ダイオキシン中毒（カネミ油症）コミュの生理用品と女性のからだ

生理用品と女性のからだ

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　アメリカの映画スター、マリリン・モンロー（一九二六〜六二）は、子宮内膜症で苦しんだ。最初の夫によると、生理のときに激しい痛みで寝込むこともよくあったという。　この病気にかかると、生理のときに子宮の内側から流れおちるはずの子宮内膜細胞が逆流し、卵巣・腹膜など別の場所で増殖しはじめる。この細胞が女性ホルモンの働きで生理周期に反応して周期的に出血するため、周辺部分を圧迫して強い痛みを伴うことが多い。
　

ダイオキシンを投与したサルが子宮内膜症に
　マリリン・モンローの生まれたころ、子宮内膜症が報告された症例は全世界でも数えるほどだった。現在の患者数は全米で六○○〜九○○万人といわれる。この数は生理のある女性のおよそ一割にあたり、不妊症の大きな原因となっている。発生率は日本でもおなじ程度とされているが、激増の原因は何だろうか。
　子宮内膜症について、米ウィスコンシン大学の女性研究者シェリー・ライアーらが七七年に開始し、九三年に発表したアカゲザルの実験がある。
　二四匹の雌ザルを八匹ずつ三群に分け、えさにダイオキシン（２、３、７、８−四塩化ジベンゾダイオキシン）を混ぜた。「第一群」はダイオキシンなしの対照群、「第二群」はえさ一グラムあたり五ピコグラム（一ピコグラムは一グラムの一兆分の一の単位）、「第三群」は二五ピコグラム混ぜて五年間、飼育した。
　ダイオキシン投与をやめて一○年後までに「第三群」の三匹が死んだ。残りのサルについて詳しく調べたところ、「第一群」で子宮内膜症にかかったのは三三パーセント、これに対し「第二群」は七一パーセント、「第三群」では八六パーセントだった。症状は第三群がもっともひどい。
　この研究が出る前年の九二年、子宮内膜症の患者はダイオキシン類と同様の毒性をもつポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）類の体内濃度が高いとドイツの医学研究者ゲアハルトらが発表している。
　女性ホルモンが働くことで子宮内膜が形成されることから、疾患の大きな要因はダイオキシンなど内分泌撹乱物質（環境ホルモン）だと考えられる。このため、九八年五月にＷＨＯ（世界保健機関）欧州事務局がダイオキシンの耐容一日摂取量（ＴＤＩ）を従来の一○ピコグラムから一〜四ピコグラムに改定したとき、この研究を考慮に入れている。
　日本のＴＤＩは九九年に成立したダイオキシン類対策特別措置法で四ピコグラムとされ、これがあたかも安全を保証する基準であるかのような誤解がある。そしてダイオキシン関連の課題を検討したり環境基準を設定したりする際に、ＴＤＩにもとづいた議論が繰り広げられている。
　しかし、今夏ベルギーで起きた家畜飼料のダイオキシン汚染のような重大事故が発生した場合に、緊急の政策決定をするための指針となるのがＴＤＩであって、安全性を判断するためのものではないことが忘れられているのではないか。
　今年九月、イタリアのヴェネチアで「ダイオキシン'９９」世界大会が開かれた。日本人参加者によると、海外の参加者たちはＴＤＩが安全基準でもなんでもないのは当然だと受け止めていたという。　ＴＤＩを超えると緊急対策が必要なレベルなのだと理解しておく必要がある。子宮内膜症が日々発生していることを考えると、状況は危うい均衡の上にあるというべきだ。
　

