![[dir] アンチ・Ｋ−ＰＯＰ](https://logo-imagecluster.img.mixi.jp/photo/comm/98/40/5479840_156s.gif){kind=logo}
また、中国人と韓国人がほとんど審査もなく日本に移れるようにする構想も実現し、
極端な話、１０億人の中韓人が日本の保険制度や生活保護を受けに押しかけることすら
可能になる。当然犯罪発生率は飛躍的に高まるが、現在の在日犯罪の場合と同様に
実際の１割も報道されずに被害が繰り返し闇に葬られる社会になるかもしれない。
そして日本人は中韓のために血税を納め続けることになる。
中国と韓国はそれを使って国を豊かにし、いずれは日本を追い抜いて経済大国になるが、
逆に日本は労働意欲の減退と国力の疲弊で衰退する小さな島国になる。
もちろん彼らが労働力が海外に逃げることを容認するわけがない。
中国が今自分の国でやっているように移動そのものを法律で厳しく制約するだろう。
いつの間にか公明党は民主党と連立し、民主党が常々言ってきた
「外交方針をアメリカから離れ、東アジアを重視する」とやらを実行に移す。
中国や韓国との懸案はすぐにマイナスの方向に解決するだろう。
竹島と対馬は韓国のものだったことになり、
沖縄は中国のものだったことになり、
東シナ海の海底ガス田は中国のものになり、
しかもそれを“日本の採掘技術”を中国に提供して“共同採掘”することになる。
「日本海」は韓国の言い分どおり「東海」という“韓国の”東の海という名称に変更され、
北方四島は中国とロシアが勝手に協議してロシアが４島とも得ることが決まるだろう。
もちろん中国への巨額のＯＤＡはすぐに再開され、新幹線の技術やその他日本の
最先端科学技術が「日本から１０年遅れているといわれている中国」に流出し、
中国は大躍進をするだろう。もちろん拉致の話など２度と出ることもなく北朝鮮の
言い分通りに「解決済み」とされ、全ての交渉は完全に終了するだろう。
ちなみに公明党は既に外国人参政権を国会に提出している。
自民党の一部議員と、その他マイナー野党の一部がそれと戦っているところである。
■「国益大きく損なう。韓国のためにやるものではない」自民調査会、法案に反対
自民党選挙制度調査会（鳩山邦夫会長）は２６日午前、公明党が
今国会に提出した永住外国人地方選挙権付与法案について協議した。
出席者から「憲法違反の疑いがある」などと批判が相次ぎ、法案に
反対する方針を確認した。
平沢勝栄衆院議員は、在日韓国人らが法案の成立を求めていることについて
「国益を大きく損なう。韓国のためにやるものではない」と主張した。
（読売新聞 2005年10月26日）
ttp://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20051026ia02.htm
外国人地方参政権問題に関しては
オランダの惨状を一読されることをお薦めする。
ttp://musume80.exblog.jp/1326745
オランダの荒廃は日本の薄暗い未来と重なる。
法律が邪魔をして民族の諍いを国が統制しきれないのだ。
『人権』という、自由に、そして“わがまま”に解釈できる道徳的な言葉を
歪んだ法律として形にしてしまった時、亡国への道から引き返すことが
できなくなるのである。
先の総選挙では、人権擁護法案の推進者も反対者もある程度の数が当選した。
どうなるかはわからないが、これからも問題意識を持ち続け、選挙をする時は
毎回、各政党・各候補者個々の主張をよく調べて適切に投票したいものである。
おまけ：日本の現状のパロディ漫画
※『闇のイージス』（七月鏡一原作、藤原芳秀作画 小学館）人権法案の陰謀を画策する教団内の会話
★最後に
１９５２年に来日したパール博士は以下のように述べた。
『東京裁判の影響は原子爆弾の被害よりも甚大だ』
以下、戦後日本と韓国の真実についてもう一度まとめてみる。
・日本は朝鮮側に頼まれ、朝鮮側に望まれて併合した。
・世界一貧しかった朝鮮は日本のおかげで飛躍的に豊かになった。
・朝鮮は内戦と敗戦の責任逃れのために日本を裏切った。
・戦犯は既に赦免され、する必要のない賠償まで完全に済んでいる。
