藤原肇コミュの『石油危機と日本の運命 ― 地球史的・人類史的展望』藤原肇（1973年3月初版発行　サイマル出版会）

原発立地をめぐる利権と電源三法ー田中角栄の中央への反骨から自らの中央化まで keniti3545の日記（山岡淳一郎） 2012-03-21 より。

　
本物の情報に疎い「天下りや横滑り」経営者
　
日本はどうか。商社や電力会社が資源確保に躍起となっているが、通商外交力の弱さは十年一日の如し。グルノーブル大学で構造地質学と石油地質学の博士号をとり、中東、アフリカ、欧米諸国の資源開発に携わった後、米国で石油会社を経営した藤原肇は、石油ショックを半年以上前に予告した記念碑的著作『石油危機と日本の運命』で、日本の資源開発の弱点を組織と機能の面から次のように記している。

　「問題なのは、……（国際情勢の複雑さや外交感覚とは関係なく）日本の内部事情だけによって、石油事業の上に立つ人びとの顔ぶれが決まってしまうという点である。いってみれば大蔵省や通産省出身のお役人や銀行や精油所、あるいは電力会社出身の経営陣が、石油事業における首脳部を構成してしまっている。（彼らの役目が）政府や財界をくどきおとして、補助金や支援の約束をせしめてくる目的であることは、誰の目にも明らかである」
　「石油事業」は資源開発事業全般に敷衍できる。天下りや横滑りの経営者は、世界相手の資源開発で遅れをとる。ソロバン勘定と根回しでは資源は獲れない。本物の情報に疎いのだ。藤原は地質学のスペシャリティを強調する。

　「（欧米の資源会社では）有効なデータを作るために、地球物理学や特殊な地質分野のスペシャリストたちが協力して作業をしている。このように、確実に石油資源を発見する目的のために、組織全体が知識と技術を最高限度に動員できる体制を形成しているのが、石油会社の中枢部である開発部門。（中略）知識と技術という情報を媒体にしながら、『モノ』としてのエネルギー源を社会にもたらすための企業活動であるといえるだろう」

　航空写真の解析では世界で何本かの指に入ると言われた藤原らしい見方だ。
　思えば、資源外交に突進する田中の周りには官僚や財界人しかいなかった。その状況は、野田政権でも変わっていない。違う点は、米国との距離が極めて近くなったことだろうか。

http://d.hatena.ne.jp/keniti3545/20120321/1332345825

『石油危機と日本の運命 ― 地球史的・人類史的展望』藤原肇（1973年3月初版発行　サイマル出版会）
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