小話2019年7月分中

日本の輸出制限に激怒した韓国人は、関係のない日本の芸能人に退出要求しました。
日本で活躍する韓流スターの方が圧倒的に多いでしょう。

あらゆる殺虫剤に耐性を持つゴキブリが激増中です。

７ｐａｙ不正アクセス被害は約５５００万円　新規登録停止です。

井上和香がライザップで９．７キロ減量です。

少女像に唾を吐いた日本人を攻めていたが、自作自演の全員韓国人だった。

ＪＮＮ調査で韓国への輸出規制強化 は６割近くが「妥当」 だと言う結果です。
訪日韓国人は、前年比４・７％の減少です。

石川遼、国内メジャー初優勝です。

同志社大学は、アルツハイマー病原因を解明しました。

サッカー女子Ｗ杯、アメリカが２大会連続４度目の優勝です。

自分が救われる道は自分自身で探すしかない。

Ｔポイントの離脱が止まらないと言います。

「みんながいっているよ」と言う方がいます。恐らく自分の意見や考えを通すための戦術として言っているに過ぎません。みんなって具体的に誰と誰なのでしょうか。みんなって言ったけど、まさかたった一人しかいないってことはないですよね。本当に意見がたくさん出ているのであれば、どこの所属の誰が、と固有名詞で言うはずです。

紅茶のカフェインは、覚醒作用があり、疲労時、眠気などに効果があります。循環器系や新陳代謝を活発にする効果も確認されています。だが、利尿作用があります。紅茶とコーヒーでは紅茶の方はカフェインが多く含まれていますが、いれたときのカフェインは紅茶の方が少ないので、コーヒーと違ってカルシウムを阻害して骨粗しょう症にはなりません。
また、殺菌効果、虫歯抑制効果がありますので、歯に良い飲み物です。ビタミンＡ、Ｂ、Ｐが含まれていますので、疲労回復、血管の強化や、高血圧の予防に効果があります。
カテキンは、抗酸化作用により老化、ガンの防止に効果があります。

公用車にテスラ高額電気自動車で市川市長に批判が殺到しています。

韓国で日本産のビールの売り上げが減少しています。

１０月から消費増税があがったら、手紙８４円、葉書６３円に値上げするそうです。

石原さとみ、結婚秒読みから一転して破局していました。

損保ジャパン４０００人削減で最悪の労働搾取モデルが完成しました。

高島屋は、中国から撤退しますが、シンガポールで大成功しています。

隣国に制裁強化、韓国と国交断絶も厭わぬ姿勢です。

厚生労働省の勤労統計で５カ月連続賃金マイナスが浮き彫りになりました。

海賊版サイト「漫画村」の首謀者をフィリピンで拘束しました。

優しい言葉をかければ、信頼が生まれる。相手の身になって考えれば、結びつきが生まれる。相手の身になって与えれば、愛が芽生える。(老子　中国の思想家）

ミスタードーナツの大量閉店が止まらなくなっています。ダスキンによると、２０１９年３月末時点の国内稼働店舗数は１００７店で、1年前から７９店減りました。年間７０〜８０店規模の大幅減が３期連続で続いています。炭水化物に冷えた油と砂糖に添加物だらけですから、健康に悪いと消費者は気がついたのかな。

ドイツのメルケル首相、また震えがはじまりました。

韓国は日本製品の、不買運動を始めています。

日本に住む外国人が、初の２％超えで、島根・鹿児島で１５％増です。

ミニストップが、３か月で１９３店舗が閉店です。

温暖化の影響でライチョウが、今世紀末に絶滅の恐れがあります。

韓国が北朝鮮に日本から輸入したフッ化水素などを横流ししていた疑惑があります。
ところが、韓国議員は「むしろ日本が北朝鮮に密輸出し摘発」に日本のネット大荒れです。

ホテル側に結婚式を台無しにされ精神的苦痛を被ったとする書き込みがＳＮＳ上で拡散されていた件で、当該式場を運営するメルパルクが謝罪文を掲載しました。訳あって絶対に旧姓で呼ばれたくないと伝えていたのに旧姓でアナウンスされた。打ち合わせでも毎回旧姓で呼ばれたり、下の名前の漢字が間違っていたりした。式場見学で同じ会場は1日1組と言われていたのに、当日になり直前に別の結婚式が行われていたことが発覚した。電報は読まない約束だったが読まれた。新郎は会社に電報を断っていたため、新婦側の会社からの1通のみで恥をかいた。ゲストの引き出物の中に原価まで細かく書かれた発注表が同封されていた。巻き寿司がケーキとコーヒーの後に出された。ウェディングケーキが子ども４人分提供されなかった。ドリンクフルコースにしていたのにビールしかなかった。
ツイートはこれまでに１１万回以上ＲＴされるなど、広く拡散されていました。

田口淳之介＆小嶺麗奈が、法廷で仰天の公開プロポーズです。

輸出規制強化に準備不足な韓国政府、文政権はこれ以上虚勢張れば存亡の危機でしょう。

セブンイレブンが、沖縄に初の上陸です。

大阪の２０カ国・地域首脳会議で安倍総理が中国の習近平国家主席と会談して、「日中関係は完全に正常な軌道に戻った。次の高みに引き上げていきたい」と述べると、習主席は「中日関係は、新しい歴史的なスタートラインに立っている」と応じました。
日本政府は、来年の桜の咲くころに、習主席を国賓として迎えるといいます。

米国の有力科学技術雑誌「サイエンス」が世界４０カ国で実地取材して発表した「世界国民信用度ランキング」で中国国民の信用度はなんと世界最下位という結果でした。

日本の経済産業省は、韓国に対する輸出管理運用改正についてという資料を出し、テレビ、スマートフォン、半導体素材を韓国に輸出する際、規制を強化するとして、輸出管理は国際法的信頼を土台に構築されるが、現在、日韓関係は信頼が著しく損なわれていると背景を説明しました。昨年、徴用工賠償判決、慰安婦合意破棄、レーダー照射等により日韓関係が悪化したが、日本を訪れた韓国人は７５０万人に達し、過去最多を記録しました。

安倍晋三総理側近の一人である、自民党の萩生田光一幹事長代行が１０月の消費税増税見送りの可能性もあると言及しました。

参議院選挙は野党の支持率の低さや若者の選挙無関心から、政権与党の優位は変わらない気がします。新聞やテレビの報道では年金問題が一番の関心ごとと語っていますが、消費税問題や原発・憲法改正が一番の関心ごとではないでしょうか。最近の安倍内閣の支持率は４１％、不支持が３７％です。

モリカケ問題があった２０１８年３月の内閣の支持率は、３０％台でした。現在は、１０％も回復しております。国民の１０人に１人が、その時のモリカケ問題の浮動票となったらどうでしょうか。与野党の勝敗が決まってしまうことでしょう。現在の政府の政策と総理の言動は、浮動票の動きに連動すると思われます。

安倍総理が決定したハンセン病への控訴の断念は、参議院選挙を考えての決定だったでしょう。