・独立時に補償などしないのが国際常識で、植民地に補償をした国は日本だけ。
・全ての賠償の完全なる終了と和解が国家間の同意による条約で調印されている。
・韓国政府には反日教育をどうしても必要とする事情がある。
・友好を謳っていても韓国の子供たちですら静かに日本を憎んでいる。
・韓国では日本が嘘をついていることになっている。
・民主国家のはずの韓国では思想の自由が憲法で認められてない。
・韓国では日韓が賠償込みで和解済みであることを示す条約が隠されていた。
・戦後に日本の戦争が侵略ではなかったことを戦勝国たちが認めている。
・日本を有罪にした東京裁判は異常なほどに不当なものだった。
・日本の戦争がアジアを開放したことをほとんどの国が認めている。
・海外では数千万規模の中国人華僑が、日本国内では在日組織が工作をしている。
・日本は今、侵略の危機にある。
日本の新聞やテレビは「公平な報道と称して日本を非難する」が、
明らかにおかしいはずの「韓国の教育や歴史認識は非難しない」。
そして日本人自身が「日本は悪いことをした」と誤解している。
このページのタイトルである「“なぜ”誤解されたままになってるか？」という問いの
答えをまとめてみると、
『韓国人が嘘の歴史を学んでいるのと同時に、日本人にはメディア支配と
自虐史観教育と東京裁判史観教育が徹底されていたから』
である。
また、それが可能になっているのは、
『宗教法人・パチンコ・サラ金などで成功した在日と工作組織が、脱税で得た
莫大な金と、政教分離に反した違法な選挙の組織票を利用して、朝鮮人が
日本を食い物にして暮らせるように日本の政治・法律・メディア・教育などを
自由に操作して、日本国民に工作のカラクリを隠しているから』
である。
だが、幸いなことに、現代日本においてメディアは多様化してきている。
メディアの進歩によって少しずつ日本国民が真実に気付きはじめているのだ。
それに対抗して、彼らは既に２ちゃんねる等のインターネットや、
テレビ等の言論を自由に規制するルール作り（＝人権擁護法案）も始めている。
一部の既存メディアもネットの言論を批判し、排斥し、否定したがっている。
こうした動きは“情報発信する特権”を既得者が継続して独占しなければ
今までのようには「いわゆるスポンサー」の主張を信じ込ませることが
できなくなるからだ。
既存メディアにとっては、新しいメディアやネットとは、“商売敵”なのである。
情報が情報としての本来の価値を持ち、その判断を個々人が行うためにも
言論は多様化すべきである。
中国や韓国はそれぞれ「歴史的事実」とは別に「民族の歴史観」を持っているが、
日本はその「彼らの歴史観」に合わせようとすべきではない。
公正な情報や歴史的史料が本来の価値を持ち、その判断を個々人が行うためにも
言論は多様化すべきなのである。
多チャンネル化・多様化・多局化したデジタル放送やインターネットなどの
メディアの進歩が「日本の正しい歴史」を取り戻してくれる可能性に期待したい。
今我々みんなにできることは、知ることと、伝えること、考えること。
そして小さな行動や投票で意思表示することである。
時間はない。
日本統治時代の真実の歴史を語ってくれる台湾の多桑世代は今はもう
８０歳前後の高齢になっているし、台湾でもテレビメディアは既に
２つの局を除いて全て中国人のメディアになってしまっている。
アメリカの2006年中間選挙では中国重視のアメリカ民主党が共和党を破り、
比較的日本に友好的といえるブッシュ政権は2008年で任期を終える。
北朝鮮の問題も含め、今後は良くも悪くも「現状維持すら」ままならない
不安定な時代になる。
このコンテンツでは長々とした小難しい新聞記事や書籍を簡単な言葉で
表現し直した部分もあるし、翻訳ミスや私見と取られる部分もあるかもしれない。
帰化していない在日の中にも税金を“全額”納めている人もいるかもしれないし、
運良く親や学校から民族教育を受けずに育った日本生まれの若い在日であれば
日本を理解し、思考回路まで日本人と大差ない者もいるかもしれない。
（その場合、帰化しない理由が民族主義と無関係でなければならないわけだが）
