確かな記憶ではないのですが、多分40年位前の事です。
当時の僕の上司が、午後休暇を取りました。
その理由が、近所で弔いが出来て、墓掘りに行かなくてはならないとの事でした。
上司は、宇都宮市に接する町に住んでいて、まだ土葬が残っていたようです。
地域に住む人が亡くなると、近所の人が葬式を行い、
その上司は、持ち回りの役割分担で今回は墓掘りだとの事でした。
墓掘りに行くと、以前亡くなった人の骨などが出て来るので嫌がっていましたが、
後日話を聞いたら、骨は出て来なかったとの事でした。
今、土葬の問題が色々取り沙汰されています。
イスラム教では、火葬が禁止されているため、
わが国で暮らすイスラム教徒は土葬墓地が必要であり、
このため、全国的な整備の可否が議論されている訳です。
2024年度のわが国の火葬の割合は99.98%との事ですが、
火葬設備のない離島などでは、依然として土葬が行われているのかも知れません。
いずれにしても、日本では土葬は禁じられてはいませんが、
地方自治体の中には、条例で禁止している所もあるようです。
イスラム教では、クルアーンと預言者ムハンマドの言行(ハディース)に基づき、
土葬は可能である場合に義務とされていて、
その理由は、死者への尊厳を尊重するためとされているようです。
キリスト教でも、最後の審判に際しての死者の復活の教理を持つため、
伝統的に火葬に否定的な見解があり、
アメリカ合衆国では宗教的理由により火葬より土葬が好まれる傾向が
1990年代まで強かったとの事ですが、現在は、約半数は火葬との事です。
この問題、外国人排斥の風潮と微妙に関係しているような気がします。
そんなに土葬が良いのならば、母国で埋葬すれば良いと言う人がいますが、
遺体を航空機で搬送する場合、1体70万円〜100万円程度の費用が必要で、
手続きも複雑なようです。
現在、我が国に住むイスラム教の信者は11万人と言われていますが、
これから一層進む事が考えられます。
これに対し、イスラム教霊園は10か所あるとの事ですが、地域的な偏りがあります。
国は、地方自治体任せにするのではなく、
キチンとした対応が必要な気がします。
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