タンポンからダイオキシン検出
　塩素漂白した綿やレーヨンで作られた生理用タンポンは、漂白過程の塩素で発生したダイオキシンを含んでいる可能性がある。
　アメリカの雑誌『フォーブズ』（九九年五月一七日号）が「タンポン・テロリズム」という記事を掲載した。生理タンポンに含まれるダイオキシン問題に取り組むカナダの女性運動家ウィリ・ノーランが「テロリズム」に走り、たいした量でもないダイオキシンを過大に問題視して、無漂白タンポンの宣伝に使っているという内容だった。即刻ノーランは支援者たちに声明を送り、「女性にとってだけでなく地球にとっても生理用品の安全性がもっと高くなるよう、彼ら反対者も要求し始めることを願っています」と述べている。彼女の主宰するウェブサイト「テラファム」などによって、タンポン問題の経過をたどって見よう。
　九二年六月、アメリカ下院小委員会がダイオキシンに関するヒアリングを開いた。小委員会の委員長であるウェイス議員は、ＦＤＡ（アメリカ食品医薬品局）研究者が八九年に書いたメモを見つけた。　メモは、タンポンからダイオキシンを取り込む危険性が非常に高いことを示唆していて、「危険を回避するのに一番効果があるのは、タンポンやナプキンがダイオキシンを含まないようにすることだ」とあった。
　他のファイルには、生理用品メーカーのプレイテックス社が「自社のパルプ工場でダイオキシンを検出」（八九年三月）し、同年八月にプロクター・アンド・ギャンブル社がタンポンなどのダイオキシン含有をＦＤＡに報告したとあった。やはり綿やレーヨンの塩素漂白が原因だったらしい。
　ウェイス議員はデータの公開を求めたがＦＤＡは公開しなかった。ただし、ＦＤＡが作成したタンポン基準をみると、ダイオキシン濃度を監視するようメーカーに求めていて、一連のメモが事実であったことを裏付ける。
　また、カリフォルニア州のプレス・トリビューン紙は九八年五月六日付けで、タンポンに含まれるダイオキシンを全量とりこんだ場合、女性の一日平均摂取量（一五○ピコグラム）が三パーセントあまり（五・六ピコグラム）増えるというＥＰＡ（アメリカ環境保護庁）の研究者デ・ヴィトーの計算を紹介している。
　

タンポン法案の提出
　これ以前に北米の白人女性の間でタンポン・ショック症（ＴＳＳ）が発生し、少なくとも数十人の死者が出ている。吸収材料のレーヨンが原因ではないかと大きな問題となった。
　イタリア製タンポンには現在も、ＴＳＳについての警告がついている。ただし、どのような理由によるのか、白人以外にはＴＳＳの例が少ない。
　ダイオキシン問題とＴＳＳとが重なったこともあって、女性たちからタンポンについて疑問が噴出した。イギリスの議会には抗議の手紙が五万通も殺到し、業界は六週間で塩素漂白を酸素漂白に切り替えることを余儀なくされた。
　ウィリ・ノーランらは、レーヨンを使わず、無漂白の綿でタンポンを作って配り始めた。日本では小さな新聞記事が出ただけで詳しい情報が入らず、ほとんど動きがなかった。海外情報を詳細に分析・収集する能力を欠いた日本のマスコミには、いつも失望させられる。
　九五年、アメリカ政府と企業の動きが鈍いのに業を煮やしたカリフォルニア州の女性議員リズ・フィゲロアは、ダイオキシン含有の表示をタンポン製品につける法案を州議会に提出した。
　翌九六年、アメリカ下院のキャロリン・マローニ議員は、タンポンのダイオキシンを測定せよという法案を提出した。これは委員会審議にもかからなかったので、翌九七年にふたたび同様の法案を提出したが、これも否決された。カナダでも同様の法案を提出する動きがある。
　そして今年三月、マローニ議員は再び「タンポンの安全性と調査に関する法案」を提出した。署名した下院議員の数はさらに増えて四三名。
　法案が求めているのは、生理用品に含まれるダイオキシン・合成繊維・添加剤などの物質が、使用する女性やその子どもたちにどのような影響を与えているかを調査することだ。しかもそのデータを公表することを求めている。日本でも、このような動きが出てくることを期待したい。
　

