３.１１地震は人工的なのかコミュの世界情勢の変化

Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland


OSS からSSU,CIGを経たCIAの基本はOSSの戦略であり,米国は日本という豚を利用し,徹底的に太らせたあげく，日本民族を絶滅させる計画がOSSの秘密文書で明らかになった。日本人には知らされていないが,日本のありとあらゆる所に地下産業（爆発物を仕掛ける）があり,それはある科学雑誌,新聞の尋ね人欄や沖縄米軍からの中波によって人工地震の正確な時期,場所は事前に知らされる。それは日本政府が前もって地下産業に従事するワーカーを保護するためでもある。たとえ水爆を近い将来使うことがあっても放射能が検出されることはない。OSSの文書は米国国立公文書館にあるものである。その内容の翻訳を公開することにした。この現実から日本人は決して目を背けてはならないだろう。


　日本は社会的ハイテンシオン国家である。ゆえに,緊急や危機場面での情緒の不安定は,抑制の利かない乱暴で,野獣のような残忍な日本の軍隊はアジアの国々の平和な民を失わせた。それは,健全な自己主張も何もない日本という病める社会を象徴している。１６０５年の徳川幕府にも見られるものである。1923年にいたっては関東での大震災での狂気に満ちた暴動に見られる。

　日本における「集団的ヒステリー」は米国太平洋研究所における極東研究所のE・Herbert Normanによって書かれた本によって明らかになった。それによると多くの日本人の静かさの裏に隠されたノィローゼ的,熱病的な激しい感情が明かされることを想像する上で何もフロイト学派である必要はない。日本人の社会的行動規範の第一の特徴は極度に抑制されたものである。何かにつけ自己保身のためカモフラージュしてしまう行動から伺い知ることが出来る。心理戦争を仕掛ける上で,群集に恐怖感を植えつけるだけでなく,統制のとれた状態から国家より個人の生存のみを重視するやじうま的群集というヒステリックな社会状況が肝心である。

　........今こそ日本本土に対し心理戦争を仕掛けるべきである。これによって日本人の間にフラストレーシオンの輪が確立し価値観にもつながる。すでに,日本のラジオ放送から伺える充分な証拠として,政府の操作はこのフラストレーシオンをチャネリング（達人注：大本営発表）していることである。戦時中サイパン,沖縄が陥落した際,二つの内閣は崩壊した。裏にあるものは（大本営発表）拡大するフラストレーシオンに対して希望を与えるものであった。日本人が終わりなき世界というものよりも,絶対確実なものに置き換えられることによって騙され続けていたことである。

　日本人のモラルのバロメーター（判断基準）として鈴木首相の国民にあてた演説がある。沖縄侵略後の小磯内閣崩壊後,直面しつつあった危機を葬り去ろうとした。これは国民にすでにヒステリーの種がまかれていたことを表す。これによって我々は二つのパニック的な状況を日本人大衆の狂ったようなヒステリーをいかにして現実のものとするかであるが,これらは長期的展望に立って自然の力という物理的な戦争による破壊（達人注：人工地震のこと）によって成し遂げなければならない。このような心理戦争キャンぺーンの目的は科学的な爆弾投下（注：原爆）だけではなく,彼ら日本民族の絶滅である。

　N・H　Heck（US Coast Geodetic Survey次長）によると地震は爆発物によって仕掛けることが可能であるのか？という点である。これはしかるべき時に,前もって地震が起きるべく時限装置であり,その引き金をただ引けばよい。一定の時間と場所で爆発させる（注：地震を引き起こす）為には正確を期すもので,巨大地震を引き起こすためにはどこに仕掛けるかを知る必要がある。いつ,どこでこのExplosive Message（人工地震）を実行するかは難しい点である。マニラ,上海,バタビアの基地はその引き金を引くためにある。小規模地震を繰り返し,大地震につなげていくマニラ,沖縄からはその引き金の射程圏である。





http://satehate.exblog.jp/7692912


http://lunaticoutpost.com/Topic-Psychological-Warfare-Earthquake-Plan-Against-Japanese-Homeland

原爆は明らかに日本を実験台にした攻撃だ。敗戦が確定してから落とした。なぜか？データを取るためである。

いまの放射線災害のデータの基本はこのときに作られた。データは米国に持ち去られ、日本に帰されたのは２０年後か。　まだかえされていないものもある

１こずつ、ナチスのウラン原爆と米国自作のプルトニウムだ


今回は福島原発と津波のセットで実験したようだ

３号炉にMOX＝プルトニウムを入れさせたのは
アメリカである。なぜなら、アメリカの犬である東京地検特捜部がプルトニウムに反対する佐藤栄佐久氏をおとしいれたからだ

また地震の専門家であり日本海溝に海底地震計を敷設しようとした島村教授を監獄にほおり込んだのもそうだ。

みな計画的に行われている。

そして仕上げは原発の警備会社が「イスラエルの会社』＝モサドである。９１１のツインタワーもそうだ。かれらのいるところに「不可解な爆発」が起こる。


また２００６年くらいからEUとアメリカが組んで大規模放射能事故、核テロに備えた様々な医学的基準作りをしている。

これらが正確にスケジュール化されて行われていると言う見方も可能だ。

これは戦争だ。新しい形の戦争だ。日本の農業を壊滅させ食糧奴隷にさせる計画だ。アジア人撲滅の作戦の一部と考えて間違いない。

次は日本海側の原発ががあぶない。３カ所ほど原発を爆破すれば日本の食物は食えなくなるし、売れなくなる。

そうすると日本は食料メジャーの奴隷になる

すでにエネルギーは石油メジャーとウランメジャーの支配下だ

この意味が分かろうか？

非常に長期的に計画された、日本民族の破壊を画策している。第２次大戦が、日本帝国の滅亡を画策された物であったように。


官僚は誘導されているのだ。ちょうど上海事件から南京攻撃に誘導され、石油禁輸にはめ込まれた。こう押せば、官僚＝軍官僚は馬鹿だから、マスゴミなどで押せば、こっちに行く、と読まれているのだ。

