有田芳生aritayoshifu
「週刊文春」が掲載した小沢一郎夫人の直筆手紙。夫人と親しい女性から「別の手紙」を見せてもらった。
「し」「た」といった文字は筆跡がまったく異なる。
→つまり、小沢夫人以外の何者かが「小沢夫人でございます」として「代筆している」ということだ。
日本国民に告ぐ （※記事の途中のダウンロード罰則化の税収計算を訂正・再送）
この３党談合政権は非常に危険である。
＜実態は米国（※背後に多国籍企業）という上司に奉仕するサラリーマンのような政権＞
実態は、対米従属政権であるため、米国・多国籍企業という「上司」に気に入られようとして熱心に忠誠を誓い、
出世を競い合うような「サラリーマン」のような政権である。
このサラリーマン型政治は、「その仕事が、本当に良いものかどうか」という
判断はしない。
基本的に、米国という上司が「これをやれ」と言って来たら
それについて「はい、やります」と即座に明るい声で答える
以外の行動はしない。
まちがっても上司に対して
「これはまちがっているんじゃないですか？」といわないのである。
なぜなら、そんなことを上司に言ったら「嫌われて左遷させられるかもしれない」と
発想するからである。
この枠組みの中では、日本国民というのは、さらにその下の部下に該当する。
つまり上に調子のいい人間は、下にはガラっと態度が変わるように
日本国民に不利益な法律ばかりつくりあげる。
「不退転の決意でやります」と野田が言っているのは
米国という上司に対して「不退転の決意でやります」という意味である。
日本国民に対して言っているわけではない。
「政治生命をかける」のも米国という上司に「命をかけてやります」といっているだけで
日本国民のことなんてどうでもいいのである。
＜消費増税法案はあらゆる税目をアップさせる条文がそっと入っている＞
消費増税の法案を読めばわかるが
これは「消費増税」をかくれみのにしている
「すべての税金を大幅にアップさせる」ものなのである。
相続税のことも、酒税にしても、ずらずらとありとあらゆる税目の「増税」が
書かれている。
＜法人税を下げるのは外国人の利益増大のため＞
そして「米国という上司」は「俺たちに税金をかけるな」
といっているため、法人税は下げる。なぜかというと現在、日本の上場企業の大半は
株主が外人になっている。彼らは、なるべく多くのお金がほしいから
法人税を下げさせてその分、株主配当金を多く得たいのである。
＜社会保障を充実させるためというのは単なる客の呼び込みのため＞
だから、「社会保障と一体改革」というのは単なるスローガンであり、
「社会保障をかくれみのにしている」のである。
もともと社会保障なんてものには関心がない。
＜外人への減税と日本人への増税の一体改革＞
本当は、「外国人への利益供与のための法人税減税と日本人への増税の一体改革」
なのである。TPPも外人へは「関税」とりませんよというわけだから
発想は同じである。
「外人から税金とりません。その代わり日本人からとります。」が今回の一体改革の
目的である。
IMFにだって４兆円も資金を出すのも根底は同じである。
外人に利益、その分日本人からとりたてる。
＜外人に中間報告する野田＞
野田首相は、どこも報道していないが
今回、G20に行ってきて
勝手に「消費税は増税します」ということを発言してきている。
なんで諸外国が日本の国内の「社会保障を充実させるための」
消費税増税に強い関心があるかというと、
繰り返しいうが
それは外国人に利益をもたらす「法人税減税」との一体改革だからである。
＜羊頭狗肉としての社会保障充実＞
「社会保養を充実させるため」というのは、
羊頭狗肉、つまり羊の頭（社会保障充実）をみせて狗肉（犬の肉・増税）
を売っているためである。
＜今増税すれば倒産ばかりになりハゲタカファンドが喜ぶ＞
それに「消費税増税」をすれば
数多くの日本の中小企業が倒産するため
二束三文でハゲタカファンドがそれを経済占領できる。
＜戦争体制にもっていくための国民監視ID制度＞
そしてまた国民の所得をきちんと把握することで
社会保障を充実させるといううそをかかげて
国民IDカードという、国民葬背番号制度を作る。
これは、韓国で導入しているが
図書館で本を借りるときも使われるし
ネットに接続するときもそれがないと接続できない。
つまりすべての国民の言動を監視するために
使われるのである。
＜自由な言論をだめにできる＞
そういった完全監視国家にしておけば
政治を批判する人間に対して、
すぐに家宅捜査をして
ダウンロード罰則だといって「２年間豚箱入り」そして「２００万円徴収」
の刑にできる。
＜スマホ、コンピューターユーザーからすぐに金を徴収できる打ち出のこづち＞
ちょっと税収が足りないなと思えば
ネットユーザー、スマホユーザーを１万人ほど検挙してみれば
あっというまにとんでもない税収がかせげる。
100人罰金の場合 ２００万円×１００人＝２億円の税収がかせげる。
１千人罰金の場合 ２００万円×１千人＝２０億円