日本のメーカーは正確な情報公開を
　アメリカはタンポンの使用比率が六割と高い。一方、日本の比率は低く、ナプキン九割・タンポン一割が最近の傾向である。したがって、タンポンよりもナプキンに対して一般に関心が高い。
　日本の消費者が業界とやりとりした内容をひと通り見ておくことにしよう。
　九七年にダイオキシン問題など海外の生理用品問題を知った京都市民がタンポン・メーカーに質問した。メーカー四社（メーカー名は不明）からの回答によると、少なくとも二社はレーヨンを使用し、塩素漂白した綿を購入していた。
　同年、「日本消費者連盟関西グループ」が「生理用品の塩素漂白について」というアンケートを各メーカーに出し、タンポン・ナプキンの素材・組成・製法について尋ねた。「日本衛生材料工業連合会」は「今後の対応について検討させていただく」と答えただけで、今にいたるまで回答していない。
　九八年に「お産情報をまとめる会」が紙おむつについて同連合会に尋ねたところ、「現在は製紙会社が酸素系漂白剤に大部分転換している」などと答えている。
「日本消費者連盟関西グループ」への回答をみると、日本で発売になっている生理用ナプキン・紙おむつのうち、いくつかは外面に赤色一○六号・青色四○四号など着色料を使っている。内面は吸収素材と表面素材からなる。
　吸収素材はメーカーによって異なり、高分子吸収材（高分子の種類は不明）・吸収紙・綿状パルプなどを使っている。表面素材にはポリエチレン・ポリプロピレン・ポリエステル・エチレン酢ビ共重合体などを使っている。吸収素材について回答しなかったメーカーもあるが、正確な情報を公開しないことが逆に不信感を生むのではないか。
　

使い捨ての生理用品でよいのか
　生理用品が投げかける問題はダイオキシン含有にとどまらない。表面素材を見て分かるように、現代の生活は、いのちの根源にふれる生殖までプラスチックに依存してしまっている。これを問わなくてはならない。
　プラスチック素材がヒフに接触しつづけること自体に問題はないのか。ある産婦人科の医師によると、性器の部分がナプキンのかたちに真っ赤にかぶれて駆けこんでくる患者や、一日中バイクに乗務し、不快感を訴える女性がいるという。
　また、プラスチックに含まれる微量の添加物や製造工程で使われる微量成分がいったい安全なのかどうか。そもそもどのような物質が含まれているのか。これらの点を問わなければならない。アメリカ下院に提出されている法案は、このような物質の例として塩素化合物・界面活性剤・脱臭剤・香料などをあげている。
　使い捨ての是非もある。使ったあとごみとして焼却しても、素材には塩素が含まれていないため焼却時のダイオキシン発生量が基準以下であったと業界はいう。
　しかし都市ごみの○・七パーセントはダイオキシンの発生原因になる有機性塩素という調査結果がある。素材自体の塩素含有だけの問題ではない。
　容器包装リサイクル法（容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律）の対象が、来春からプラスチック・紙にまで広がる。そうしたなかでペットボトル以外の「その他プラスチック」の処理をどうするか。これが今、ごみ現場のパニック要因になりつつある。
　事態を切り抜けるためにウソがまかり通るようにもなってきている。処理をしているといって、実は捨てていたという話が後を絶たない。家庭からでるプラスチックごみを資源化の名目をつけて海外に捨てているという話まで出てきている。容器包装ではないとはいえ、使い捨ての生理用品を無批判に使いつづける時代は終わった。
　いま日本・海外ともにタンポンや生理ナプキンに代わって、無漂白綿のタンポンを作ったり、布製のナプキンを工夫して頒布している人たちが出てきている。生理用品メーカー各社が、消費者の動きや化学物質に関する世界の動向に敏感に反応して新しい方向を打ち出すことが、企業の生き残りにつながるはずだ。第二、第三のマリリン・モンローを生み出してはならない。