官僚は保身が本質だから、圧迫して利益誘導すればどんな馬鹿なことでもするのだ。だから官僚なのである。上から押さえ込んで、小さな権力を与えれば簡単に暴走させられる。

天下り利権でつって、利益誘導し、馬鹿官僚の自由にさせよ。反対者は東京地検特捜のえん罪ででつぶせ。これが日本操縦のコツである。しっかりそのまんま、原子力を暴走させられている。暴走だから、自壊なんであって、米国の犯罪ではない、という理屈だ。日本人は律令制と言う、古代制度の、白を黒に言うのが政治と思っているシステムの弱点をつかれているのだ。

巨大科学を原住民に持たせたら、みごとに暴走してくれる。科学は権力との戦いが本質なのだ。それをわからぬ阿呆が日本の政治体制で操ることはちょろいものである。





http://blog.ap.teacup.com/jiritu/583.html

情報のカースト制度。

本当の情報を持つ人間がほんの少しいる。おそらく１０００人にも満たないのだろう。

それが、偽情報とほんとの情報を駆使して下を次第に支配する構造。市場も通貨も操作してある。

学問も経済もそうなっている。

だから情報の質が支配力になる。

ビルダーバーグやCFRは２番目かな

天野や竹中といったお気に入りの日本のトップでもせいぜい３番目だろう。奴らは決してインナーサークルに入れない。

それで日本の学者は情報の牢獄の中を右往左往している。

リーマンショックや今回の原子力発電所の事故（？）はそのシステムの限界をしめしている

社会が複雑化しすぎて、情報の独占が自滅を引き起こす。見えなくなっている。

米国が得意として来たショックドクトリンの破綻というやつかも。

結局放射能は地球に拡散し、決してもとに戻らない。

米軍とモサドを使って下手なインボウを仕掛けるからだ。金融戦争も自爆した。これから中央銀行システムが自爆するんだろう





http://blog.ap.teacup.com/jiritu/605.html

起業家さん、大変勉強になりました。その続きもご教授いただきたくなりました。

事故をテコにさらに独立を奪う気だ

原子炉の国連管理

即ちNWOだ

これが、奴らが原発を推進して来た本当の理由だったのだ。

中曽根とポダムを使い、日本の永久奴隷化を計画していたのだ、

だから電気屋のやりたい放題にさせて来た。

軍部を暴走させた戦前とまったく手口は同じ。

猿のアホ踊りをしてきた原発屋ども。。。何がカミソリ勝俣だ。泳がされていただけだ。。。

開始＞

原発安全確保へ国際枠組み　オバマ氏、福島原発教訓に


　３０日、ワシントンで演説するオバマ米大統領（ロイター＝共同）

　【ワシントン共同】オバマ米大統領は３０日の演説で、福島第１原発事故を教訓に、危険な核物質や技術を拡散することなく、各国が安全に原発を稼働できるための新たな枠組みの構築に向け、国際社会の議論を主導するとの決意を表明した。ただ、原子力利用についてはクリーンエネルギーとしての重要性を強調、次世代の原発を開発する上で今回の事故の教訓を生かすと述べた。

　また、今後１０年間で米国の原油の輸入依存度を約３３％削減することを柱とした新たなエネルギー安全保障政策を明らかにした。

　価格変動など国際情勢の影響を受けやすい海外産の石油への依存度を減らすことで、エネルギーの安定確保を目指す。一方で、温室効果ガス排出量の少ない社会への移行も促す。

　ホワイトハウス高官によると、新政策は石油輸入量を減らす代わりに、国内の陸地や沿岸の油田開発を促進。バイオ燃料の生産拡大や、石油よりも二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の少ない天然ガスの開発も推進する。

　また、自動車の燃費規制強化などによって、需要面からも石油利用の削減を進める。

　米エネルギー情報局（ＥＩＡ）によると、米国は世界で第３位の産油国だが、消費量も多いため５１％を輸入に頼っている。

終わり＞

平和ボケの日本人は心底馬鹿にされている

モサドを原発の保安に採用させて、バレそうになったので、言い訳に医師団を派遣するイスラエル。そして免許を緩和する厚生労働省

すべてはシナリオどうりだ。

わかり易い連中だ。

これからCIAが収集して来た原発の労働者虐待の実態をマスゴミに渡して、広瀬のボケ爺らを使って、煽らせて、管理権を奪う気だ

手先企業はたぶんモサドの警備会社と、米国のベクテル系だろう。

見え見えじゃないか。。。。。

大地震、大津波、大洪水のときには必ず米空母を主体とする機動部隊が近くにいる。この事実をどう説明するか？。明らかに彼らは予測して行動しているのだ。。。インボウ論はその事実に対する素朴な解釈だ。。。





http://blog.ap.teacup.com/jiritu/609.html

「低濃度被爆については人類は知識を持たない」　　
だから、各国が医療団を派遣したがっているのです。

マウスでは２０００匹使っても自然発症の癌が数％あるので隠れてしまう。

動物実験ではわからんのです。

動物実験でわかるのは職業被爆に相当する、急性障害だけ、だから薬もそれだけ。３種類しかありません。ヨウ素剤、セシウムを吸着するプルシャンブルー、プルトニウムとアメリニウムをキレートする薬