１万人罰金の場合 ２００万円×１万人＝２００億円
だからアップロードした人物を罰するのではなく
ダウンロードした人物から２００万円もとるように
すれば、文字通り、広範囲に国民から金をまきあげることが可能になる。
一億人を「気分次第で」犯罪者にできるのである。
＜スマホ、ネットユーザーを２年間牢屋にぶちこむために
「広大な牢屋を建設する公共事業」が全国の公共事業として発注される。＞
しかも、その人たちを、２年間牢屋にぶちこむから
刑務所建設というハコモノ行政が横行する。
つまりいままでは、「豪華な公会堂」を建設して批判されてきたのが
これからは「広大な刑務所」をそこら中に「公共事業」として
建設できる。
笑い話のように感じるかも知れないが、
歴史上、政権を握ったあとに国民を次から次へと
強制収容所に何百万人と送り込み、秘密警察を組織して
徹底して批判した人物を粛清していった政権がある。
それはレーニン、スターリン、金日成、毛沢東などの
共産主義政権である。
この本を読むとその恐ろしさがよくわかる。
毛沢東大躍進秘録（壮大なる実験の悲惨な失敗）
http://
http://
彼らは、「国家」を敵対する勢力を抑圧するための「暴力装置」である
と定義している。
だから彼らが「権力の座」に固執して
ぜったいにそれを手放さないのはそのためである。
日本は共産主義勢力が日本に出現する瀬戸際にいる。
この３党談合政権というのは
実態は、米国多国籍企業に奉仕する
ことばかり考えている、共産主義者がど真ん中にいて
国家を暴力装置として行使するとんでもない政権なのである。
げんに人権救済委員という秘密警察組織を今現在この国会で通そうと
しているのではないか。
ねばれ小沢 あるぞ不信任案可決
http://
＜謎の勢力が赤坂などから小沢怪文書を数百件送付＞
＜小沢夫人ねつぞう文書レターFROM赤坂等＞
http://
小沢夫人の捏造手紙のコピーが衆参全議員と小沢支援者宅に届けられた。
「小沢夫人の捏造手紙」の直筆コピーが、衆参全議員、及び小沢支援者宅に届けられた。これは、驚くべき展開である。「小沢夫人ニセ手紙事件」を仕掛けたグループが、「小沢新党」に危機感を抱き、かなり焦っていることは明らかだ 。むろん、これは、小沢事件や小沢裁判とも無縁ではない。「小沢裁判=政治謀略説」が確定的になって来たと言っていい。
http://
気弱な地上げ屋kiyowanajiageya
「小沢和子」・・「小沢裕子」 などと名乗る「怪文書」が・・全国の "小沢支援者" 宛に送りつけられてます。 投函日は６月２０日。 投函場所は・・赤坂・・落合・・浅草、ほか。 その規模・・数百件！ これだけの規模で妨害工作が出来るのは・・？ #kyodo_request
http://
全国の小沢支援者、および衆参の政治家宛に
小沢夫人が書いたという「でっちあげ改ざん」済みの文書が
数百件という規模で投函されているとのこと。
小沢一郎氏に対しての２ちゃんねるスレッド
http://
一番、民主党議員がやらないといけないことは、
セクハラ裁判で敗訴して裁判長から「確かにセクハラがあったといわれても仕方のない事実があった」とされた仙○の党員資格停止の動議を出すことである。
これは否決されてもニュースになる。それに仙○の小沢氏への党員資格停止の
措置の経緯から考えて、妥当である。
シロアリという言い方が流行しているが、勝利したいのなら
シロアリ退治という言い方をやめなければならない。
ハブとマングースの両方を知らずに敵にまわしているのと同じことである。
勝利したい場合は、敵をひとつにしぼること。
一般大衆に受けはいいかもしれないが、まず勝てない。
田中角栄は頂上をきわめるために必要なことは
「味方をふやすこと」ではなく「敵を減らすこと」だと言っていた。
この政権は国民の敵であるという認識が
ネット弾圧のダウンロード刑罰化法案のあと、急速に広まっている。
おそろしい政権である。
採決にあたっては、機密費のばらまきと
公認するしないといった脅しが多用されることは目に見えている。
とにかく、解散総選挙は、この消費税増税採決の前である。
だから２６日までに解散総選挙になだれこむ。
その前に、仙○、前原の党員資格停止の動議は提出されなければならない。
http://
東京平和映画祭
http://
「モンサントの不自然な食べ物」The World According to Monsanto
というとんでもないことを暴露している映画があるがこれを真っ先に全国ロードショーすべきではないか？
国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」
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「週刊文春」が掲載した小沢一郎夫人の直筆手紙。夫人と親しい女性から「別の手紙」を見せてもらった。
「し」「た」といった文字は筆跡がまったく異なる。