在韓の韓国人の中にも法と世間の目に隠れた親日派がいるかもしれない。
そしてこういった現実を前にして複雑な立場になる人も少なからず存在するだろう。
たとえば日韓両国の事情を理解する日本人の心を持つ在日や、日韓ハーフ・クォーター、
日本を理解している在日・韓国人・朝鮮人の友達がいる日本人などである。
当然そのような人たちを否定する必要は全くない。
むしろ彼らにこそ“妄信的な反日朝鮮人に働きかける存在”になって欲しいのである。
ただ、本サイトにおいてそれらの善良な人たちは“各論”としての話になるため、
韓国を“総論”としてまとめる本サイトの趣旨から外れている。これは
元来「全否定」が苦手な日本人であればこそ、充分に理解して頂けるものと思う。
情報を咀嚼・吸収し、考えて頂きたい。
今まで日本は、日本国民の感情よりも韓国国民の感情を優先し、
莫大な金額の賠償と何代もの国家元首が数十回に及ぶ謝罪を行ってきた。
それと同時に靖国神社に参拝したことをまるで犯罪か何かのように
書き立てるメディアを容認し、教科書まで中韓を意識したものを使ってきたのである。
もともと靖国参拝は（中国なら多少はわかるが）韓国とは何の関係もない。
第二次世界大戦は韓国と戦争をしたわけではない。よって戦犯問題にも無関係だ。
それどころか韓国とはその戦争を一緒に戦ったし、戦後彼らは日本を裏切っている。
つまり東京裁判もＡ級戦犯も、韓国併合とは何の関係もないのである。
それらを強引に関連付けた“いいがかり”を考えたとしても
せいぜい「軍国主義の復活」や「歴史観の歪曲」といった軽薄なこじつけくらいだろう。
日本は軍国主義か？？
韓国の教科書に載っていないだけで日本は戦後６０年、
徴兵もなく、開戦どころか軍事行動すらしていない国であり、
しかも先進国の中でも日本の軍事予算比率は最低レベルである。
逆に韓国には徴兵制がある。
韓国籍である在日韓国人が兵役に行かないのは普通の韓国人からみれば祖国への
裏切りと思われているほどである。また、韓国の軍事予算比率も日本より遥かに多い。
そんな韓国が、“参拝”くらいで日本の軍国主義復活などと言うのは強引すぎる。
まず韓国は鏡を見てからもう一度発言し直すべきである。
次へ
http://
極端な話、１０億人の中韓人が日本の保険制度や生活保護を受けに押しかけることすら
可能になる。当然犯罪発生率は飛躍的に高まるが、現在の在日犯罪の場合と同様に
実際の１割も報道されずに被害が繰り返し闇に葬られる社会になるかもしれない。
そして日本人は中韓のために血税を納め続けることになる。
中国と韓国はそれを使って国を豊かにし、いずれは日本を追い抜いて経済大国になるが、
逆に日本は労働意欲の減退と国力の疲弊で衰退する小さな島国になる。
もちろん彼らが労働力が海外に逃げることを容認するわけがない。
中国が今自分の国でやっているように移動そのものを法律で厳しく制約するだろう。
いつの間にか公明党は民主党と連立し、民主党が常々言ってきた
「外交方針をアメリカから離れ、東アジアを重視する」とやらを実行に移す。
中国や韓国との懸案はすぐにマイナスの方向に解決するだろう。
竹島と対馬は韓国のものだったことになり、
沖縄は中国のものだったことになり、
東シナ海の海底ガス田は中国のものになり、
しかもそれを“日本の採掘技術”を中国に提供して“共同採掘”することになる。
「日本海」は韓国の言い分どおり「東海」という“韓国の”東の海という名称に変更され、
北方四島は中国とロシアが勝手に協議してロシアが４島とも得ることが決まるだろう。
もちろん中国への巨額のＯＤＡはすぐに再開され、新幹線の技術やその他日本の
最先端科学技術が「日本から１０年遅れているといわれている中国」に流出し、
中国は大躍進をするだろう。もちろん拉致の話など２度と出ることもなく北朝鮮の
言い分通りに「解決済み」とされ、全ての交渉は完全に終了するだろう。
ちなみに公明党は既に外国人参政権を国会に提出している。
自民党の一部議員と、その他マイナー野党の一部がそれと戦っているところである。
■「国益大きく損なう。韓国のためにやるものではない」自民調査会、法案に反対
自民党選挙制度調査会（鳩山邦夫会長）は２６日午前、公明党が
