連帯オール沖縄・東北北海道コミュの孫崎享氏／米国世論は大手メディア不信で情報操作困難に

孫崎享氏の視点ー＜2013/09/11＞

米国世論、もう新聞テレビの大手メディアは信じなくなった.
情報操作が難しくなった

米国民の大多数がシリア攻撃に反対である。

　オバマ大統領や、ケリー国務長官等、プロパガンダ・マシーン全開で
シリア攻撃を煽っている。ヒさらにラリー・クリントン等が
シリア攻撃の反対を主張している。当然メディアはそれを報ずる。

　しかし、米国国民は最早踊らされていない。逆に世論のさめ具合がまし、
反対の声が増してきている。
そして、シリア攻撃を出来にくい環境すら形成している。

　どうしてだろう。

　一つに報ずるメディアに対する信頼が急落している。

GALLUPは6月17日「米国人の新聞への信頼、引き続き後退
（Americans' Confidence in Newspapers Continues to Erode）」の
標題で、米国民の新聞テレビへの信頼が大きく後退していることを
示している。

　新聞への信頼

　1979年頃—５１％、2000年頃—３７％、2013年—２３％

　TVへの信頼度

　1993年—４６％、2000年頃—３４％、2013年—２３％

　日本を考えてみよう。

　日本の読売新聞や、朝日新聞が、ニューヨークタイムズや
ワシントンポスト紙よりも信頼性が高いか。質が上か。
そんなことは全くない。

　残念ながら、日本国民の大手メディアへの信仰は高すぎる。

　日本の正常化は大手メディアへの過剰な信頼をなくし、無料の
TVチャネルをひねり情報を得る、定期購読して一方的に情報が来る
事態から脱し、個々人が書籍（今参考になる本が多く出ています）、
ソーシャルメディアなどから情報をとる努力をすべき時代に入っている
と思います。

多くの人と話をして気づくことは、ソーシャルネットワークを使用して
いる人と、TV/新聞に依存している人との情報認識の格差があまりにも
大きいことです。
無防備にTV,新聞を信頼する層は簡単に情報操作をされるということです。