データがない。だから広島長崎に敗戦間際に落としたのです。　核戦争のデータとり

いままでチェルノブイリしかデータがないので、今回は国連（＝偽ユダヤ連合）はでデータをとりにくる。

（IAEAのトップが日本人なのも計画的なにおいがしますね。、、被害者は疑心暗鬼だ）

より低濃度のデータは、被爆規模がでかくないとわからない

悲しいかな今回の「事故」のデータはネットでの大騒動の様子の解析と合わせて「人類の資産」として活用されます。

そういや関東大震災のときにデマをながして朝鮮人虐殺を誘導したのは、ポダムこと正力松太郎でしたな。

「人類に貢献し続ける英雄的日本民族」。。。。実態は実験動物でないのかね？？？？

ひねくれ者？　いやいや現実をそのまま語っているだけですよ。

ところでいま言論統制は未来的な段階に至っている。

街頭には監視カメラがあふれ、ネットはグーグルですべて格納され、プロファイリングされる。そのアタマのなかを開示するつーるがブログやツイッター。

カネは口座とカードで管理され、ベルギーの？スーパーコンピュータに格納

しかし、あまりに管理された通貨は忌避される。。。。





http://www.youtube.com/watch?v=PQcgw9CDYO8

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110329/t10014975511000.html


http://blog.ap.teacup.com/jiritu/611.html

ベトナム戦争において、強烈な発ガン物質＝ダイオキシンを化学兵器＝枯葉剤として農地に散布し、

ベトナムに、現在に至るも、多くの奇形児を誕生させる「戦争犯罪」を犯した、

アメリカ国防長官＝ロバート・マクナマラ。

マクナマラは、世界銀行総裁として、「有色人種の人口増大は欧米白人社会にとって脅威であり、その人口削減政策は焦眉の課題である」として、

有色人種の女性の不妊手術と引き換えに、資金融資を行う「世界銀行の常識」を作り出した。

「日本人を始めとした有色人種は人種的に劣っているので、核戦争によって絶滅させ、地球を白人だけの楽園にする」と強硬に主張するキリスト教原理主義教会。

このカルト宗教は、２０１０年、アメリカ人の過半数が「熱心に信仰」し、アメリカの政界の最大の票田となっている。

このキリスト教原理主義教会から熱烈な支援と、「資金提供を受けた」マクナマラは、

世界銀行総裁として、「劣った有色人種は子供を作るな。子供を作らなければ、時間の経過によって、自然に、劣った有色人種は絶滅される」という政策を実行に移していた。

ケネディ大統領に対し、ＩＣＢＭ大陸間弾道ミサイル＝核ミサイルの「大量生産・配備」を迫り、説得を行ったのも、マクナマラであった。

「劣った有色人種は、核戦争によって絶滅しなければならない」ためである。

２０１０年まで数十年間、人類を絶滅の危機に追い込んできた大量の核ミサイルは、このマクナマラによって「作られた」。

一方、米国の核ミサイルの弾道計算＝核ミサイルの誘導に使用するコンピューターを製造・納入していたＴＷＡ社の経営者が、このマクナマラであった。

核ミサイルの大量生産＝人類絶滅の危機は、マクナマラの「金儲けにとって、必要不可欠であった」。

日本人のような、劣った有色人種は、「マクナマラの金儲けのために」、核戦争によって絶滅しなければならない事になっていた。

枯葉剤等の化学兵器、核ミサイルの大量生産の背後には、「明確に、人種差別思想が、存在する」。

なお、マクナマラはフォード財団理事長であり、その部下が、オバマ大統領の母親であり、オバマ大統領も、その「コネ」で、長年、フォード財団で「生計を立てて来た」。

マクナマラは、オバマ大統領の「恩師・育ての親」である。




http://alternativereport1.seesaa.net/article/153771975.html

毎年、米国政府からは日本政府に対し「年次改革要望書」が送られてくる。

そこには郵便局の民営化を行え、食品（牛肉）の輸入自由化を行え等、

米国から日本政府への「命令」が詳しく書かれている。

これまで日本政府は、米国のこの指示に従って郵便局の民営化を行ってきただけであり、小泉政権時代の「改革」など決して日本政府の独自案などではない。

この米国政府の「年次改革要望書」の作成メンバーであるディーン・オハラと言う男は、「郵政民営化は日本人に米国の生命保険、個人年金を買わせるためのもので、保険の中身は株のような危険性の高い投資信託だ」と平然と述べている。

この発言の通り、２０１０年、日本の郵便局の窓口では「中身が株のような危険性の高い、多数の投資信託」が販売されている。

このオハラはＣＨＵＢＢという全米５位の保険会社のＣＥＯ（最高経営責任者）である。

日本の高齢者が老後の生活資金として安全第一に運用してきた郵便局の貯金を、危険な株等に投資させる事が郵便局民営化の狙いであり、老後の生活資金、財産を失い自殺する老人を多数生み出す結果が郵政民営化の先には見えている。



郵便局民営化に徹底的に反対した経済学者・植草一秀等が、電車内でのチカン容疑の「デッチアゲ」によって、マスコミに徹底的に叩かれる理由が、これで明確になる。日本のマスコミは、「米国に対し反抗的な人間のスキャンダル等をマスコミに流し、社会的に抹殺する」心理戦争部門として作られた米軍の軍組織である。



敗戦当時、日本にはテレビ局はＮＨＫしか存在しなかった。米軍は３Ｓ作戦実行のため、戦前からのＣＩＡスパイである読売新聞の創立者＝正力松太郎と、その部下＝渡辺恒雄（現在の読売新聞・経営者＝通称ナベツネ）に「命令」し、ＣＩＡ直営のテレビ局として日本テレビの創立を命令する。ＣＩＡスパイ＝エージェント正力松太郎は、ＣＩＡの資金で読売新聞を日本最大の新聞に育て上げるが、第二次世界大戦中、読売新聞は、日本の中国侵略と日米戦争を大々的に「アオッタ」新聞である。反米を、アオッタ、正力松太郎・渡辺恒雄は戦争が終わると、突然、親米の代表者となる。こうした無節操、恥知らずが、こうしたスパイの「信条」である。２０１０年現在も、このナベツネが自民党等々への政界工作、与野党の政治家の「合従連衡」の仲介役として動いている事実には、日本の政界が米国の諜報組織によって「自由にコントロールされている」真実を、明確に見て取る事が出来る。


３Ｓはテレビ等を通じ、セックス情報、スポーツ、スクリーン＝映画を絶え間なく流し重要な政治経済問題から「目を外らす」ように仕向け、「何も考えさせない」ようにすると言う愚民化計画である。


正力松太郎と渡辺恒雄がＣＩＡ工作員として、読売新聞、日本テレビ、プロ野球・読売巨人軍を創立し、その経営資金がＣＩＡから出ている事実は、米国政府の心理戦争局の内部文書　Records Relating to the Psychological Strategy Board Working Files 1951-53に明記されている。




http://alternativereport1.seesaa.net/article/150405593.html

http://alternativereport1.seesaa.net/article/168063238.html

田中宇さんが「日本政府はじつは密かに独立を決めていた」と言っているようです

参照

米軍は殺して、生き残りを助けるのです。全土を空襲して戦後、食料援助をしたじゃないですか。思ったより優しい行為をして前に行った殺戮の印象を緩和するのですね。抵抗さえしなければご飯あげますよ、ということです。フィリピンも３００万人殺してそのあと民主主義。インドネシアもそう。