今国会に提出した永住外国人地方選挙権付与法案について協議した。
出席者から「憲法違反の疑いがある」などと批判が相次ぎ、法案に
反対する方針を確認した。
平沢勝栄衆院議員は、在日韓国人らが法案の成立を求めていることについて
「国益を大きく損なう。韓国のためにやるものではない」と主張した。
（読売新聞 2005年10月26日）
ttp://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20051026ia02.htm
外国人地方参政権問題に関しては
オランダの惨状を一読されることをお薦めする。
ttp://musume80.exblog.jp/1326745
オランダの荒廃は日本の薄暗い未来と重なる。
法律が邪魔をして民族の諍いを国が統制しきれないのだ。
『人権』という、自由に、そして“わがまま”に解釈できる道徳的な言葉を
歪んだ法律として形にしてしまった時、亡国への道から引き返すことが
できなくなるのである。
先の総選挙では、人権擁護法案の推進者も反対者もある程度の数が当選した。
どうなるかはわからないが、これからも問題意識を持ち続け、選挙をする時は
毎回、各政党・各候補者個々の主張をよく調べて適切に投票したいものである。
おまけ：日本の現状のパロディ漫画
※『闇のイージス』（七月鏡一原作、藤原芳秀作画 小学館）人権法案の陰謀を画策する教団内の会話
★最後に
１９５２年に来日したパール博士は以下のように述べた。
『東京裁判の影響は原子爆弾の被害よりも甚大だ』
以下、戦後日本と韓国の真実についてもう一度まとめてみる。
・日本は朝鮮側に頼まれ、朝鮮側に望まれて併合した。
・世界一貧しかった朝鮮は日本のおかげで飛躍的に豊かになった。
・朝鮮は内戦と敗戦の責任逃れのために日本を裏切った。
・戦犯は既に赦免され、する必要のない賠償まで完全に済んでいる。
・独立時に補償などしないのが国際常識で、植民地に補償をした国は日本だけ。
・全ての賠償の完全なる終了と和解が国家間の同意による条約で調印されている。
・韓国政府には反日教育をどうしても必要とする事情がある。
・友好を謳っていても韓国の子供たちですら静かに日本を憎んでいる。
・韓国では日本が嘘をついていることになっている。
・民主国家のはずの韓国では思想の自由が憲法で認められてない。
・韓国では日韓が賠償込みで和解済みであることを示す条約が隠されていた。
・戦後に日本の戦争が侵略ではなかったことを戦勝国たちが認めている。
・日本を有罪にした東京裁判は異常なほどに不当なものだった。
・日本の戦争がアジアを開放したことをほとんどの国が認めている。
・海外では数千万規模の中国人華僑が、日本国内では在日組織が工作をしている。
・日本は今、侵略の危機にある。
日本の新聞やテレビは「公平な報道と称して日本を非難する」が、
明らかにおかしいはずの「韓国の教育や歴史認識は非難しない」。
そして日本人自身が「日本は悪いことをした」と誤解している。
このページのタイトルである「“なぜ”誤解されたままになってるか？」という問いの
答えをまとめてみると、
『韓国人が嘘の歴史を学んでいるのと同時に、日本人にはメディア支配と
自虐史観教育と東京裁判史観教育が徹底されていたから』
である。
また、それが可能になっているのは、
『宗教法人・パチンコ・サラ金などで成功した在日と工作組織が、脱税で得た
莫大な金と、政教分離に反した違法な選挙の組織票を利用して、朝鮮人が
日本を食い物にして暮らせるように日本の政治・法律・メディア・教育などを
自由に操作して、日本国民に工作のカラクリを隠しているから』
である。
だが、幸いなことに、現代日本においてメディアは多様化してきている。
メディアの進歩によって少しずつ日本国民が真実に気付きはじめているのだ。
それに対抗して、彼らは既に２ちゃんねる等のインターネットや、
テレビ等の言論を自由に規制するルール作り（＝人権擁護法案）も始めている。
一部の既存メディアもネットの言論を批判し、排斥し、否定したがっている。
こうした動きは“情報発信する特権”を既得者が継続して独占しなければ
今までのようには「いわゆるスポンサー」の主張を信じ込ませることが
