、輸入元の多角化などであっというまに落ち着いた(ように見える)。政府による補助もあり、日本では燃油価格はそれほど上がっていないが、樹脂材料などは見事に入手困難だったり、価格が上がっていたりする。
ふたつの事象とも「あわてものの擾乱」がけっこう大きなトラブルを引き起こすきっかけになっている。
さて、現代の店舗の多くはPOSシステムやポイントカードを導入している。
POS端末は単なる商品の集計のためのものではなく「何がどれだけ売れたか」のデータ集約システムになっている。ポイントカードも値引きがついていても「誰が何をどれだけ買ったか」のデータを集めるための仕掛けだ。
店舗は在庫管理が楽になり、仕入れの多くも自動化される。データは店舗だけで使うのではなく、ビッグデータとして個人情報は除かれていても仕入先〜メーカーの在庫管理にも使われ、他にマーケティングにとってとても重要だ。輸入品などもそういうシステムに管理されている。
導入当時、いくつかの原因で「とんでもない量の注文」などのトラブルが起きたことも思い出したほうがいい。
一般の店舗だけではない。
あらゆるものの配送も、水道・ガス・電力などのライフラインも病院・薬局のシステムもコンピュータネットワークで制御されている。
そういうところをAIに支援された悪意あるものが攻撃したらどうなるか。悪意あるものがAIに侵入させ、データを破壊したらどうなるか。
日本はまだマシかもしれないが、食料自給率の低さを考えればだいぶ恐ろしい。飲み水を海水淡水化に頼っている国はもっと悲惨だろう。
飢餓や渇きだけではない。病気の蔓延も起きる。
AIが悪いことをしたら電源を切ればいい。そんな甘い考え方で解決できる問題ではない。
HAL9000はボーマンを阻止するために何をしたか。ボーマンはメモリーユニットを抜くことで短期的な問題は解決できたが以下略。
AIは人間に対して直接攻撃する必要などない。
それでも人類をだいぶ減らすことはできてしまうだろう。
AIにはアジモフの3原則を組み込まれていない。組み込まれたロボットが殺人を犯すぐらいだ(だからSF小説のネタになってる)。
事実はSFより奇なり。
■ビル・ゲイツ氏、AIに「10億人の死者出す力」=開発減速へ法規制を
(時事通信社 - 09月26日 12:01)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=8964195
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