そのうち権力が一人に集中するとコントロールなくなるので次の３つのうち一つをします

＃１　マスゴミがあおり立てたスキャンダルによる信用失墜
＃２　飼い犬の裁判官、検察を用いてタイホ、投獄
＃３　それでも動じない奴は、暗殺　なかなか暗殺できないときは爆撃でころす

ガンジーも最後は暗殺。田中、小沢、と続き、、

戦後のNWOそのまんまですね

奇々怪々。。。ですが論理は一貫しています。家畜化といいうやつ。

家畜人ヤプーと言うのがありましたな。三島の腹切りと同じような時期だ。

つまりハードパワーである核兵器で地震津波をお見舞いして、ソフトパワーすなわちトモダチ作戦で助ける

これがナイの理論の実態ですね。論理で言われるとピンとこないですが、こうしてそのまんまやられると。。。。わかるでしょう。

じつは、この事実、ある程度以上の判断力のある人なら心の底ではみんな察知していると大愚は思っています。

いくら何でも、人間はそこまで馬鹿じゃない。。。




http://blog.ap.teacup.com/jiritu/618.html

アメリカのへんてこなボクシがコーランを燃やしたので

アフガンで国連が襲撃された

これを口実に

アメリカでで９１１第２版、国内核兵器攻撃

がおこるのでないかい？？国内戒厳令と、株ドル大暴落口実作り

２００６年から大規模核テロの準備をしてるので。。

怪しいぜ。。、アメリカ国内。。。

偽ユダヤ人が一斉に消えるので

しっかり監視しましょうね、アメリカの独立派の人たち。。。。




http://blog.ap.teacup.com/jiritu/620.html





アフガニスタンでデモ隊が国連事務所を襲撃した事件。問題の発端となった米フロリダ州のキリスト教会は３月下旬、イスラム教の聖典コーランを「公開裁判」にかけて「有罪」判決を下し、燃やすまでの様子を記録した映像を自分たちのインターネットサイトに掲載していた。

　同サイトによると、裁判で「検察」側は、コーランは永遠の起源を持たず、神聖ではない、などと主張。ターバンを巻いた男性がコーランを弁護してみせたが、灯油をかけて燃やすとの「判決」が下された。

　この教会のテリー・ジョーンズ牧師は昨年も、米同時多発テロが起きた９月１１日に合わせてコーランを焼く計画を公表し、国際的な批判を浴びた。その際は、アフガニスタン駐留米軍のペトレイアス司令官らが計画中止を呼びかけたのに応じ、矛を収めていた。


宣戦布告か　2012

http://www.asahi.com/digital/internet/TKY201104020445.html






CIAのデンバー移転（重要）

　アメリカ在住日本人で陰謀研究家のハリマオ氏のブログによるとによるとアメリカCIAがデンバーに移転するという。現在のバージニア州ラングレーから数千キロの移転である。何のために？
デンバーはアメリカ中西部コロラド州ロッキー山脈の麓にある標高1600メートルの高地の町である。ご存知の方も多いと思うがデンバー空港はフリーメーソンの空港として有名である。そこにはメーソンのシンボルがキーストーンに始まり至る所にあり、恐ろしい壁画でも知られている。空港は6本の滑走路を持ち、さらに6本加えることが出来る規模である。地下には広大な都市空間があると言われる。この他に、NSA（国家安全保障局）も同地に移転する。
　　　　　 　さらにロッキー山脈にはいわずと知れた非常時のワシントン、広大な地下核シェルターがある。この情報の元の提供者の女性は何だか支離滅裂で大丈夫かと思うのだが、このCIA移転の情報自体は間違いないようだ。この移転の目的はNIBILU彗星の衝突に備えるとか馬鹿なことを言っているが、そんな訳はない、これは明らかにロシアとの核戦争に備えたものだと思う。


http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-227.html




前回、CIAがデンバーに移ると言うニュースを書いたが、どうも政府機能全体が移動するようだ。ということはデンバーは核戦争には生き残るという意味なのだろう。かなり前に、フリッツからの情報でFEMAは核戦争後のために存在すると書いた。そして、FEMAは核戦争後の焼け野原を走行し、放射線や病原体をガードするシールドを持ち、破壊されたガソリンスタンドからでも給油できる装置を備えたハイテク車を持っているとも書いた。それからもうずいぶん時が過ぎた。イルミナティの計画もなかなか思い通りには行かないらしいので、今回も必ず起こるとは言えないが、かなり確率は高いと思う。

核戦争はやはりイランへのアメリカ、イスラエルの攻撃から起こるだろう、その時は、キリストの忠告に従おう。文脈から必ずしも第三次世界大戦とは限らず、ハルマゲドンとも思われるのだが、何かの参考にはなると思う。



http://www.ne.jp/asahi/petros/izumi/arano/arano101202.html

「やっと温暖化は炭酸ガスでないと公式にアメリカが認めたようだ」　　
最初から槌田敦氏の言う通りなのだ。

それを、「みんなで渡れば怖くない理論」を展開して、はしごを外されてやがるトンマなニホンジン。。

いいかげんNHKや経営者は議員はこのウソを認めよ

もうお前たちは世界の笑い者。。。

温暖化詐欺で儲け話に乗るからはしごを外される

ほんとにだまされっぱなしだねお前たち。。脳みそどこにあるのかね？

真珠湾でだまされ、バブルでだまされ、原発でだまされ、今度は炭酸ガスでだまされ。。。

開始＞
NASAは温暖化と人間は関係なく太陽のサイクルが原因だと認めた
終わり＞

まあ、石油もウランもいらない新技術を作ればいいのだが、種があるのに、それも指導者の臆病で自分で研究の妨害している

突然彼らが「新原理を発見」して日本が取り残されていることを発見するのだ

ちょうどいま原発事故にあって、利益にこだわって改修をさぼっていたから。。。

いつみても一周遅れの技術を後生大事に発酵させている。。

どうにかならないのかね、この指導者層の視野の狭さ、教養のなさ、ぶざまな臆病ぶり。。。。




http://blog.ap.teacup.com/jiritu/622.html

１９５３年、米国は日本に対し、軽水炉型・原子力発電所を大々的に売り込みにかかる。

原子力発電所は、縦横に走る複雑な配管パイプの集合体である。

この配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、ＧＨＱ＝冶金課長のジョージ・パーディの経営する企業ドレッサー社であった。

