ある日、おかずを買いにスーパーに行くと、宮崎さんのカツオがとても新鮮に見えた。その横のチリ産と書かれたシャケの方が安かったが、国産(Made In Japan)と書かれたカツオの方が安心だと思い、1パック398円するカツオを買った。その時、以前読んだことのある次のような内容の新聞記事が頭をよぎった。一本釣りのカツオを日本でもっとも多く獲る宮崎県南郷町のカツオ漁船には、20名近い乗組員の中にインドネシアからの研修実習生が6名含まれているというのだ。
高原レタス生産日本一の長野県川上村も外国人を受け入れているということでは例外ではない。約4800名の住民が農業に従事しているこの農村には、農繁期には中国吉林省出身の産業研修生600名余りが集まってくる。阿蘇市波野にもこの4年間で88人の研修実習生が訪れている。キャベツと白菜を生産しているある農家では、去年の秋には日本人20名と共に中国からの農業研修実習生6名が働いていた。また、他の高冷地野菜の生産農家には、フィリピン人実習生2名が働いていた。これらの野菜には「Made In East Asia」のラベルを貼るべきではないだろうか。
このような実例を踏まえると、日本では今や「東アジア産」と言える物が圧倒的に多く、純粋な「日本産」といいうものは稀なのかもしれない。日本で絶大な人気がある「ユニクロ」も中国製の日本のブランドであり、日本が誇る「トヨタ自動車」にも韓国の鉄鋼と台湾の自動車部品、フィリピンの工場の結合体のものもある。とすれば、いわゆる純粋な国産とは単に「想像の産物」に過ぎないのかも知れない。名古屋近隣のトヨタ自動車部品工場には、最近の不況の前までは「日系ブラジル人」が多かった。そうすると「Made In East Asia」というラベルもトヨタ製自動車を作る全ての生産者を包括するには役不足ではないだろうか。