できなくなるからだ。
既存メディアにとっては、新しいメディアやネットとは、“商売敵”なのである。
情報が情報としての本来の価値を持ち、その判断を個々人が行うためにも
言論は多様化すべきである。
中国や韓国はそれぞれ「歴史的事実」とは別に「民族の歴史観」を持っているが、
日本はその「彼らの歴史観」に合わせようとすべきではない。
公正な情報や歴史的史料が本来の価値を持ち、その判断を個々人が行うためにも
言論は多様化すべきなのである。
多チャンネル化・多様化・多局化したデジタル放送やインターネットなどの
メディアの進歩が「日本の正しい歴史」を取り戻してくれる可能性に期待したい。
今我々みんなにできることは、知ることと、伝えること、考えること。
そして小さな行動や投票で意思表示することである。
時間はない。
日本統治時代の真実の歴史を語ってくれる台湾の多桑世代は今はもう
８０歳前後の高齢になっているし、台湾でもテレビメディアは既に
２つの局を除いて全て中国人のメディアになってしまっている。
アメリカの2006年中間選挙では中国重視のアメリカ民主党が共和党を破り、
比較的日本に友好的といえるブッシュ政権は2008年で任期を終える。
北朝鮮の問題も含め、今後は良くも悪くも「現状維持すら」ままならない
不安定な時代になる。
このコンテンツでは長々とした小難しい新聞記事や書籍を簡単な言葉で
表現し直した部分もあるし、翻訳ミスや私見と取られる部分もあるかもしれない。
帰化していない在日の中にも税金を“全額”納めている人もいるかもしれないし、
運良く親や学校から民族教育を受けずに育った日本生まれの若い在日であれば
日本を理解し、思考回路まで日本人と大差ない者もいるかもしれない。
（その場合、帰化しない理由が民族主義と無関係でなければならないわけだが）
在韓の韓国人の中にも法と世間の目に隠れた親日派がいるかもしれない。
そしてこういった現実を前にして複雑な立場になる人も少なからず存在するだろう。
たとえば日韓両国の事情を理解する日本人の心を持つ在日や、日韓ハーフ・クォーター、
日本を理解している在日・韓国人・朝鮮人の友達がいる日本人などである。
当然そのような人たちを否定する必要は全くない。
むしろ彼らにこそ“妄信的な反日朝鮮人に働きかける存在”になって欲しいのである。
ただ、本サイトにおいてそれらの善良な人たちは“各論”としての話になるため、
韓国を“総論”としてまとめる本サイトの趣旨から外れている。これは
元来「全否定」が苦手な日本人であればこそ、充分に理解して頂けるものと思う。
情報を咀嚼・吸収し、考えて頂きたい。
今まで日本は、日本国民の感情よりも韓国国民の感情を優先し、
莫大な金額の賠償と何代もの国家元首が数十回に及ぶ謝罪を行ってきた。
それと同時に靖国神社に参拝したことをまるで犯罪か何かのように
書き立てるメディアを容認し、教科書まで中韓を意識したものを使ってきたのである。
もともと靖国参拝は（中国なら多少はわかるが）韓国とは何の関係もない。
第二次世界大戦は韓国と戦争をしたわけではない。よって戦犯問題にも無関係だ。
それどころか韓国とはその戦争を一緒に戦ったし、戦後彼らは日本を裏切っている。
つまり東京裁判もＡ級戦犯も、韓国併合とは何の関係もないのである。
それらを強引に関連付けた“いいがかり”を考えたとしても
せいぜい「軍国主義の復活」や「歴史観の歪曲」といった軽薄なこじつけくらいだろう。
日本は軍国主義か？？
韓国の教科書に載っていないだけで日本は戦後６０年、
徴兵もなく、開戦どころか軍事行動すらしていない国であり、
しかも先進国の中でも日本の軍事予算比率は最低レベルである。
逆に韓国には徴兵制がある。
韓国籍である在日韓国人が兵役に行かないのは普通の韓国人からみれば祖国への
裏切りと思われているほどである。また、韓国の軍事予算比率も日本より遥かに多い。
そんな韓国が、“参拝”くらいで日本の軍国主義復活などと言うのは強引すぎる。
まず韓国は鏡を見てからもう一度発言し直すべきである。
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