父ブッシュ大統領が、まだ若き日に、大学卒業直後に最初に就職した企業が、このブッシュ一族のファミリー企業ドレッサー社である。

このドレッサーの技術指導の指揮の下で、ウェスティングハウス、ＧＥ、三菱重工、日立製作所、東洋エンジニアリングは、原発建設の「下請け、孫請け」となって来た。

ドレッサー社は鉱山開発において、ダイヤモンド・ドリルにより掘削された土砂をパイプで吸引し、廃棄する専門技術を持つ配管パイプ施工の専門企業でもある。このダイヤモンド・ドリルに装着するダイヤモンドを供給する、事実上の、親会社が、ロスチャイルド一族のダイヤモンド企業デビアスである。

デビアスの系列には、原子力発電に使用するウラン鉱山の経営企業が、名前を連ねている。

これが、２０１１年３月、日本に原子力発電事故を「引き起こし」、日本全体を、放射能汚染に追い込んだ「元凶組織」である。

ドレッサーの傘下には、ニイガタ・メーソン・ネーラン・バルブ・サービス社（メーソンとはフリーメーソンの事である）、新潟ウォシントン社、新潟鉄工所、新潟機器メンテナンス社など、原発の配管工事企業、機器メーカーが、子会社として並んでいる。

第二次世界大戦後、日本から奪われ、米国政府にも渡されなかった膨大な「着服」貴金属は、パーディの手によって、東京メソニック協会と言う得体の知れない財団法人に、一時的に移され、隠された。

この東京メソニック協会は、フリーメーソン日本支部であった。パーディは、フリーメーソン日本支部の支部長であった。




旧日本軍は第二次大戦中、中国大陸や朝鮮半島で中国、朝鮮の人々を多数殺害し、その財産を略奪し、また日本軍自身が、中国大陸においてアヘンを密売し、その莫大な利益を蓄積していた。

戦争終結間際、日本軍はその莫大な利益を金塊、プラチナ、ダイヤモンドに代え、航空機によって日本本国に持ち帰っていた。その莫大な貴金属は日本各地に隠され、また日銀の地下金庫に保管されていた。

その隠された財産を摘発、没収するため、ＧＨＱには、貴金属担当の専門部署が設けられていた。

頑固な軍人であったマッカーサーは、アメリカ国防総省・ペンタゴンの上層部の「文民」とは「険悪な関係」しか形成し得ず、マッカーサーは軍人としての自己の出世には限界がある事を自覚していた。マッカーサーは、「アメリカ国家に忠誠を誓う事」より、旧日本軍の貴金属を私的に着服し、「自己の軍人退役後の、安定した老後の生活の維持」を優先した。

２０１１年現在、このマッカーサーの着服「貴金属」は、マッカーサー一族が経営する「貴金属商」の私的財産、販売商品として、マッカーサー一族の「安定した生活の維持」に役立っている。

この貴金属商の「共同経営者」が、昭和天皇ヒロヒトであった。

マッカーサーと結託し、旧日本軍の資産を、略奪した「窃盗犯＝ドロボウ」が、誰であるかを、この「共同経営者」に明確に見て取る事が出来る。

この貴金属商＝マッカーサー一族は、現在、天皇一族の、海外における「隠し資産」の運用団体・運用責任者でもある。




http://alternativereport1.seesaa.net/article/193515341.html

突然、FRBが、2011年2月10日に予定していた新100ドル札の発行を無期延期したのですが、その理由が、印刷を担当する財務省造幣局が、印刷された新紙幣にしわが入っているのを発見した、というのですから、まさしく子供騙しです。「偽造防止のため」という名目で考えられた新100ドル紙幣の発行ですが、偽造屋は、FRB、あなた方のことでしょうね。

さらに、“天下のCNN”まで、誰にでも見破ることのできるニセ情報を平気で流しているのですから、もうアメリカ全体が詐欺師集団のようなものです。アメリカのことと言え、少なくとも、ネットバンキングに頼らず、通帳の発行される都銀・地銀に移し変えて、記帳ぐらいはマメにやったほうがよさそうです。


もし、9.11のような別の大きなテロ攻撃が起こった場合、先行き傾向予報官・ジェラルド・セレンテ（Gerald Celente）は、銀行システムの完全停止に直結し、“バンクホリデイ”となってしまうだろうと述べました。
もっとも、「セレンテ」のような予想をする専門家は、彼一人ではありません。この1年というもの、多くの人たちが、バンクホリデイの到来を予想しているのです。
このことは、金の個人保有高の制限につながり、場合によっては金の回収にもつながってくるかもしれません。大統領の防衛指揮権51(PDD-51)が実施に移される段階になれば、このシナリオが主な株式市場崩壊の引き金を引く可能性があります。PDD-51がいったん起動すれば、戒厳令は完全に実行されるでしょう。



銀行システムの崩壊が戒厳令を発動させる別の可能性として、サイバー攻撃があります。

この可能性は、私たちにとっては、とても厄介なことになるでしょう。CNNが、今年に入って早々、Michael Chertoffレポートによって、サイバーテロ攻撃が起こるという、完全にニセ報道を流しました。ワシントンのインサイダーたちも、このニセ情報を流すことに一役買っていたのです。その前提に、ハッカーやサイバーテロリストによって、アメリカの電力網がダウンさせられたというニュースがありました。
このニセの報道以来、Infowarsや、他のニュース・エージェンシーは、普通のハッカーが送電網をダウンさせることなど不可能であることを指摘しています。送電網は、インターネット網とは完全に分離されているため、ということです。
それで、さしあたり、送電網ダウンの脅威は、別の（これがまた疑わしい）方法によって起こされるかもしれないと強調されています。（なんとしてでも、脅威を煽りたいらしい）　最近、ジョージア発電所に侵入しようとしたロシア人のように。