→つまり、小沢夫人以外の何者かが「小沢夫人でございます」として「代筆している」ということだ。
日本国民に告ぐ （※記事の途中のダウンロード罰則化の税収計算を訂正・再送）
この３党談合政権は非常に危険である。
＜実態は米国（※背後に多国籍企業）という上司に奉仕するサラリーマンのような政権＞
実態は、対米従属政権であるため、米国・多国籍企業という「上司」に気に入られようとして熱心に忠誠を誓い、
出世を競い合うような「サラリーマン」のような政権である。
このサラリーマン型政治は、「その仕事が、本当に良いものかどうか」という
判断はしない。
基本的に、米国という上司が「これをやれ」と言って来たら
それについて「はい、やります」と即座に明るい声で答える
以外の行動はしない。
まちがっても上司に対して
「これはまちがっているんじゃないですか？」といわないのである。
なぜなら、そんなことを上司に言ったら「嫌われて左遷させられるかもしれない」と
発想するからである。
この枠組みの中では、日本国民というのは、さらにその下の部下に該当する。
つまり上に調子のいい人間は、下にはガラっと態度が変わるように
日本国民に不利益な法律ばかりつくりあげる。
「不退転の決意でやります」と野田が言っているのは
米国という上司に対して「不退転の決意でやります」という意味である。
日本国民に対して言っているわけではない。
「政治生命をかける」のも米国という上司に「命をかけてやります」といっているだけで
日本国民のことなんてどうでもいいのである。
＜消費増税法案はあらゆる税目をアップさせる条文がそっと入っている＞
消費増税の法案を読めばわかるが
これは「消費増税」をかくれみのにしている
「すべての税金を大幅にアップさせる」ものなのである。
相続税のことも、酒税にしても、ずらずらとありとあらゆる税目の「増税」が
書かれている。
＜法人税を下げるのは外国人の利益増大のため＞
そして「米国という上司」は「俺たちに税金をかけるな」
といっているため、法人税は下げる。なぜかというと現在、日本の上場企業の大半は
株主が外人になっている。彼らは、なるべく多くのお金がほしいから
法人税を下げさせてその分、株主配当金を多く得たいのである。
＜社会保障を充実させるためというのは単なる客の呼び込みのため＞
だから、「社会保障と一体改革」というのは単なるスローガンであり、
「社会保障をかくれみのにしている」のである。
もともと社会保障なんてものには関心がない。
＜外人への減税と日本人への増税の一体改革＞
本当は、「外国人への利益供与のための法人税減税と日本人への増税の一体改革」
なのである。TPPも外人へは「関税」とりませんよというわけだから
発想は同じである。
「外人から税金とりません。その代わり日本人からとります。」が今回の一体改革の
目的である。
IMFにだって４兆円も資金を出すのも根底は同じである。
外人に利益、その分日本人からとりたてる。
＜外人に中間報告する野田＞
野田首相は、どこも報道していないが
今回、G20に行ってきて
勝手に「消費税は増税します」ということを発言してきている。
なんで諸外国が日本の国内の「社会保障を充実させるための」
消費税増税に強い関心があるかというと、
繰り返しいうが
それは外国人に利益をもたらす「法人税減税」との一体改革だからである。
＜羊頭狗肉としての社会保障充実＞
「社会保養を充実させるため」というのは、
羊頭狗肉、つまり羊の頭（社会保障充実）をみせて狗肉（犬の肉・増税）
を売っているためである。
＜今増税すれば倒産ばかりになりハゲタカファンドが喜ぶ＞
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社会保障を充実させるといううそをかかげて
国民IDカードという、国民葬背番号制度を作る。
これは、韓国で導入しているが
図書館で本を借りるときも使われるし
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使われるのである。
＜自由な言論をだめにできる＞
そういった完全監視国家にしておけば
政治を批判する人間に対して、
すぐに家宅捜査をして
ダウンロード罰則だといって「２年間豚箱入り」そして「２００万円徴収」
の刑にできる。
＜スマホ、コンピューターユーザーからすぐに金を徴収できる打ち出のこづち＞
ちょっと税収が足りないなと思えば
ネットユーザー、スマホユーザーを１万人ほど検挙してみれば
あっというまにとんでもない税収がかせげる。
100人罰金の場合 ２００万円×１００人＝２億円の税収がかせげる。
１千人罰金の場合 ２００万円×１千人＝２０億円
１万人罰金の場合 ２００万円×１万人＝２００億円
だからアップロードした人物を罰するのではなく
ダウンロードした人物から２００万円もとるように
すれば、文字通り、広範囲に国民から金をまきあげることが可能になる。
一億人を「気分次第で」犯罪者にできるのである。
