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万波誠医師を勝手に支援するコミュの急告!!第42回日本臨床腎移植学会 光畑先生の貴重なメール

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急告!!

修復腎移植にとって重要な情報なのでコミュニティーのトップページに藤田士郎フロリダ大学準教授の日記より転載させていただきました。


転載始まり



ご存知のように、1月下旬に千葉県で開催された「第42回日本臨床腎移植学会(会長:相川厚・東邦大学医学部腎臓学教室)」において、呉共済病院の光畑部長が「当院におけるレストア(修復)腎移植の長期フォローアップ報告」と題して発表されました。

その発表のなかで、1991年以降実施された修復腎移植6例について、ドナー(臓器提供者)の原疾患は腎動脈瘤2例、下部尿管腫瘍3例、腎腫瘍1例であると報告。移植を受けた6名のうち1名が07年3月に84歳で亡くなられたものの、残る5名が08年9月現在も生着、生存中で、その期間は最長17年10カ月、最短でも7年と長期の成績が非常によいという事実を明らかにしました。

この発表に関して光畑先生より直接メールをいただきました。

かいつまんで、ここに掲載したいと思います。

臨床腎移植学会でレストア腎移植の長期生存18年2か月から7年数か月の呉共済での成績を発表し、1991年の初回では全国紙に美談として報道されていた事実も提示しました(つまり、ことさら修復腎臓移植を隠してきたわけではなく、一般の全国紙にも美談として掲載されていた事実があり、学会側が主張するような、隠匿の意図はまったくなかったことを示しています。藤田注)

また厚労大臣の委任業務である東京本部での社会保険診療基金の特別審査会に2001年の呉共済の移植のレセプトが受理されていた事も会場でスライドで供覧しました(これまで、保険請求が社会保険診療基金の特別審査会で審議され、認められていたという事実です。藤田注)

フロアーからはあらかじめ予定されていた学会側の質問

1.尿管癌のいつもの問題、
2.腎癌の問題、
3.レシピエントを選んだ基準、
4.徳洲会に対するいかがわしい移植の根拠のない発言

がありましたが1,2,3は2年前から言い古された事で言いたい事だけ言われてあまり答える時間が当方に無いぐらい向こうの陳腐な言い分を流すだけでした。

4.については本日名誉棄損で提訴することになりました。

臨床移植学会では、また、岡山労災病院の那須良次・泌尿器科部長が29日の発表で、腎細胞がん治療のために摘出した腎臓を透析に苦しむ妹に移植したいという希望があった事例を報告されました。腫瘍が5cmと大きかったために移植は断念したとのことですが、「生体腎移植で偶然発見された小腫瘍で、患者さんが移植を強く希望した場合にはどうすべきか」と疑問を投げかけました。

フロアから同じ移植を倫理委員会を通さずに教授の独断で行った秋田大学の先生も第三者間以外の移植であれば腎癌ドナーからの移植は認めるべきではないかとの意見が会場で出されました。

このように、学会会員の雰囲気はかなり変わってきています。

ただし学会(学会幹部)は厚労省の通達があった翌日の1月28日に病気を目的として摘出した腎臓は移植してはならないとする生体腎移植ドナー指針を出しました。

我々は臨床研究は医学の発展に寄与する訳ですから癌からの臨床研究をしてもいいとする厚労省通達を受けて当該病院の倫理委員会がOKを出せば厚労省の倫理指針のみ遵守してやるつもりです。

光畑先生らの熱意と決意をしめすメールでこれからも、移植を望む患者さんのために、がんばっていただきたいという思いを強くしました。



転載終わり


この記事を載せなければ、このコミュニティーの存在意義はありませんので、管理人権限でしばらくトップページに掲載させていただこうと思います。
メンバーの方でご意見がありましたらこちらにお書き込みください。

コメント(3)

どうぞどうぞ、どんどん広めてください。
訴訟内容の詳細です。
http://www.tokushukai.jp/media/rt/663.html
徳洲新聞2009年(平成21年)3/16 月曜日 NO.663


医療法人徳洲会および医療法人沖縄徳洲会は2月27日、第42回日本臨床腎移植学会で伊藤慎一医師(岐阜大学医学部附属病院泌尿器科)が行った発言に対し、1100万円の損害賠償を求め千葉地方裁判所に提訴した。

この事件は、1月30日に千葉県浦安市で開催されていた同学会で、呉共済病院(広島県呉市)の光畑直喜医師が自院の修復腎移植症例について発表している席上、伊藤医師が発表内容に関係のない徳洲会での移植医療に触れ、「未成年の方から移植」、「ドナー(臓器提供者)さんに関しても、知らずに臓器を取られて、それがどなたかに植えられたということに関してショックを受けられた患者さんがいる」などと事実に反した発言を行ったもの。

現在、徳洲会グループでは修復腎移植の臨床研究の準備を進め、患者さん救済の可能性を追求している。

それだけに、こうした不当な発言は、徳洲会グループだけでなく、患者さんにとっても大きな損失となり、看過することはできないと判断して今回は提訴に踏み切った。

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