結果として、銀行業、電力網システムのどちらかを狙ったサイバー攻撃は、確実に多くの混乱を引き起こすことになるでしょうし、さらに、この両方を狙ったサイバー攻撃は破壊的な結果をもたらすことになるのでしょう。たとえ、どちらかひとつでも、戒厳令への道筋をつけることになることは間違いのないことです。




http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-239.html

食料支配＝人口削減計画。

NHKクローズアップ現代で、野菜工場が日本経済を救うかのような放送をしている。
実態を知れば、これはどう考えてもおかしいと思えてくる。

野菜工場は水耕栽培で、無農薬だが、肥料は化学肥料しか使わないという事をご存知だろうか。

スーパーできれいは発色をした「たらこ」を見た事があるでしょう。
「着色料は使用しておりません」と表示はありませんでしたか？
確かに着色料は使っていませんが「亜硝酸ナトリウム」または「亜硝酸カリウム」などの『発色剤』が使われています。
こうして消費者を騙しているんです。

水耕用肥料は硝酸態チッソをそのまま投入しており、堆肥などのような微生物によるアミノ酸化緩衝作用がありません。

したがって植物体内にストレートに硝酸態チッソとして蓄積されることになり、それを食べれば、唾液によってニトロソアミンという強力な発ガン物質に変異してしまいます。

野菜工場の真の狙いは決して農業の改善ではなく、農業を農民から取り上げ、独占資本が一手に管理支配する社会です。

その主役はアメリカ金融資本に支えられた悪魔のモンサント（カーギル社、ロックフェラー傘下）に他ならない。

彼らは、人民大衆が自分で食料を生産する能力を奪おうとしている。

食を支配するモンサント社の企みが、どれほど恐ろしいものか気づいてほしい。

工場野菜は人々の免疫を破壊し、我々をガンで死滅されるためのものだ。

こうして人口削減計画は、あらゆるところでネットワーク化している。

自然界の自然な秩序を破壊し、昔ながらの農産物を完全に破壊し、自分たちの支配システムに変えてしまうことが目的なのだという事を忘れてはいけない。




http://cosmo-world.seesaa.net/article/137727215.html

「東電と管政権のおかげでこうなる」　　
開始＞

【佐藤優の眼光紙背】このままだと日本は「原子力犯罪国家」
佐藤優の眼光紙背：第100回
　４月４日、東京電力は福島第一原子力発電所第２号機から海に漏れ続けている高レベルの放射性物質を含む汚染水を集中廃棄物処理施設で貯蔵するために同施設にたまっている低レベルの汚染水１万１５００トンの海への放出を開始した。意図的に放射性物質を含む汚染水を海に排出することは、過失で汚染水が海に漏れることとは本質的に異なる。今後は日本国家としての責任が直接問われることになる。

　そもそも原子力安全・保安院には国際条約を有権的に解釈する権限がない。日本政府で国際条約の有権的解釈権をもつのは外務省（担当は国際法局）だ。

日本政府（原子力安全・保安院も政府の一部を構成する）が「ロンドン条約では、船や飛行機からの海洋投棄を禁じているのであって、陸上の施設からの放出は該当しない」というような釈明をしていると、国際社会は「日本はロンドン条約の誓約を守るつもりがあるのか。おかしな国だ」という認識を持つようになる。対外的に日本国家を代表するのは外務省だ。外務省が窓口になって国際社会にきちんと情報を開示し、日本政府が所与の条件下で最悪の事態を避けるために、低レベルの放射性物質を含む汚染水の排出を余儀なくされているということを迅速かつ誠実に発表しないと、筆者の見立てでは


今後１週間から１０日で、日本に「原子力犯罪国家」という烙印が押される。

（２０１１年４月５日脱稿）
おわり＞


アメリカはしっかり罠をかけて来ている


開始＞
原発安全基準で強制力持つ国際機関の設立必要−国連に専門家ら訴え

　　４月７日(ブルームバーグ)：福島第一原子力発電所の放射能漏れ事故を受けて、旧ソ連チェルノブイリ原発の元チーフエンジニアや、米スリーマイル島で原発事故が発生した当時の大統領顧問らで構成する国際専門家グループが今週、安全基準順守を強制できる権限を持つ国際機関の設立を求める緊急アピールを国連に行った。
　　グループのメンバーで、かつて国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の事務次長を務めたビクトル・ムロゴフ氏は、モスクワから電話取材に応じ、「今回のような事故が再び起きれば、われわれは切り抜けることができないだろう。世界共通の利益のために国益を制限する必要がある。これ以上は許容できない状況だ」と語った。
終わり＞

アホすぎる猿の同類のニホンジンなんかにまかしておけば地球を汚されると言うわけ





これを　NWOといいます。「おまえのけんりぜんぶよこせ、　なぜならお前は馬鹿だから」




支配される日本

http://blog.ap.teacup.com/jiritu/635.html

みなさん、こんにちは。

かつての戦前の「大本営」時代は、政府は、その批判者はすべてを「非国民」と呼んだ。そして現在の菅直人民主党政権時代は、政府を批判するものは「デマ」と呼ぶ。あるいは、「風評被害」と呼ぶ。この両者の対比は実に興味深い。ほぼ同じ。同じようなメンタリティーの持ち主たちだということになる。



イルミナティ

在日朝鮮人／韓国人、日本のヤクザや日本の政治家たちが全くご存知ないのは、欧米のイルミナティーと言われる人々の習性である。

ビンラディンを利用してアフガンのアルカイーダを育てたのは、ブレジンスキー（今のオバマの後ろ盾）であった。対ソ連に対する、ベトナム戦争化をするためであった。そのせいで、ソ連は経済的に成り立たず崩壊し、これまたイルミナティーの仕込んだペレストロイカ体制で、ゴルバチョフ、エリッチンでロシアに変わった。その後、アルカイーダは用なしとなり、今度は９１１で一気に「悪の枢軸」扱いされ、追い落としされることになったわけである。