＜スマホ、ネットユーザーを２年間牢屋にぶちこむために
「広大な牢屋を建設する公共事業」が全国の公共事業として発注される。＞
しかも、その人たちを、２年間牢屋にぶちこむから
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つまりいままでは、「豪華な公会堂」を建設して批判されてきたのが
これからは「広大な刑務所」をそこら中に「公共事業」として
建設できる。
笑い話のように感じるかも知れないが、
歴史上、政権を握ったあとに国民を次から次へと
強制収容所に何百万人と送り込み、秘密警察を組織して
徹底して批判した人物を粛清していった政権がある。
それはレーニン、スターリン、金日成、毛沢東などの
共産主義政権である。
この本を読むとその恐ろしさがよくわかる。
毛沢東大躍進秘録（壮大なる実験の悲惨な失敗）
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彼らは、「国家」を敵対する勢力を抑圧するための「暴力装置」である
と定義している。
だから彼らが「権力の座」に固執して
ぜったいにそれを手放さないのはそのためである。
日本は共産主義勢力が日本に出現する瀬戸際にいる。
この３党談合政権というのは
実態は、米国多国籍企業に奉仕する
ことばかり考えている、共産主義者がど真ん中にいて
国家を暴力装置として行使するとんでもない政権なのである。
げんに人権救済委員という秘密警察組織を今現在この国会で通そうと
しているのではないか。
ねばれ小沢 あるぞ不信任案可決
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＜謎の勢力が赤坂などから小沢怪文書を数百件送付＞
＜小沢夫人ねつぞう文書レターFROM赤坂等＞
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小沢夫人の捏造手紙のコピーが衆参全議員と小沢支援者宅に届けられた。
「小沢夫人の捏造手紙」の直筆コピーが、衆参全議員、及び小沢支援者宅に届けられた。これは、驚くべき展開である。「小沢夫人ニセ手紙事件」を仕掛けたグループが、「小沢新党」に危機感を抱き、かなり焦っていることは明らかだ 。むろん、これは、小沢事件や小沢裁判とも無縁ではない。「小沢裁判=政治謀略説」が確定的になって来たと言っていい。
http://
気弱な地上げ屋kiyowanajiageya
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全国の小沢支援者、および衆参の政治家宛に
小沢夫人が書いたという「でっちあげ改ざん」済みの文書が
数百件という規模で投函されているとのこと。
小沢一郎氏に対しての２ちゃんねるスレッド
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一番、民主党議員がやらないといけないことは、
セクハラ裁判で敗訴して裁判長から「確かにセクハラがあったといわれても仕方のない事実があった」とされた仙○の党員資格停止の動議を出すことである。
これは否決されてもニュースになる。それに仙○の小沢氏への党員資格停止の
措置の経緯から考えて、妥当である。
シロアリという言い方が流行しているが、勝利したいのなら
シロアリ退治という言い方をやめなければならない。
ハブとマングースの両方を知らずに敵にまわしているのと同じことである。
勝利したい場合は、敵をひとつにしぼること。
一般大衆に受けはいいかもしれないが、まず勝てない。
田中角栄は頂上をきわめるために必要なことは
「味方をふやすこと」ではなく「敵を減らすこと」だと言っていた。
この政権は国民の敵であるという認識が
ネット弾圧のダウンロード刑罰化法案のあと、急速に広まっている。
おそろしい政権である。
採決にあたっては、機密費のばらまきと
公認するしないといった脅しが多用されることは目に見えている。
とにかく、解散総選挙は、この消費税増税採決の前である。
だから２６日までに解散総選挙になだれこむ。
その前に、仙○、前原の党員資格停止の動議は提出されなければならない。
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東京平和映画祭
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「モンサントの不自然な食べ物」The World According to Monsanto
というとんでもないことを暴露している映画があるがこれを真っ先に全国ロードショーすべきではないか？
国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」
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