快適な排泄ケアを考える会コミュの震災で浮き彫り　排せつケア課題　普段から正しい知識を

排せつケアは介護する人にとっても、される人にとっても切実な問題。普段の生活が制限される災害時にはより重要だ。排せつ障害の予防や適切なケアを推進するＮＰＯ法人日本コンチネンス協会（東京）が東日本大震災の被災地で続けている支援活動などから、必要な心構えや備えを探った。　（境田未緒）


　紙おむつ、尿とりパッドなど物資の不足や介護サービスの中断、間違った使用法を続ける介護者、褥瘡（じょくそう）（床ずれ）の増加−。東日本大震災発生の一カ月後、日本コンチネンス協会の会長西村かおるさんは、宮城県内で物資の配布や炊き出しをする中で、非常時の介護の難しさに直面する家族の姿を見た。


　在宅で介護されていた女性は震災後、おしりの部分に褥瘡ができた。西村さんがおむつを開くと、パッドが四枚も重ねられていた。水がない状況では周囲が汚れると後始末は難しい。家族が「横漏れしないように」と考えてのことだった。


　ただ、重ね使いしても尿の吸収量は増えず、隙間ができるので、かえって漏れやすい。動きにくく、褥瘡の原因にもなる。西村さんは正しい当て方を説明。家族は「今まで誰も教えてくれなかった」と話した。


　日本コンチネンス協会が九月下旬〜十月中旬、ユニ・チャーム排泄（はいせつ）ケア研究所と実施したアンケートでは、介護のプロもおむつの使い方を間違えていることが分かった。被災地の訪問看護、介護ステーションを対象に調査し、震災で業務に支障が出た百三十事業所の回答を分析した。


　「震災直後の排せつケアの対処」で最も多かったのが「パッド、おむつの工夫」。ほとんどが重ね使いで、五枚重ねもあった。重ね使いは十月になっても続き、日常化している事例が十六カ所。「普段のケアが有事にも影響する」と西村さん。おむつ不要の人への安易な使用、重ね使いや、排尿障害の放置など、日ごろ、排せつケアの課題となっていることが、災害時にも問題になっていた。


　避難所で介護できない高齢者らは電気も水道もない自宅で過ごした。こうした在宅者には、救援物資が届かなかった。


　「避難所に山積みされていても取りに行けない。道路が寸断され、ガソリンがない状況で、行政が一カ所に集めて配るシステムは機能しなかった」（西村さん）。在宅介護の家族には、いざというときに支援を求められるネットワークづくりが必要。要介護者に合うおむつを知った上で、緊急用に普段より吸収量の多いものも備蓄しておく。


　一般避難所での生活が難しい高齢者や障害者を対象に、福祉施設などを「福祉避難所」に指定する自治体も増えている。ただ備蓄は施設任せ。西村さんは「三日〜一週間分のおむつやパッドの備蓄、適切な使い方の知識が必要」と指摘する。


　調査では、一時的に運動能力が低下した要介護者の約七割が半年で震災前と同じレベルに回復していた。「献身的なケアの継続で運動や排せつの機能は回復すると分かり、希望が持てた」と西村さんは話す。

◆適切な対応で改善期待


　災害時の対応も左右する日常の排せつケア。ＮＰＯ法人愛知排泄ケア研究会理事長の後藤百万（ももかず）・名古屋大大学院教授（泌尿器科学）は「現状は施設も在宅も、ひどい状況が多い」と指摘する。


　おむつや尿道カテーテルを安易に使えば、自尊心が傷つく上、日常生活にも支障を来し、寝たきりや認知症の引き金になりうる。逆に適切なケアは、心身機能を保つリハビリにもなる。


　尿失禁といっても、障害のタイプによって治療やケアの方法が違う。研究会では、適切なケアや家族への情報提供などができる「排泄機能指導士」を養成。看護師や介護福祉士など約二百人が、施設や在宅で活躍している。


　尿道カテーテルを使っていた人が指導士の看護師と出会い、治療やケアで自力排尿できるようになったケースも。後藤教授は「尿失禁は薬や手術で改善する場合も多い。諦めないことが大切」と話している。