要するに、連中は、利用するだけして必要なくなれば、後はポイ捨て、どころか抹殺して来るというわけですナ。坂本龍馬しかり。日本を開国できれば、後は用なしというわけである。

在日を使って、読売、自民党、創価学会、韓流、何でも良いが、そういうものを使って日本社会をとことん乗っ取ったのは良いが、それで用なしとなれば、今度はHAARPを使った地震で一気に滅ぼす。実際、この連中の先祖の北朝鮮や韓国ももはや福島原発の「死の灰」の射程距離内に入っているのである。

とまあ、こういうことが平然と出来る”人々”（というより、連中は自分たちを超人間と呼んでるから、「生命体」というべきだろう）なのである。この辺のことを全く理解していない。


菅直人政権は、アメリカの仕込み学者が、「汚染物質を海に流しても希釈されるから問題ない」と言ったというあま〜〜い誘惑に乗せられて、ついに海に放射能汚染物質を垂れ流してしまった。事故ならまだしも、無断で放出してしまったのである。

実は、これは国際法違反の重大犯罪であった。すなわち、日本は「海洋国家」という漁業国家から、「海洋テロリスト国家」に一瞬で転落してしまったのである。上杉隆氏はこれを主張している。なにやら懲役３００年とか。これが菅直人や枝野の犯罪であるというのである。困ったことは、この犯罪の汚名を我々ごく普通の日本人も着せられるということである。

こうなると、今度は、欧米のイルミナティーの思うつぼ。連中のだれかが人工地震を起こしたわけだが、捕まっていない以上、それはいなかったことに等しい。それゆえ、今度は自然災害の結果生じた原子力発電所の事故処理において、日本の政治家が国際犯罪を犯したということだけが強調されるということである。そして、これからいくらでも日本や日本人に汚名を着せて「国際海洋汚染テロ国家」と犯罪追求する余地を残してしまったということになるわけである。今後、次々とグリーンピースやシーシェパードのような連中に狙われるということである。

もうイニシアチブは彼らにある。日本をグローバルフォークで攻撃しようがおかまいなしであろう。なぜなら、菅直人政権は、カダフィ大佐と同じ立場につかされてしまったからである。

まあ、国際権力のイルミナティーNWOシオニストの連中とは、こんな感じのものどもなのですナ。悲しいかな、これが世界政治というものである。ほんとアジア人は馬鹿ですナ。まあ、「アジア人を撲滅する」と宣言しているわけだから、よほど覚悟していなけりゃ、まず間違いなく滅ばされることだろうヨ。





国際テロリスト　日本

http://quasimoto.exblog.jp/14571608/

この度の３１１大震災はおおむね「人工地震」で決まりの様相を呈してきました。
そこへ持ってきて、より、決定的証拠ともいえる、震災当日の波形観測データが出てきました。
もちろん公にされる事は無いでしょうが、これは、決定的と言えると思います。

地下核実験では、人工的な「揺れ」が観測される事はよくご存じと思います。
その波形は自然的発生の地震波とは、全く異なるために、おなじ「揺れ」でも波形から自然のものか、核実験か判断されてきました。

波形のひな型を貼り付けておきましたので、どうぞご自分の目で確認をしてください。

先ずは核実験の波形と自然地震の波形を比べてください。
上の波形が核実験の時に出る波形、下の波形が自然地震の時の波形です。



下記の波形は今回の地震の波形です。



ではなぜ日本が標的になったのかを考えてみましょう。

もちろんTTPの問題も存在します。
水面下で起きている金融戦争である事も間違えないでしょう。
アメリカがデフォルトする理由づけとしての意味合いもあるでしょう。
しかし、はたしてそれだけなのでしょか？

小泉、ブッシュ時代、２００４年におきたスマトラ沖地震の直後に会談の席上で（もちろん非公式）ブッシュが小泉に「つぎは日本だな」とつぶやいていたという情報があります。

また、誰が書いたかは不明ですが、ペンタゴンレポートには日本の地震と津波について書かれており、東海、南海、東南海による地震で２２００万人が死亡すると書かれている。（そうだ）

その規模から考えると、今回の地震は明らかに「失敗」という事になる。

なぜ、２２００万人もの国民が消滅するような震災が必要だったのかを考えてみると、答えは１つしかない。

日本再占領


まず、日本に壊滅的な被害を与える。
２２００万人の国民が消滅するような被害が出れば、日本の国家としての機能そのものが失われる。
政府は全く機能しなくなり、事実上無政府状態になる。
こうなれば占めたものだ。
ユダ金の思うつぼ。
「国連」の名の下、アメリカが代理統治を画策していたという事だ。
そのレポートは念の言った事に、地震の直後、空母や駆逐艦が日本近海に姿を現すだろうと書かれていたそうだ。
まさにその通りとなった。

では、なぜ東海、南海ではなく「福島だったのか？」だが、福島原発の３号機は極秘のうちにプルトニウムが使われていたプルサーマル発電だった。

日本の科学技術は今や、１週間あれば核兵器を８０００発作る能力があると海外では見ている。
一般の日本人は思いもよらないだろうが、あなたや私が思わなくとも世界はそう思っている。
日本人は自衛隊を軍隊と思っていないだろうが、１歩外に出れば誰しもが自衛隊は「軍隊」そのものと思っている。
それと同じだ。

以前、東海村の「バケツ臨界事故」について、あれは中性子爆弾の製造過程での事故ではないかと、提唱しましたが、私は福島では核兵器が作られていたのではないかと思っている。
ついでに触れておきますが、御巣鷹山に墜落したJAL１２３便にも核疑惑がある事を付けくわえておきます。

日航１２３便の事故、いや事件は様々な要素の結集であると思う。
少なくともグリコ森永事件から日航１２３便、プラザ合意、バブル、阪神淡路大震災、オウム、金融ビッグバン、東北大震災と、同じラインの上にある。

