長崎原爆を忘れないでコミュの是非を問う…

日本の真珠湾攻撃に始まった戦争…承知の通り、八月六日広島八月九日長崎と相次いで、人類初の原子爆弾が米国の戦闘爆撃機Ｂ29｢エノラ・ゲイ｣によって投下された訳やね。

この無差別大量殺戮兵器とも云うべき、未知なる原子爆弾によって日本はポツダム宣言の受諾、無条件降伏への道を選択した。


しかし史実を紐解いて行けば、日本を無条件降伏へと導く為に、本当に原爆の使用は必要だったのだろうか？と云う疑念を抱く人も多い。



表向き当時の日本政府は、沖縄戦に次ぐ本土決戦に備え一億玉砕を提唱し、あくまでも最後まで戦い抜くという姿勢を前面に出していた。
がしかし、これはポーズの一つに過ぎないと思われる。

実際には、日本は降伏への道筋を模索するべく、当時不可侵条約を締結していたソ連に対し、七月には天皇の特使を送り込み、ソ連に和平交渉(戦争終結)の仲介を依頼する目論みを企てていた。
沖縄戦は、その為の時間稼ぎと推察される…。

米国はその情報をすでに把握し、日本の本心(即ち、降伏する意思)を察知していた筈…。
故に、アイゼンハワーやレイヒ、ルメイといった、当時米国の名だたる高官や、原爆開発に携わったアインシュタイン博士を始めとした学者連中の中には公然と異を唱え、原爆の使用を控えるよう時の大統領…トルーマンに進言する者も居たと聞く。

にも関わらず、トルーマンはそれらの意見を無視するかのように原爆投下を命じた。


では何故、日本は素直に原爆投下以前に降伏への道を選択しなかったか？
それは、無条件降伏の案件(12項だったかな？)に、所謂｢国体の護持(天皇制の維持)｣に関する記述が欠けていた事が大きな要因とされている。

日本国民にとって、天皇制の維持は妥協出来ぬ最重要案件であった事は記すまでもない。


元々、米国のルーズベルト大統領(前任者)時代には、無条件降伏の文言に、国体護持に関する記述は有ったものを、トルーマン大統領体制に移行して、トルーマン及びバーンズ国務長官らによって、天皇制維持に関する記述は意図的に削除されたとする見方が有力視されている。

日本イタリアと、三国同盟の関係にあったナチスドイツの原爆開発に対抗する為とは言え、米国にしてみれば莫大な国家予算を投じて研究開発した原爆を、他国への威嚇の意味を含め無駄にはしたくなかったのだろうし、少しでも優位に終戦を迎え、戦後世界でイニシアチブを掌握する為に原爆は恰好の材料であると捉えたのであろう。

上記から、｢日本に易々と降伏されては困る。原爆を使うまではな…｣と云う、トルーマンの策略が伺い知れる事だろう。


平たく言えばトルーマンは、広島型・長崎型それぞれの原爆を試し、米国の強大さをアピールしたかったんやろ。
日本は…広島長崎は、その恰好の餌食にされたようなものではないかと思えてしまう。

無論、裕仁天皇陛下、トルーマン、スターリン、チャーチル等の思惑が交錯した上での悲劇で有るとは思うが…。


今日に至っても、日本軍の真珠湾への奇襲攻撃のみを非難して、原爆投下を容認するアメリカ人は多いと聞く。しかし国際法に照らしても、無差別大量殺戮兵器の使用は明らかに違法。


平和な現代日本に暮らす我々からは想像もつかない様な、非日常的な狂気の世界、戦争の中で起きた悲劇…いや、戦争そのものが悲劇。


オバマ大統領は、西暦2020年(だったかな？)までに核兵器根絶を訴えている。


小国日本は、日米安保によりアメリカに守られているが、北の日本に対する敵視政策、核開発疑惑。
中国やロシアもどう豹変するか分からない。

今も尚、原爆後遺症にて苦しんでおられる方が沢山居る。

原爆だけが全てではないが、世界唯一の被爆国国民として、未来永劫全世界に向けて、語り継がねばならない事で有ると思う。

過去を変える事は出来ないが、未来は作り変える事が出来る。

過去から学び、未来を創る。


国籍を問わず、先の戦争によって犠牲となられた方々の、尊い御霊のご冥福を…心よりお祈り申し上げ、黙祷を捧げます。