日本が立ち上がろうとすると、必ず潰される。




http://cosmo-world.seesaa.net/article/194452018.html

小泉や、菅がいくらアメリカの「ポチ」になれ果てようとも、日本の天皇を中心とした支配階級は、快くは思っていないだろう。

天皇自身は憲法の規定により直接ものを言えないだろうが、６４５年の大化の改新以来、天皇家を支え続けた、やたがらすや重臣たちが今でも脈々と天皇家の意思を反映させていると考えると、謎が解けるのではないか？

●２０１１年３月１１日の東日本大地震は、日本海溝辺りの海底で核爆発を３連続させて起こされた地震テロであった。

●１９４４年、米軍は対日攻撃のために核兵器を海底のプレートに植え込むことで地震と津波を発生させる計画のシミュレーションを繰り返していた。ニュージーランドでの実験では、３０メートルの津波を発生させることに成功した。

●１９４４年と４５年、日本の太平洋岸を大きな地震が襲いそれぞれ数千人が犠牲になった。この時、米軍の攻撃目標であった三菱重工業や中島飛行機の工場が壊滅的な打撃を受けている。

●３１１テロリストは、日本の活火山を噴火させる計画すら進めていた。九州の新燃岳はそのテストケースだった。１０か所以上の火山が標的となっていた。

●３１１人工地震テロの黒幕は、９１１自作自演テロおよびオウム事件の黒幕と同一である。その目的は、極東アジアに騒乱を惹起し戦争状態を創出することであり、彼らの目論む｢世界最終戦争｣を実現することである。

我が国は戦争状態にある。敵に侵略され占領されつつある。敵の正体を知り、英知と機転を以て彼らをせん滅せねばならない。我々は、３１１テロリストに殺戮された３万の同胞のためにも、我々の子孫のためにもこの戦争に勝たねばならない。




http://cosmo-world.seesaa.net/article/194452018.html








人口問題が原因ならば、少子化で人口が減り始めた日本は標的にならないはずです。しかし実際には標的になっている。中国も一人っ子政策で人口を抑制しているのに四川大地震で攻撃されています。問題は他にあるのだと思います。

私が想像しているのは、繰り返しになりますが、米国国内での国際金融資本と米軍の闘争です。始まりは20世紀はじめで、国際金融資本がロシア革命を起こし、共産主義と米国の資本主義の二極体制で世界を支配することを考えました。これに対抗して立ち上がったのが日本とドイツの枢軸国であり、両国は第二次大戦で力及ばず敗北しますが、その後米軍を味方に付け、1953年にはソ連でユダヤ人のベリヤとカガノビッチを失脚させて味方に付けることで一挙に優勢になります。その後は米国国内で旧枢軸国側と国際金融資本の内戦が続きますが徐々に国際金融資本が劣勢となり、今や滅亡しかけているという現状だと思います。滅亡後の迫害を恐れるからこそ、国際金融資本は必死になって反撃しているのでしょう。




http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/b119c0975e0f47964a5a1fd1be99a32b

2002年末〜2003年のSARSは中国南部・東南アジアやこれらの地域からの移民が集中的に居住する欧米都市で大流行した。中国南部と東南アジアの住民はスンダドントという人類学的共通点を有しており遺伝的に近いとされる。SARSが生物兵器であった可能性は十分あると私は考えている。1994年1月17日のノースリッジ地震と1995年1月17日5時46分の阪神大震災、阪神大震災と2001年9月11日8時46分の911事件と2011年3月11日14時46分の東日本大震災の時間の奇妙な一致はこれらが人為的行為によるものであることを示唆していること、2008年5月12日の四川大震災も2008年8月8日8時8分開催の北京オリンピックの88日前である点で人工地震の可能性が高いことは以前に触れた。チェルノブイリ原発事故も事故直前の直下型地震が原因という報道があったことは以前触れたとおりである。問題は、これらの攻撃が誰によって何の目的で行われたかという点にある。

1992-2001年のクリントン政権時代は、米軍の軍縮が行われると共に金融バブルによって米国の金融覇権が明らかとなった。米国国内の二大勢力である国際金融資本と米軍の内で前者が主導権を握った時代と考えられる。1997年7月以降の東アジア通貨危機は、国際金融資本による東アジア経済への攻撃と考えて良いだろう。コーエン国防長官の父親はロシア出身のユダヤ系であること、コーエンという苗字はハザール人の王族である「可汗」を意味しており、1953年までロシアを支配していたユダヤ人のカガノビッチやベリヤと同じくハザール系ユダヤ人であると考えられることも興味深い。私は、これらの攻撃の殆ど全ては国際金融資本・イスラエル連合によるものであったと想像している。そして、国際金融資本・イスラエル連合の世界支配の拠点は、欧米の民間銀行によって100%所有される米国憲法違反の異常な中央銀行であるFRBが世界基軸通貨であるドルを独占的に発行するというシステムに存在していると考えている。ドル覇権がいつ崩壊するか、FRBがいつ閉鎖され米国政府がケネディ政権で一時発行した政府紙幣をいつ再発行し始めるかが焦点だろう。

私のこの仮定が正しいならば、国際金融資本・イスラエル連合は米国・ロシア・中国・日本・ASEAN諸国など、世界主要国を攻撃し続けている。欧州諸国がどうなっているのかは分かり難いのだが、国際金融資本の歴史から見て、イギリスとオランダだけが国際金融資本側の国であり、フランスは中立、ドイツは反国際金融資本側ではないかと考えている。いずれにせよ、1998年のLTCM破綻、2000年のITバブル崩壊、2000年代の世界的不動産バブル崩壊、2008年のリーマンショックなどを通じて国際金融資本は急速に弱体化しており、もはや滅亡寸前であると思われる。そして、敵の敵は味方であるというリアリズム的観点から見るならば、日本とロシア、日本と中国は非常に親密な関係にあると思われる。最近の北方領土問題や尖閣領土問題は、恐らく敵の目を欺くために演出されたものに過ぎないだろう。

断末魔の国際金融資本は今後も日本でテロ攻撃を継続する可能性がある。東海地震、若狭湾付近での直下型地震、富士山の爆発などの危険がある。危険日は5月11日や7月11日などであろう。





http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/f81cf817f8a94cf7e4ede8e5d68de4f7